プレセナ・ストラテジック・パートナーズは、『“ビジネススキルの体系化と普及”を通じて企業の発展と個人の成長に貢献する』『組織にかかわる全ての人たちの心のふるさとを創る』というビジョンを掲げ、2006年に創業した人財育成企業です。
ビジネススキルに関わる、企業向け/個人向け研修事業、教材開発/社内講師育成事業、e-Learning/アセスメント事業、研修KIT事業、研修運営支援事業、コミュニティ事業、といった事業を展開しています。
創業19年目を迎え、国内・海外の研修事業においては一定の知名度・評価を得られるようになりました。2021年より、プレセナでは「第二の創業期」が始まり、新卒社員を中心にデジタル領域での様々な新規事業を立ち上げています。
今後の10年・20年を見据えた、共にプレセナを創っていく仲間を探しています。みなさまからのご応募をお待ちしております。
【プレセナの特徴】
●安定感がある事業展開
①成長し続ける売上高
創業以来18年間売上高は成長。グローバル展開から9年で、海外拠点4カ所
②幅広い顧客層
大企業からベンチャー企業まで幅広い業種のお客様へサービスを提供。取引先は総合商社、金融機関、自動車メーカー、電機メーカー、コンサルティングファーム、投資ファンドなど、各業界のリーディングカンパニー300社以上
③新規事業への取組み
デジタル領域でのビジネススキルの普及を図るべく、いくつもの新規事業立ち上げを実施中。ゼロ→イチ、イチ→ヒャクへの挑戦機会が多く、新卒社員も責任者となって事業を牽引
●働きやすさ重視の労働環境
①自由な働き方
創業当初から「時間や空間にとらわれず自由に働く」をモットーに制度を設計。フレックスタイム、コアタイムシフト、有休の時間単位取得、在宅勤務、リモート勤務など各種制度を整備。自分で仕事内容を選ぶことが出来、副業を行うことも可能。育児中の社員も多く、持続可能なワークスタイルを実現
②高い給与と多い休暇
「仕事の充実はプライベートの充実から来る」という考え方のもと、私生活の充実を追求。コンサルティングファームや総合商社の出身者でも、給与は上がり休みも増えている
→新卒入社後3年間600万円保証(年俸制), 年間休日約138日+年次有給休暇20日(最大)
●多様性のある組織
①多様な社員層
グローバル展開として現在は日本を含む5拠点でビジネスを展開しており、各国の社員が在籍。中途社員のバックグラウンドも幅広く、コンサルティングファーム・総合商社・大手メーカー・大手金融機関などの様々な業界の出身者が在籍。20代から50代と社員の年齢層も幅広く、男女比は約6:5(女性管理職比率20%以上)と、多様性にあふれている
②やりたくない仕事はやらなくてよいという文化
「一生楽しめる会社にしたい」という思いの元で、社員の仕事のやりがいを追求。やりたい仕事を選べる/やりたくない仕事はやらなくてよい、自身のライフステージに合わせて働き方を変えることができるなど、仕事への姿勢における多様性も受け入れる組織/風土
会社名 | プレセナ・ストラテジック・パートナーズ |
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代表者 | 代表取締役 高田貴久 |
資本金 | 10百万円 |
従業員数 | 約110名(2024年3月時点) |
ホームページURL | |
事業内容 | ビジネススキルに関わる、企業向け/個人向け研修事業、教材開発/社内講師育成事業、e-Learning/アセスメント事業、研修KIT事業、研修運営支援事業、コミュニティ事業等 |
所在地 | 〒102-0072 東京都千代田区飯田橋4-7-10 飯田橋セントラルビル9F |
設立日 | 2006/02/01 |
2006年の設立以降、プレセナの売上高は18年間連続で成長し続けています。大企業からベンチャー企業まで幅広い業種のお客様へサービスを提供し、顧客数は300社を超えるまでになりました。
研修事業では様々な業界において新人から管理職層まで幅広い受講者にサービスを提供。デジタル領域では、プレセナ・ラーニングシステムというeラーニング事業に加え、いくつもの新規事業を立ち上げています。
海外ビジネスも順調で2014年の立ち上げ以来、売上は右肩上がり。日系企業だけでなく現地系企業の取引も増えており、全社売上高に占める海外事業の割合は20%に迫る勢いです。
プレセナは日本を含む5か国にビジネスを展開しており、各国の社員が在籍しています。中途社員のバックグラウンドは幅広く、コンサルティングファーム・総合商社・大手メーカー・大手金融機関などの様々な業界の出身者で構成されています。20代から50代の新卒/中途社員が在籍しており、男女比は約6:5(女性管理職比率20%以上)と、多様性にあふれています。
プレセナは創業当初から「時間や空間にとらわれず自由に働く」をモットーに制度を設計しています。フレックスタイム、コアタイムシフト、有休の時間単位取得、在宅勤務、リモート勤務など各種制度を整備しており、自分で仕事内容を選ぶことが出来ます。副業を行うことも可能で、育児中の社員も多く、持続可能なワークスタイルを実現しています。