こんにちは、ワンキャリ編集部です。
ワンキャリ編集部が総力を挙げてお届けする【最新版：業界研究】。
今回は航空業界に着目し、全日本空輸（以下、ANA）と日本航空（以下、JAL）の2社についてご紹介します。
＜目次＞ ●航空業界の特徴｜事業内容／提供サービスを解説 ・ビジネスモデル ・市場規模 ・航空会社の種類 ・空港業界との違い ●航空業界の動向 ・現状 ・今後の課題（10年後） ●航空業界の仕事内容・主な職種 ・グローバルスタッフ職（事務） ・グローバルスタッフ職（技術） ・運航乗務職（自社養成パイロット） ・客室乗務職（キャビンアテンダント） ・エキスパートスタッフ職（障がい者採用） ・グランドスタッフ ・営業職 ・案内スタッフ ・航空整備士 ・ディスパッチャー（運航管理） ・グランドハンドリング ・航空管制官 ・入国審査官 ・税関職員 ・ビジネスジェット運航支援 ・ケータリング・スタッフ ●航空業界大手2社の業績比較・ランキング（売上高／営業利益） ●航空業界大手2社の特徴・強み ・全日本空輸（ANA）：旅客需要の落ち込みをカバーすべく、国際線貨物事業を強化 ・日本航空（JAL）：おもてなしの精神を体現する日本屈指のエアライン ●航空業界大手2社の社風の違い・制度 ・全日本空輸（ANA）：「個」を大切にする文化。他とは違う自分らしさを発揮できる人が多い ・日本航空（JAL）：協調性を重視。周りの人を活躍させられるリーダーシップと気配り力が求められる ●航空業界大手2社の平均年収・平均年齢・平均勤続年数 ●航空業界で働く魅力・やりがい ・国内外の多くの人と出会える ・異文化に触れる機会が多い ・重要な交通インフラに携われる ・格安で航空機に乗れる ・高収入を目指せる ●航空業界大手2社の選び方 ・自己分析で自分の強みや価値観を洗い出す ・情報収集ではONE CAREERの【選考対策ページ】を有効活用する ・ワンキャリア公式YouTubeチャンネル『【公式】ワンキャリアライブ』を活用する ・手間がかかる「業界研究」はONE CAREERにおまかせ ・企業研究を効率よく進めたい方には「合格の秘訣」がおすすめ ・就活の軸を見つけ、自分の価値観を整理する ●航空業界大手2社が求める人物像・選考対策 ・航空業界が求める人物像 ・航空業界の選考対策 ●航空業界以外の業界研究記事
航空業界の特徴｜事業内容／提供サービスを解説
航空業界は、旅客や貨物を世界中に運ぶ重要なインフラを提供しており、ビジネスモデルは航空券の直接販売や代理店を介した販売など、多岐にわたります。
また航空会社は、国内外のフルサービスキャリア（FSC）、ミドルキャリア（MCC）、ローコストキャリア（LCC）などに分類され、それぞれが異なるサービスや料金体系で顧客にアプローチしています。
航空業界は、空港運営会社とも密接に関わりながら運営されており、航空会社と空港会社の役割の違いも重要です。ここでは、航空業界の特徴と提供するサービスについて詳しく解説します。
ビジネスモデル
航空業界のビジネスモデルは多岐にわたりますが、そのなかでも航空券の直接販売と代理店を通じた販売の2つが代表的です。ここでは、それぞれの特徴を深掘りします。
航空券のみを販売する
航空業界のビジネスモデルの1つとして、航空券のみを販売する形態があります。顧客は航空会社のウェブサイトや窓口を通じて、直接航空券を購入し、航空会社はその代金を主な収益源とします。
このビジネスモデルは、出張や帰省で飛行機を利用する人、旅行先で自由に過ごしたいと考える人など、さまざまな顧客層に利用されています。
シンプルで分かりやすいサービス提供なので、航空券を購入する顧客は、自分で宿泊や移動手段を手配することが多い傾向があります。
代理店を介して販売する
航空業界では、HISやJTBなどの旅行代理店を通じて航空券を販売するビジネスモデルも一般的です。
代理店は「往復航空券＋宿泊費」をセットにしたパッケージプランを提供することが多く、旅先について詳しくない人や旅行の手配に不安がある旅行初心者、さらには費用を抑えたいと考える人に人気があります。
このモデルでは、旅行代理店が航空会社との間に立ち、顧客に対して包括的な旅行プランを提案するため、顧客は手軽に旅行の準備ができます。また、代理店が提供する特典やサポートも多く、顧客満足度を高める要因となっています。
市場規模
経済産業省が発表した「我が国の航空機産業の現状と航空産業を取り巻く国際的な環境変化」によると、2019年の日本の航空宇宙工業生産額は約2.20兆円に達しました（※1）。
この数字は航空業界全体の市場規模を直接示すものではないものの、日本の航空機産業が着実に成長していることを示しています。また、旅客需要は年率3～4％で増加すると見込まれており、今後も航空業界の市場は拡大する可能性があります。
一方で、欧米の主要国の航空宇宙工業生産額は日本を大きく上回っています。例えば、アメリカは約28.69兆円、フランスは9.07兆円、ドイツは5.00兆円です。これに比べると、日本の航空機産業はまだ規模が小さいものの、グローバル化が進むなかで国内市場の成長の可能性は大きいといえるでしょう。
（※1）参考：経済産業省「我が国の航空機産業の現状と航空産業を取り巻く国際的な環境変化 P.4」
航空会社の種類
提供するサービスや料金体系に応じて、航空会社はフルサービスキャリア（FSC）・ミドルキャリア（MCC）・ローコストキャリア（LCC）の主に3種類に分かれます。
また、航空業界には空港運営会社もあり、航空会社とは異なる視点で空港施設の運営やサービスを提供しています。
フルサービスキャリア（FSC）
フルサービスキャリア（Full Service Carrier）とは、従来型の旅客サービスを提供する航空会社を指し、日本ではANA（全日本空輸）とJAL（日本航空）が該当します（※2）。
フルサービスキャリアは、機内食や飲料の提供、無料の手荷物許容量が大きく、広範な路線網によって高い利便性を提供している点が特徴です。
運航上の遅延や欠航が発生した場合、宿泊費や交通費などの費用を航空会社が負担する手厚いサポート体制が整っている点も、フルサービスキャリアの大きな魅力です。
さらに、ファーストクラスやビジネスクラス、エコノミークラスなど、さまざまな座席クラスを提供しており、幅広い顧客層に対応しています。
（※2）参考：ソラハピ旅コラム「フルサービスキャリアってどんな航空会社？その充実したサービスとは」
ミドルキャリア（MCC）
ミドルコストキャリア（Middle Cost Carrier）とは、フルサービスキャリア（FSC）とローコストキャリア（LCC）の中間に位置する中堅航空会社を指します。日本では、スカイマーク・AIRDO（エア・ドゥ）・ソラシドエア・スターフライヤーなどが該当します（※3）。
MCCは、機内での飲食提供や無料手荷物の許容量が比較的大きいなど、FSCに近いサービスを提供しつつ、運賃はFSCよりも格安であることが特徴です。そのため、コストを抑えつつ快適なサービスも重視したい顧客に人気があります。
また、AIRDOは北海道と羽田間、ソラシドエアは九州と羽田間といった特定の地域間を運航していることが多く、利用者は旅先に応じてMCCを選べます。これらのMCCは、すべて羽田空港を発着しているため、アクセスの良さも魅力の1つです。
（※3）参考：TRiP EDiTOR「LCCでもない『MCC』ってなに？実は『コスパ最高』と噂の中堅航空会社の魅力」
ローコストキャリア（LCC）
ローコストキャリア（Low Cost Carrier）とは、運営にかかる経費を可能な限り抑えることで、低価格な運賃を提供する航空会社です。日本では、ピーチ・アビエーションやジェットスター・ジャパン、バニラエアなどがこれに該当します（※4）。
LCCは、特定区間に限定した運航や着陸料が比較的安い空港を利用することでコストを削減している点が特徴です。また、機内サービスの簡素化や、機内食や預入荷物などフルサービスキャリアでは無料で提供されるサービスを有料化することで、低価格な運賃を実現しています。
LCCは、交通費を抑えたい顧客に人気で、特に20代を中心とした若年層に高い支持を得ています。航空会社によっては、目的地までの交通手段としてLCCを活用し、宿泊費や観光費用に充てるといった旅行スタイルも広がっています。
（※4）参考：エアトリ「料金？機内サービス？航空会社の選び方」
空港運営会社
国内の空港には、国が直接管理する空港や国が出資する空港会社が運営する空港、地方自治体が管理する空港など、さまざまな運営形態があります。例えば、滑走路など空港の主要施設は国が管理し、旅客ターミナルなどの運営は民間に委託されているケースもあります（※5）。
2016年に開始された空港民営化の一環で、関西国際空港や大阪伊丹空港、仙台空港、高松空港、福岡空港などが民間委託による運営に移行しました。このような空港では、民間企業が主体となり、運営の効率化やサービスの向上を目指しています。
空港運営会社の主な収入源としては、着陸料や空港内での物販、飲食提供などがあります。これらの収入を基盤に、「施設運営」「物販」「飲食」の3つの事業を柱に、空港利用者に快適で便利なサービスを提供しています。
（※5）参考：日本経済新聞「地方空港とは 国や自治体など管理者、国際線はアジア軸」
空港業界との違い
航空業界と空港業界は密接に関連していますが、実際には異なる役割を担っており、空港業界が地上のインフラやサービスを担当するのに対して、航空業界は空を飛ぶサービスを提供するという違いがあります。
空港業界に属する企業は、空港そのものを運営し、飛行機の離着陸に関連する業務や、空港内のサービス提供を行うのが主な業務です。空港内での物販や飲食の提供、着陸料などが空港業界の収益源となっています（※6）。
一方、航空業界に属する企業は飛行機の運航を行う航空会社であり、国内ではANAやJALが代表的です。航空会社は、国内外の路線を運航し、主にチケット販売や貨物輸送による収入で利益を得ています。また、航空券の価格は予約時期や時間帯、座席のクラスによって変動するため、効率的な収益モデルを構築しています。
（※6）参考：ANAビジネスソリューション 転職支援サービス「航空業界にある職種｜空港業界との違いや仕事に就くために必要な資格について解説。」
航空業界の動向
航空業界は、世界的なパンデミックの影響を受け、国内線・国際線ともに旅客機数が一時的に減少しましたが、現在は回復基調にあります。外国人観光客も徐々に増加し、新たな販路の拡大に向けた取り組みが進んでいます。
しかし、人員の配置換えや削減など、労働力の最適化が課題となっています。今後の航空業界は、海外からの需要拡大や脱炭素化、新たなモビリティ分野への挑戦が求められ、DXの推進も重要なテーマです。ここでは、現状と今後の課題について詳しく解説します。
現状
航空業界はパンデミックの影響で一時的に旅客機数が大幅に減少しましたが、国内線・国際線ともに回復傾向にあります。
特に国内線は早い段階で回復が進み、国際線も徐々に戻りつつあります。外国人観光客の数も増加傾向にあり、観光産業の活性化に貢献しています。
また、航空会社は新たな販路の拡大に力を入れ、オンライン販売やパートナーシップを通じた新たな収益源を模索しています。一方で、人員の配置換えや削減が進んでおり、効率的な運営が求められています。
国内線・国際線における旅客機数の回復
新型コロナウイルス感染症の影響で大きな打撃を受けた航空業界ですが、最近では国内線・国際線ともに旅客機数の回復が見られます。
2019年には、国際航空輸送の旅客数が2,143万人だったものの（※7）、2020年には国際線の旅客数が96.2%減少し、わずか81万人にまで落ち込みました（※8）。また、国内線も移動規制の影響で旅客数が減少し、大幅な減少を余儀なくされました。
しかし、最近では路線の復便が進み、国内外ともに需要が徐々に回復しています。国内線では観光需要やビジネス需要が回復しつつあり、国際線でも訪日外国人の増加が期待されています。航空業界は、これからさらに回復が進むと見られ、旅客機数もコロナ前の水準に近づくことが予測されています。
（※7）参考：国土交通省「航空輸送統計年報の概要令和元年度（2019年度）分 P.1」
（※8）参考：国土交通省「航空輸送統計年報の概要令和2年度（2020年度）分 P.1」
外国人観光客の回復傾向
日本政府観光局が発表した「訪日外客統計」によると、2023年9月時点での訪日観光客数は218万人に達し、2019年の同月の227万人と比較してもほぼ同水準まで回復していることが分かります（※9）。新型コロナウイルス感染症の影響で一時的に激減した外国人観光客数ですが、ここにきて回復傾向が顕著になっています。
また、円安の影響も外国人観光客の増加を後押ししており、日本への旅行が経済的に魅力的となっていることも要因の1つです。今後も外国人観光客の回復が続き、航空業界にとってさらなる需要増加が期待されます。
（※9）出典：日本政府観光局（JNTO)「訪日外客数（総数） P.1／P.5」
新たな販路の拡大
コロナ禍を乗り越え、航空業界は赤字を回復すべく各社がさまざまな施策を展開しています。例えば、ANAの2019年から2023年にかけての業績推移を見ると、売上はコロナの影響で大きく落ち込みましたが、2021年を底に徐々に回復傾向が見られます（※10）。
特に国内線に関しては2022年度の時点で95％まで回復しており、国内移動の需要が旺盛であるといえるでしょう（※11）。今後、国際線もさらに回復が見込まれており、円安やインバウンドの増加がその後押しをしていることから、業績のさらなる改善が期待されます。
2024年以降、特に国際線での需要が増えるなかで、各航空会社がどのように販路を拡大し、業績を回復させるかが注目されるポイントとなっています。
（※10）参考：ANAホールディングス「2023年度有価証券報告書 P.1」
（※11）参考：ANA「統合報告書2023 P.21」
人員の配置換えおよび削減
コロナ禍の影響を受け、航空業界では人員の配置換えや削減が進められました。JALでは、約3,000人の従業員を配置転換し、従来の航空業務にとらわれない新たな事業展開を模索しています（※12）。
特に、日本の豊かな観光資源を生かした非飛行分野への転換を進め、観光業界との連携を強化するなど、柔軟な対応で新たな道を切り開いています。
一方、ANAは一時的な事業規模の縮小に対応するため、2021年から2022年にかけて新卒採用を抑制し（※13）（※14）、希望退職者の募集を行うなど（※15）、人員の調整を図りました。こうした取り組みを通じて、雇用を維持しながらコロナ禍を乗り越えるための柔軟な対応が進められています。
（※12）参考：日本経済新聞「JALが3000人配転、LCCなどに ビジネス需要低迷長期化」
（※13）参考：ANA「ANAグループ2021年度入社採用の中止について」
（※14）参考：朝日新聞「ANAの新卒採用、22年度も大幅減 200人程度に」
（※15）参考：日本経済新聞「ANA、希望退職を募集 賃金カットで年収3割減に」
今後の課題（10年後）
航空業界は、今後10年を見据えた課題が山積しています。まず、ポストコロナ時代において、各社がパンデミックでの赤字をどのように脱却するかが重要なテーマです。
収益構造の見直しやコスト削減策が求められています。また、海外からの需要拡大を見越して、インフラ整備やサービス向上が課題となっています。同時に、脱炭素化に向けた取り組みも急務で、航空機の燃費向上や代替燃料の開発が進んでいます。
さらに、新たなモビリティ分野への参入や、DX（デジタルトランスフォーメーション）を通じた業務効率化と顧客体験の向上も、未来の競争力を左右する重要な挑戦です。
ポストコロナを見据えた赤字からの脱却への取り組み
近年の航空業界は新型コロナウイルス感染症拡大による甚大な打撃を受け、巻き返しを図っている最中といえます。
2020年に2社ともに大幅な赤字を記録し、現在もコロナ以前の水準には戻っていません（※16）。とはいえ、2022年は水際対策の緩和により訪日外国人が増加したことに加え、全国旅行支援などの取り組みでレジャー需要が活発化。2023年度はANA、JALともに黒字を計上しました（※17）。
今後はコロナ後の新常態において、いかに業績を以前の水準に戻していくかのフェーズに入るといえるでしょう。各社が注力する具体的な取り組みとして、採算が取れない国内線の減便や保有機材数の削減、社員の外部出向といった徹底したコスト削減策や、国際貨物事業の強化などが挙げられます（※16）。
（※16）参考：業界動向サーチ「航空業界の動向や現状、ランキング等を解説」
（※17）参考：ANA「2024年3月期決算について」／JAL「JALグループ 2024年3月期 連結業績」
海外からの需要拡大に備える取り組み
「観光庁『観光立国推進基本計画に向けて』」によると、2025年までに訪日外国人旅行者数をコロナ前の2019年水準まで回復させ、旅行消費額を5兆円に達成する目標が掲げられています（※18）。この需要拡大に対応するため、各空港の機能強化が進められています。
例えば、羽田空港では新たな飛行経路の運用が開始され、成田空港では滑走路の延伸・新設が進められています。また、関西国際空港や中部空港ではターミナルの改修が進行中で、その他の国際拠点空港も段階的に設備強化が進められる予定です。
これらの取り組みにより、海外からの需要増加に対応し、今後10年の航空需要拡大に備えています。
（※18）参考：観光庁「『観光立国推進基本計画』を閣議決定」
脱炭素化に向けた取り組み
国際航空運送協会（IATA）は、2050年までに航空機からの温室効果ガス排出量を実質ゼロにすることを目指す決議を承認しました（※19）。
地球温暖化が進行するなか、環境への配慮が航空業界において不可欠となり、日本でも2030年までに空港での温室効果ガス排出量を46以上削減し、2050年にはカーボンニュートラルを達成することが目標に掲げられています（※20）。
これを実現するために、主に以下の3つの施策が進行中です。まず、航空機や整備品に対して新技術を導入し、効率化を図ります。次に、国内空域の再編や運航情報の共有によって航空交通を最適化し、運航の各フェーズで排出量削減策を講じます。最後に、持続可能な航空燃料「SAF」（Sustainable Aviation Fuel）を導入することで、カーボンニュートラルに向けた飛行を実現する計画です。
SAFは、従来の燃料と比較して二酸化炭素排出量を約80％削減できるとされ（※21）、2030年には国産のSAFの実用化を目指しています（※22）。さらに、電動化や水素を利用した飛行機の開発、空港施設や車両のEV化も進行中で、航空業界全体が脱炭素化に向けた変革に取り組んでいます。
（※19）参考：WORLD ECONOMIC FORUM「2050年までに、航空業界がネットゼロを達成するためには」
（※20）参考：国土交通省 航空局「空港の脱炭素化に向けた取組方針 P.3」
（※21）参考：WORLD ECONOMIC FORUM「持続可能な航空燃料が、広く普及していない理由」
（※22）参考：経済産業省 資源エネルギー庁「持続可能な航空燃料（SAF）の導入促進に向けた施策の方向性について（中間取りまとめ（案）） P.1」
新たなモビリティ分野への挑戦
航空業界では、ドローンや空飛ぶクルマといった新たなモビリティ技術への挑戦が進んでいます。
例えばANAはドローン事業化プロジェクトを発足させ、ドローンを活用した安全な配送システムの構築を目指しています。また、空飛ぶクルマの実現に向けて、トヨタ自動車が出資するアメリカのJoby Aviationと共同開発を進めるなど、新たなモビリティ分野での動きが活発化しています。
一方、JALも2023年にドローンの事業化を目指し、2025年には空飛ぶクルマの商業化を計画しています。2025年に開催される大阪・関西万博では、ANAやJALを含む5社が空飛ぶクルマを提供し、関西国際空港と大阪都市部をつなぐ移動手段として実用化される予定です（※23）。
（※23）出典：SONY「【JAL編 #3】観光農園、空飛ぶクルマ、ドローン物流？JALの"強み"を活かす新規事業」
DXの推進
DXの推進に伴い、航空業界では機内エンターテインメントシステムの高度化が進んでいます。従来の映画や音楽提供に加え、Wi-Fi環境や個別デバイスとの連携を強化し、より快適な空の旅を提供することが目標です。
また、生体認証テクノロジーを活用し、チェックインや搭乗手続きがシームレス化され、旅行全体の利便性が向上しています。さらに、顧客データを基にしたサービスのパーソナライズが進み、データドリブンなアプローチで個々のニーズに応じた体験を提供することが求められています。
高度化する機内エンターテインメントシステム（※24） 機内エンターテインメントシステムは、今後大きな成長が期待される分野の1つです。2022年には世界市場規模が59億6,000万ドルでしたが、2030年には122億9,000万ドルに達すると予測されています（※25）。 航空会社は、AR（拡張現実）やVR（仮想現実）といった先端技術を取り入れ、乗客が双方向的なコンテンツやゲームに没入できる機内環境を提供し始めています。特に、長距離フライトでの需要が高く、乗客の快適さを向上させる重要な要素となっています。 また、機内インターネット接続環境も劇的に進化しており、高速Wi-Fiだけでなく、VRを使った会議や打ち合わせが可能なサービスも増加しています。これにより、移動中でも仕事を快適に進められ、ビジネス利用の需要も高まっています。 （※24）参考：TRANSPERFECT「2024年の航空業界における4つのトレンドと変革」 （※25）参考：SKYQUEST「In-Flight Entertainment System Market Size, Share, Growth Analysis, By Type(IFE Hardware, IFE Connectivity, IFE Content), By Aircraft(Wide-Body Aircraft, Narrow-Body Aircraft, Business Jet Aircraft), By Connectivity(Satellite Connectivity, Air-to-ground Connectivity), By Class(First Class, Business Class, Premium Economy, and Economy), By Region - Industry Forecast 2024-2031」
旅行をシームレス化する生体認証テクノロジー（※24）
生体認証テクノロジーのなかでも、空港での本人確認における顔認証の導入が進んでいます。
2023年には、乗客によりスムーズで安全な旅行体験を提供するため、顔認証や指紋認証を活用するケースが増加しました。この技術により、チェックインから保安検査、搭乗手続きまでの一連のプロセスが簡略化され、乗客は手続きをスムーズに行えます。
一部の人々にとっては新しい技術に戸惑うこともあるかもしれませんが、手作業が減り、待ち時間が大幅に短縮されることで、空港での効率が大幅に向上します。生体認証によるシームレスな移動体験は、今後の航空業界におけるDXの重要な要素として注目されています。
サービスのパーソナライズ、データドリブン化（※24）
航空業界では、データやAI（人工知能）を活用してパーソナライズされたサービスを提供する動きが広がっています。
乗客一人ひとりのニーズに合わせ、座席の選択や機内食の提案など、個々にカスタマイズされたサービスが提供されることは、一般的になりつつあります。また、機体のメンテナンスにAI予測を取り入れることで、常に最適な状態を保ち、フライトの遅延やキャンセルを減らすことが可能になります。
空港でも、リアルタイムのデータを活用してフライト遅延を予測し、乗客に適切な情報を提供するなど、効率化が進んでいます。
このようなデータドリブン化が進むことで、航空会社はカスタマーエクスペリエンスを向上させるだけでなく、新たな収入源を確保し、競合との差別化を図れるでしょう。
航空業界の仕事内容・主な職種
航空業界には、多岐にわたる職種が存在し、それぞれが航空機の運航やサービス提供を支える重要な役割を担っています。ここでは、航空業界における主な仕事内容や職種について詳しく解説します。
グローバルスタッフ職（事務）
グローバルスタッフ職（事務）は航空会社の柱である「航空機を運航する機能（オペレーション機能）」「会社を経営・運営する機能（コーポレート機能）」「エアラインビジネス＝商売の機能（ビジネス機能）」など、すべてのフィールドで国内外を問わず活躍しています（※26）。グループ経営を担う人財でもあり、ANAグループのけん引役としてリーダーシップの発揮が期待されます。
（※26）参考：ANA 新卒採用サイト「4つの職種」
グローバルスタッフ職（技術）
グローバルスタッフ職（技術）は航空会社にとって経営の基盤である運航の安全性を担う職種です。また業務としては「整備計画の策定」や「航空機の構造・機能・性能に関する技術的方針の決定」にいたる整備業務だけでなく、「海外メーカーや整備関連会社から機体から部品まで購入・管理」も行います（※26）。整備部門のキャリアを生かし、経営企画やマーケティングなど、他の部門に配置されることもあるようです。
運航乗務職（自社養成パイロット）
運航常務職（パイロット職）は安全で快適な運航を担うプロフェッショナルです。
ANAの場合、パイロットの資格を取得している資格保持者の採用と併せ、「未経験者」の中から適性のある人財を見いだし、一から養成するコース（自社養成パイロット）での採用も行っています（※26）。
▼ 日本航空（JAL）が登壇！パイロット職のリアルが知れるイベントはこちら
ワンキャリア初の職種に特化したイベントである『ワンキャリ職種図鑑』。本イベントでは、1日のスケジュールから具体業務、キャリアパスはもちろん、実際に働く先輩社会人だからこそ語れる、その職種の「リアル」について知ることができます。参加して職種への理解を深めましょう！
客室乗務職（キャビンアテンダント）
客室乗務職はキャビンアテンダント（CA）として、パイロットとともに国内線・国際線に乗務します（※26）。
プロフェッショナルとして満足度の高い接客を提供するのはもちろん、組織内の人財育成や機内商品・サービスの企画などにも参画し、サービスの品質向上に大きく貢献しています。
エキスパートスタッフ職（障がい者採用）
エキスパートスタッフ職（障がい者採用）は、サービスの品質向上に関わる業務など、ビジネスの根幹を支える基幹実務を担います。
東京地区内のさまざまなフィールドで活躍する場が設けられているようです。高度な業務遂行能力の獲得と発揮を目的に、ある領域に一定期間配置されたのち、その領域の専門性を高めていくことが求められています（※26）。
グランドスタッフ
グランドスタッフは、空港でお客さまがスムーズに搭乗・降機できるようにサポートする重要な役割を担っています。
主な業務として、チェックインカウンターでの航空券発券や手荷物の預け入れ、搭乗手続きの案内、ラウンジでの接客などがあります。お客さまと最初に直接コミュニケーションを取るポジションであるため、空港の「顔」としての役割を果たし、第一印象が旅行の満足度を左右することもあります。
グランドスタッフは、マニュアルに沿った業務を行う一方で、臨機応変な対応も求められる仕事です。お客さまが安心して旅を楽しめるよう、柔軟な接客スキルが重要です。また、基本的な英会話力が必要となり、海外からの旅客対応も多く発生します。
出発前のチェックインから搭乗案内まで、また到着後の荷物受け取りや案内など、グランドスタッフは空港でのすべての地上業務を担当し、お客さまの快適な旅を支えています（※27）。
（※27）参考：ANA「グランドスタッフチーム」
営業職
航空業界にも営業職は存在し、主にBtoB（企業対企業）の営業が中心となります。
航空会社の営業職では、乗客となる個人への営業ではなく、旅行会社や法人顧客に対してサービスを提案し、航空チケットの販売促進を行います。営業の結果が売上に直結するため、交渉が成功すると大きなやりがいを感じられ、成果が反映されやすい仕事です。
さらに、自分が提案した結果、多くの人々が飛行機を利用することで、「多くの利用者の役に立っている」という実感を持てるのも、航空業界の営業職の魅力です。これは他の業界ではなかなか味わえない、航空業界ならではの特徴です。
また、航空部品を製造するメーカーの営業職の場合、空港や航空会社に対して自社の部品を採用してもらうためのアプローチを行います。取引が成立すれば、飛行機の運航に直接貢献できるという、やりがいのある役割を担えるでしょう。
案内スタッフ
案内スタッフは、空港内でお客さまに対してさまざまなサポートを行う職種です。
主な業務は、空港内での案内やチケットの販売、飛行機以外の乗り継ぎ案内など、多岐にわたり、空港の規模や地域によって業務内容が異なるため、事前に空港の特性や業務範囲を把握しておくことで、仕事のミスマッチを防げます。
近年ではAIやロボットが導入され、機械化が進んでいるものの、細やかな対応や個別のトラブルへの対処は人間ならではのスキルが求められるため、案内スタッフの役割は依然として重要です。お客さまが空港内で困ったとき、即座に適切な対応をするのが案内スタッフの使命です。
航空整備士
航空整備士は、飛行機の整備や定期点検、修理、オイル交換、給油、洗浄、塗装など、機体に関するあらゆる業務を担当します。飛行機の安全な運航を支える重要な役割を担っており、正確性と緻密さが求められる責任の大きい仕事です。
航空整備士になるためには、「航空整備士」の資格を取得する必要があり、学科試験と実地試験の両方に合格しなければなりません。企業によっては、理系学部や工業高等専門学校を卒業した人にも応募資格が与えられる場合もありますが、航空系の学校で専門的に学び、資格を保有していることを求められることが一般的です（※28）。
合格率は約20%とされ、専門知識が必要なため、航空大学校や航空系の専門学校を卒業しているケースがほとんどです（※28）。それ以外の大学から目指す場合、独学での勉強が必要になるため、非常にハードルが高くなります。
（※28）参考：学校法人神野学園中日本航空専門学校「航空整備士になるには？」
ディスパッチャー（運航管理）
ディスパッチャーは、飛行機の運航前に天候や機体の状態、貨物の重量など、さまざまな情報をもとに飛行プランを作成する重要な職種です。運航の安全と効率を支える裏方として、パイロットに適切な情報を提供し、フライト全体をサポートします。
例えば、雪や風などの悪天候時には、飛行機の安定した運航が難しくなるため、ディスパッチャーは天気図などを参考に、より安全でスムーズなフライトを実現するための最適なコースを提案します。運航管理の仕事は、飛行機の安全を守り、円滑な運航を支える非常に責任のある仕事です。
なお、この職務に就くためには2年間の実務経験を積んだあと「運航管理者技能検定」に合格し、資格を取得する必要があります（※29）。
（※29）参考：職業情報提供サイトjobtag「ディスパッチャー（航空機運航管理者）」
グランドハンドリング
あまり聞きなじみがないかもしれませんが、飛行機がスムーズに離陸し、着陸できるのは、グランドハンドリングの業務のおかげです。グランドハンドリングの主な業務は、飛行機の地上でのサポートを行うことで、航空機の誘導や貨物の積み下ろし、給油、外装のメンテナンスなど多岐にわたります。
具体的には、到着した航空機を駐機スポットに誘導し、乗客の荷物や貨物コンテナの搭降載を行うほか、飛行機をプッシュバックして誘導路まで移動させるなど、地上支援業務を全般的に担当します。また、給油や飛行機の清掃、整備のサポートなども行い、飛行機が次のフライトに向けて準備を整える役割も果たしています。
業務内容が非常に幅広いため、場合によっては「大型特殊自動車免許」や「危険物取扱者」などの資格が必要になることもあります。グランドハンドリングは、飛行機の運航を裏で支える非常に重要な役割を担っています。
航空管制官
航空管制官は、空港にある管制塔から飛行機の離着陸や飛行経路を管理する、航空業界において極めて重要な職種です。
具体的には、航空機の離着陸の許可を出し、飛行場内での走行経路の指示を行ったり、複数の航空機が安全に着陸できるように着陸順序を決定したりするなど、飛行機が安全に運航できるようにサポートします。航空機同士が接近しすぎないようにするなど、空の交通を安全かつスムーズに管理する役割も担っています。
航空管制官になるためには、国土交通省が実施している「航空管制官採用試験」に合格することが必須です。この試験は競争率が高く、合格後も専門的な訓練を受け、厳しい環境のなかで高度な判断力が求められます（※30）。
空の安全を守る非常に責任の重い仕事でありながら、その分、大きなやりがいを感じられる職種です。
（※30）出典：国土交通省「航空管制官になるには」
入国審査官
入国審査官は、空港で外国人の出入国審査や日本人の出帰国確認、さらに在留審査や難民認定に関する調査業務を担当する職種です。
国際的な空港では、日々多くの外国人が日本を訪れ、また日本人が海外に出発しますが、その安全と法律に基づいた審査を行うのが入国審査官の役割です。入国審査では、不正入国や滞在を防ぐために慎重な対応が求められます。
また、在留審査や難民認定の業務も重要で、適切な判断が国際的な人権問題や日本の安全保障に関わることもあります。業務は多岐にわたりますが、そのすべてに共通しているのは、国際社会の中で日本の安全と秩序を守るという使命です。
入国審査官になるためには、国家公務員としての採用が必要で、「国家公務員採用一般職試験」に合格することが必須条件です。この試験を通じて採用された後も、法務省のもとで専門的な訓練を受け、審査業務に携わることになります（※31）。
（※31）参考：出入国在留管理庁「入国審査官」
税関職員
税関職員は、空港での輸出入貨物の審査や検査、密輸入の取り締まり、そして航空貨物の通関業務を担当する職種です。
主に国境を越える貨物が違法なものや危険物でないかを確認し、税関を通じて日本に持ち込まれるものが法にのっとっているかを厳密にチェックします。特に、密輸や違法薬物の取り締まりは税関職員の重要な役割であり、空港での安全確保に直結しています。
税関職員は、日本の国境での経済的な秩序を守り、貿易の健全な流れを支える存在です。また、貨物の通関手続きを円滑に進め、貿易業者や旅行者がスムーズに手続きを完了できるようにサポートすることも職務の一部です。
税関職員になるためには、財務省に属する国家公務員として、「国家公務員総合職試験」または「国家公務員一般職試験」に合格する必要があります。合格後は、税関職員としての専門知識を習得し、実務に携わることになります（※32）。
（※32）出典：税関「財務省・税関ではたらく」
ビジネスジェット運航支援
ビジネスジェット運航支援は、世界中の富豪や経営者、ハリウッドスターなど、多彩なVIPパッセンジャーを対象に、飛行機の発着に関わるさまざまなサポートを行う仕事です。
主な業務には、ビジネスジェット機の受付対応や航空局との調整、発着スロットの確保、専用ターミナルの利用手続き、税関・出入国審査・検疫の対応などが含まれます。
さらに、ケータリングの手配やパイロット・客室乗務員の宿泊予約、パッセンジャーのエスコートなど、機体が出発するまでのあらゆる業務をサポートします。パッセンジャーからは、ケータリング業者が対応できない特別な食事の依頼など、マニュアルにはないリクエストも多く、柔軟な対応力が求められます。
このように、ビジネスジェット運航支援は、刺激的で責任の大きい仕事であり、航空業界のなかでも特別な役割を果たしています。VIPのお客さまに最高のサービスを提供しつつ、飛行機が安全かつスムーズに運航できるように調整することが、運航支援スタッフの使命です。
ケータリング・スタッフ
ケータリング・スタッフは、飛行機に搭乗した際に提供される機内食を作成し、運搬、セットアップ、そして使用後の清掃までを担う職種です。
ケータリング・スタッフの主な仕事は、機内食の調製、運搬、そして飛行機内でのセッティングです。さらに、飛行機が到着した後は、機内食関連の用品を回収し、食器やカートの洗浄も担当します。また、航空会社の機内サービス部門と協力して、新メニューの企画や食材調達にも関わることがあります。
また、外資系航空会社では、機内に日本の雑誌や免税品を搭載したり、医療器具などの機内用品を準備したりすることもケータリング・スタッフの業務に含まれています。
資格や学歴にこだわらず、短大卒や大学卒の人々が多く活躍しているため、興味がある人は挑戦しやすい職種です。
航空業界大手2社の業績比較・ランキング（売上高／営業利益）
航空業界大手2社の業績は以下のグラフの通りです。
※出典：バフェットコード「ANAホールディングス／日本航空」
2023年度は、売上高はANAが首位に立ちました。続いて各社の特徴を見ていきましょう。
航空業界大手2社の特徴・強み
全日本空輸（ANA）：旅客需要の落ち込みをカバーすべく、国際線貨物事業を強化
まずはセグメント別の売上高を見てみましょう。
※出典：バフェットコード「ANAホールディングス」
2023年度は、ANAホールディングス全体の航空事業における売上高のうち、国際線の貨物収入が6.5％を占めています（※33）。落ち込んだ旅客需要を補うべく国際線貨物事業の強化に注力していることが分かります。
ANAの社風は一言で表すと「パワフルで挑戦的」です。
これはJALの原点が国営企業だったことに対し、ANAは民間のヘリコプター企業だった過去が関係しており、ANAはJALに「追いつき、追い越せ」を合言葉に成長した歴史があるために挑戦的な社風であると考えられます。
ある内定者によると、「JALは真面目で少し堅く、バランスの取れた優等生タイプが多いのに対して、ANAは世界中どこでも生き残れるようなパワフルな人が多い」と語っています（選考対策ページより）。
（※33）参考：ANA「2023年度有価証券報告書 P.32」
日本航空（JAL）：おもてなしの精神を体現する日本屈指のエアライン
※出典：バフェットコード「日本航空」
JALは機材の非効率的な運用や投資の失敗などにより（※34）、2010年に経営破綻しました。しかしその後、京セラの稲盛和夫が代表取締役会長に就任し経営再建を図り、2012年9月に東京証券取引所に再上場を果たしました（※35）。
2021年から2025年にかけての中期経営計画でも、経営の安定性を示す自己資本比率を「50%程度まで回復させ、それを維持する」との目標を掲げています（※36）。
子会社が旅行の企画販売やクレジットカード事業などを展開しているものの、JALの主な事業内容は航空運送事業です（※37）。
JALはおもてなしの精神を重んじており、顧客サービスの「質」で勝負をしているのが特徴です。利用者の健康を意識した機内食オプションの提供や客室乗務員のホスピタリティと高い接客スキルなどが評価されたことにより、日本のエアラインで唯一、APEX（※38）から「WORLD CLASS」エアライン（※39）に2年連続で認定されています（※40）。
ある内定者によると、社員は真面目で誠実な人が多いとのこと。「誠実で面倒見が非常に良い社員が多い印象を受けた。仕事内容はANAと大きな差はないが、最後にJALを選ぶ決め手となったのは社員の人柄だった」とも語っています（選考対策ページより）。
JALは一度経営破綻を経験したのち、従業員が従うべき行動指針である「JALフィロソフィ（※41）」を導入しています。同社では全社員がこの価値観や考え方を大切にして日々の業務にあたっているとされており、選考においてもJALフィロソフィに沿った人物像が好まれると予想されます。
（※34）参考：nippon.com「再上場JAL、破綻から再生に至る道のり」
（※35）参考：稲盛和夫OFFICIAL SITE「日本航空を再生させた『フィロソフィ』と『アメーバ経営』」
（※36）参考：JAL「2021-2025年度 JALグループ中期経営計画を策定」
（※37）参考：JAL「2023年度有価証券報告書 P.9」
（※38）……北米を拠点にする世界最大級のエアライン業界団体の1つ
（※39）……ポストコロナ時代におけるエアラインの評価指標として2021年に新設されたアワードのこと
（※40）参考：JAL「日本のエアラインで唯一のAPEX『WORLD CLASS』を、2年連続受賞」
（※41）出典：JAL「JALフィロソフィ」
航空業界大手2社の社風の違い・制度
全日本空輸（ANA）：「個」を大切にする文化。他とは違う自分らしさを発揮できる人が多い
ANAは人材育成のキーワードとして「グループ」「いきいき」「DEI（多様性）」を挙げ、「『個』を生かし、グループの総合力でワクワクが満たされる世界を創る」と掲げています（※42）。
個性を重視していることから、他の学生にはない魅力がある人物を求めていると考えられます。実際に過去のインターンのエントリーシート（ES）での「現時点でのあなたを自己評価するとしたら、あなたは何のNo.1だと思いますか」や、本選考での「あなたらしい写真をエピソードともに教えてください」という設問からも、「自分らしさ」や「個性」を重視していることがうかがえます。
「個」の力を発揮したいと考えている学生にとって魅力的な企業であるといえるでしょう（選考対策ページより）。
（※42）参考：ANA 人財採用サイト「経営理念・ビジョン・行動指針」
▼社員の生の声もあります！
「何でも挑戦する文化がある。一人ひとりがプロフェッショナルであり、他職種を尊敬している」。このような実際に働いていたリアルな社員の声、年収などが知りたい方は【ONE CAREER PLUS】も要チェックです。
日本航空（JAL）：協調性を重視。周りの人を活躍させられるリーダーシップと気配り力が求められる
JALフィロソフィ（※43）の「一人ひとりがJAL」が示すように、皆を活躍させられるリーダーのような人材が求められているようです。
2025年卒の内定者も「チームが一丸となって飛行機を安全に飛ばすことは、選考を通じて社員が強調していた」と話しています。したがって、協調性とリーダーシップを重視していることがうかがえます。
また、リーダーシップがある人材を求めると同時に、最高のサービスを提供することを企業理念から、顧客のために尽くせる「気配り力」も重視していると考えられます。
このように、協調性を重視し、周囲に気配りができるリーダータイプの学生にとっておすすめの企業であるといえるでしょう（選考対策ページより）。
（※43）参考：JAL「JALフィロソフィ」
▼社員の生の声もあります！
「どの部門の社員でも、日本航空として共通の価値観を持っているように感じる。体育会系で上下関係がはっきりしているとの声も！？」このような実際に働いていたリアルな社員の声、年収などが知りたい方は【ONE CAREER PLUS】も要チェックです。
航空業界大手2社の平均年収・平均年齢・平均勤続年数
以下の表は、各社の平均年収・平均年齢・平均勤務年数をまとめたものです。
※出典：2023年度 有価証券報告書「ANAホールディングス p.12／日本航空 p.16」
日本全体の40歳から49歳の平均年収が約511万円（※44）であるため、この2社の年収は高い水準であることが分かります。
（※44）出典：国税庁長官官房企画課「令和5年分民間給与実態統計調査－調査結果報告ー P.21」より算出。
航空業界で働く魅力・やりがい
航空業界で働く魅力の1つは、国内外の多くの人々と出会える点です。異文化に触れる機会も多く、グローバルな視点で成長できる環境が整っています。また、航空業界は交通インフラの一部として非常に重要であり、社会に貢献できるやりがいも大きいでしょう。
さらに、社員割引で航空機に格安で乗れる特典や、高収入を目指せるキャリアパスも魅力の1つです。ここでは、航空業界で働く魅力とやりがいについて詳しく解説します。
国内外の多くの人と出会える
航空業界で働く大きな魅力の1つは、国内外の多様な人々と出会える点です。
飛行機を利用する人々は、全国各地や世界中からやってきます。そのため、日々さまざまな国籍や文化背景を持つ人々と接する機会が豊富です。特に国際線が多い空港では、海外からの利用客が多く、異文化交流が日常的に行われる環境で働けます。
職種によっては直接お客さまと接する機会が多いものもありますが、たとえ裏方の仕事であっても、国際的な雰囲気を感じられるのが航空業界ならではの魅力です。
日本国内にいながらも、グローバルな視点で仕事ができ、多様な人々と出会い、接することで新たな発見や学びが得られることが、航空業界のやりがいの1つといえるでしょう。
異文化に触れる機会が多い
航空業界で働く魅力の1つに、異文化に触れる機会が豊富であることが挙げられます。
特にキャビンアテンダントやパイロットといった職種では、国内線・国際線を問わず、さまざまな地域や国を訪れる機会があります。もちろん、仕事での渡航なので自由な時間は限られますが、航空券代がかからずに異国の地に足を運べるという点は大きなメリットです。
訪れる国や地方ごとに、その土地ならではの文化や習慣を感じられるだけでなく、おいしい現地の食事を楽しむこともできます。異なる文化やライフスタイルに触れることで視野が広がり、新たな発見や学びがあるのも、航空業界で働く大きなやりがいの1つといえるでしょう。
重要な交通インフラに携われる
航空業界は、世界中の人々や物をつなぐ重要な交通インフラの一部を担っています。ビジネスや観光において、飛行機での移動は欠かせないものであり、特に国際的な移動においては飛行機が主要な手段となっています。
また、LCC（格安航空会社）の登場により、飛行機は以前よりも多くの人々にとって身近な交通手段となり、ますます利用しやすくなりました。
コロナ禍などの影響で一時的に利用が減少することはありましたが、将来的には飛行機を利用した旅行や移動が再び増加すると予測されています。
このように、航空業界は今後も世界を支える重要なインフラであり、その一端を担う仕事に携わることは、大きな責任感とやりがいを感じる要素となるでしょう。
格安で航空機に乗れる
航空業界で働く大きな魅力の1つに、社員割引や家族割引を利用して格安で航空機に乗れるという特典があります（※45）。
キャビンアテンダントや地上職のスタッフが、仕事以外で旅行をする際や、家族が飛行機を利用する場合、航空会社によっては大幅な割引が適用されることが一般的です。
この特典は、特に旅行好きな人にとって大きなメリットであり、国内外のさまざまな場所をリーズナブルに訪れられます。
（※45）参考：クックビズ総研「ANAグループで働くメリットを入社して実感◎当たり前のことが当たり前にある安心も。」
高収入を目指せる
航空業界は、先ほどご紹介したように、一般的に高収入を目指せる業界として知られています。
また、客室乗務員でも大手航空会社の場合、基本給に加えて乗務手当や各種手当が支給されるため、総合的に良い待遇が得られます（※46）。さらに、航空業界は社員特典や福利厚生が充実していることが多く、これらを含めたトータルでの報酬が非常に魅力的です。
高い収入と充実した福利厚生が、航空業界で働く大きなやりがいの1つとなっています。
（※46）参考：JAPAN AIRLINES「職種別募集要項｜キャリア」
航空業界大手2社の選び方
ここでは、航空業界大手2社の選び方をご紹介します。
自己分析で自分の強みや価値観を洗い出す
自己分析とは、過去の経験・エピソードから「自分がどういう人間で、何ができるかを言葉にするプロセス」のことです。
就活において基礎となるプロセスで、会社を選ぶ際だけでなく、自己PRや志望動機を作る際にも役に立ちますが、「自己分析のやり方が分からない」のが学生に共通する悩み。
こちらの記事では、自己分析のやり方をあらゆる角度から分解し、解説しています。
・自己分析のやり方【4通り】簡単にできる方法・ツールとメリットを解説
情報収集ではONE CAREERの【選考対策ページ】を有効活用する
「第一志望に受かりたい」「選考突破に必要な情報だけを知りたい」「いろいろな人の考えに触れたい」。
そんな気持ちに答えるべく、ワンキャリアでは4,000社を超える人気企業の選考ステップや合格の秘訣（ひけつ）を掲載しているほか、1,800件を超える就活記事も掲載しています。
例えば、合格の秘訣のページでは、企業の魅力や各職種の魅力、会社が求める人物像、選考のポイント、内定者の感想を掲載しているため、会社を選ぶ際の参考にできます。
こちらの記事では、これらの情報を掲載している「選考対策ページ」「募集ページ」「就活記事」の活用法をご紹介します。
・「就活の赤本」内定のウラ情報が満載、ワンキャリアを使い倒せ！
ワンキャリア公式YouTubeチャンネル『【公式】ワンキャリアライブ』を活用する
ワンキャリア公式YouTubeチャンネルでは、過去に配信した100社以上の説明会動画が見放題です。これらを利用して企業研究や志望動機のブラッシュアップに役立てましょう。
また、ワンキャリアのキャリアアドバイザーによる新番組『ワンキャリコミット』も見逃せません。クチコミやワンキャリアライブの企業情報をもとにした、人気企業・難関企業の選考対策動画や、「自分に合った会社はどれか？」「秋以降どう動けば良い？」など、就活生のためのお悩み解消コンテンツをご用意しています。ぜひ情報収集に役立ててみてください。
ワンキャリア公式YouTubeチャンネルでは、過去に配信した100社以上の説明会動画が見放題です。これらを利用して企業研究や志望動機のブラッシュアップに役立てましょう。
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手間がかかる「業界研究」はONE CAREERにおまかせ
業界研究を行うことで、志望企業と競合他社の違いが明確になり、自分に合った会社を見つけられ、志望動機の説得力が増します。
志望動機が重視される「日系メーカー」「インフラ」、業界研究をしないと「入社後やりたいこと」「強い志望動機」が語りづらい「金融」「商社」「広告」、内定辞退を恐れ、「業界1位・2位の企業ではなく、なぜうちなのか」がしつこく聞かれる「業界3位以下の企業」では業界研究はマストといわれています。
とはいえ、時間がかかる業界研究は、正直ちょっと面倒ですよね。
そこで、ワンキャリア編集部が就活生の代わりに業界研究を行いました！
就職活動が本格化して忙しい時期こそ、ワンキャリアの業界研究記事をぜひフル活用して、効率良く情報を集めましょう！
・【業界研究のやり方：36業界収録】めんどくさい業界研究は全て任せろ！人気業界／企業を徹底比較
企業研究を効率よく進めたい方には「合格の秘訣」がおすすめ
企業研究は、企業のホームページを見て、OB・OG訪問をして……と、膨大な時間がかかるように思われがちですが、実は短時間で終わらせられるのです！
多くの企業が採用する「Big Five（ビッグ・ファイブ）理論」のテスト。実は簡易版のテストを使うだけでも、ある程度自分に向いている業界・会社・仕事分野が分かります。自分の適性をつかんでおけば「向いていない業種の採用選考を受け続ける」リスクを回避でき、企業研究の時間短縮にもつながるでしょう。
・企業研究は10分で終わらせる！「欲しい人材を見抜く」裏ワザ
次にワンキャリア編集部が皆さんの代わりに企業研究を行う「3分対策シリーズ」をお届けします。各企業の社風や選考のポイントをまとめてあるので、ES締め切り直前や面接前日の時間がないときの企業研究におすすめです！
・企業の対策は3分で全部終わらせる！ワンキャリ編集部がお届けする「3分対策シリーズ」
就活の軸を見つけ、自分の価値観を整理する
就活をしているとよく聞く「就活の軸」というワード。自分の就活の軸を持っていると行きたい会社は確固たるものになります。
就活の軸を見つけるにはまず、自己分析をして自分の「本音」と「建前」を整理しましょう。おのずと自分ならではの就活の軸が姿を現すはずです。
・就活の軸【例一覧100選】面接／ESでの答え方と業界・職種別の例文
航空業界大手2社が求める人物像・選考対策
いかがでしたでしょうか。
航空業界は、企業ごとに特徴や選考の難易度が異なるため、自分に合う企業を見つけるためには、さまざまな企業の情報をしっかりと調べることが大切です。
毎年多くの学生が航空業界を志望し、内定を獲得することは決して容易ではありません。それぞれの企業の特徴や違いを理解し、しっかりと対策を立てて挑みましょう。
航空業界が求める人物像
日系の大手航空会社としてライバル関係にある両社ですが、事業内容にほとんど差がありません。そのため選考では、「なぜこの企業なのか？」という「愛社精神」を積極的に伝えることが重要です。
面接では「なぜANA（またはJAL）ではなく弊社なのか？」という質問が繰り返し投げかけられます。航空業界に対する関心だけでは選考を突破できないので、綿密な企業研究をし、企業のどの部分が自分にとって魅力的に映るのかをしっかりとリストアップしておきましょう（2023年卒 選考対策ページより）。
各社が求める人物像は、下記の「合格の秘訣」を参考にしてください。
全日本空輸（ANA）
日本航空（JAL）
ONE CAREERへの新規会員登録／ログインが必要です。
航空業界の選考対策
詳しい選考ステップは、下記の「選考対策ページ」を参考にしてください。
全日本空輸（ANA）
日本航空（JAL）
ONE CAREERへの新規会員登録／ログインが必要です。
エントリーシート（ES）対策
企業が志望動機で注目しているポイントは、「会社で活躍できる人材であるかどうか」という点です。そして具体的には以下の3つのポイントを重要視しています。
・入社意欲がどれほど強いか ・自社のカルチャーや目指す方向性と合っているか ・入社後に活躍してくれそうか
これら3つのポイントを含んだ志望動機は説得力があり、過去の選考参加者や内定者のESからも高評価を受けやすいことが分かっています。
▼エントリーシート（ES）の書き方について詳しく知りたい方はこちら ・志望動機【例文17選】書き方の基本と職種・業界別内定者のES実例 ・ESの書き方＆例文集｜エントリーシートの基礎から質問別／業界別の回答例まで完全対策
Webテスト対策
Webテストは多くの企業で実施されており、企業ごとに異なるテストが使用されています。そのため、事前にテスト内容を把握し、対策をしておくことが重要です。
航空会社では、特に「SPI」が多く実施されています。
SPIは性格と能力の2領域を測定し、能力検査は言語（国語）と非言語（数学や算数）で分かれています。時間制限がついているという特徴があり、受験者の解答状況や正答率によって問題が変わっていきます。正答率が高ければ難易度の高い問題が出題され、高得点につながるので、時間内で的確に問題を解けるようにしておきましょう。
また、ONE CAREERでは就活生の体験談やそれをもとにした選考ステップを企業ごとに検索できます。自分の受けたい企業がどのWebテストを実施しているのか、選考を受ける前から対策したい方にはおすすめです。
▼Webテストについて詳しく知りたい方はこちら ・【Webテストとは】主要9種類を網羅！適性検査の特徴、対策本、出題企業一覧
・【SPI対策】全問題形式を完全網羅！練習問題＆解答一覧（言語・非言語・英語・構造的把握力）
面接対策
業界や会社によって面接で問われる内容は異なります。そのため、志望する業界に合わせた対策が必要です。以下では、業界や企業ごとに準備を進める際のポイントをご紹介します。
まず、面接選考を通過するためには「企業目線」で考えることが重要です。内定の判断を行うのは、その企業の人事担当者や役員ですので、企業が求める人材像を理解することが不可欠です。経営計画などの企業情報を調べることはもちろんですが、企業側の視点に立ち、「どのような人材が求められているのか」を意識しながら面接準備を進めましょう。
また、面接対策では自己分析を行い、自分をアピールするための材料をそろえることも重要です。しかし、選考対策の順番としては、まず企業や業界の分析を行い、その後に自己分析を進める方が効果的です。企業のニーズを理解した上で自分の強みを整理することで、より説得力のあるアピールが可能です。
ワンキャリアでは、企業ごとの選考ステップや合格の秘訣（ひけつ）を紹介しています。これにより、各企業が重視する評価ポイントや求める人物像を効率的に把握ができ、情報収集の手間も省けます。企業研究を進める際には、ぜひご活用ください。
▼面接対策について詳しく知りたい方はこちら ・【面接で聞かれること】新卒就活で頻出の質問一覧と内定者の回答例
OB・OG訪問
OB・OG訪問は、大学の先輩や知り合いを通じて紹介してもらったり、就活イベントを利用して社員と接点を持つことで機会を得られます。これにより、説明会では得られないリアルな情報を知れ、業界や企業についての理解が深まることは間違いありません。
さらに、業界や企業によっては、OB・OG訪問の有無や訪問時の評価が選考に影響することもあります。訪問の回数が多いと「熱意がある」と評価されたり、質の高い質問をすることで「優秀だ」と思われたりすることがあります。
OB・OG訪問をすべきか迷っている場合は、まずは最初の1人、同じゼミやサークルの先輩など身近な人から始めてみると良いでしょう。
▼OB・OG訪問について詳しく知りたい方はこちら ・OB・OG訪問とは？やり方から内定者が使うアプリまで完全解説
語学力を磨く
航空会社は国際展開に力を入れており、外国の顧客とのコミュニケーションを英語で行うことが多いです。このため、高い英語スキルが求められます。
英語力を測るための代表的な試験としてTOEICがあります。TOEICには複数のテストが存在しますが、最も一般的な「TOEIC Listening & Reading Test」を受験することをおすすめします。満点は990点で、年内に10〜13回実施されているため、試験勉強のスケジュールを組みやすいのが特徴です。
また、航空会社に限らず、多くの日本企業ではTOEICを英語力を測る有力な指標としています。TOEICで高得点を取得することで、英語力を示し、計画的な努力をアピールできるため、就職活動を有利に進めるためにはTOEICの受験と高得点を目指すことが効果的です。
▼英語対策について詳しく知りたい方はこちら ・【外コン志望者向け】GMATとは？選考通過に必要なスコアや過去問題集・対策を解説！
航空業界以外の業界研究記事
いかがでしたか。今回は航空業界について詳しくご紹介しました。
航空業界以外の業界についても以下の記事で詳しく説明しています。ぜひこの機会にご確認ください。
■業界研究まとめ記事はこちら ■メーカー ・【素材メーカー：業界研究】大手3社（日本製鉄・AGC・東レ）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【電機メーカー：業界研究】大手4社（日立製作所・ソニー・パナソニック・三菱電機）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い ・【化粧品メーカー：業界研究】日本の大手3社（花王・資生堂・コーセー）を比較！業績ランキング・平均年収・社風／強みの違い
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・【業界研究：生保と損保の違い】保険業界を受けるなら知っておきたい、生命保険、損害保険業界の違いを徹底比較！
・【生命保険：業界研究】大手生保（日本生命・第一生命・明治安田生命・住友生命）を比較！業績比較・ランキング・強み・社風の違い
・【損害保険：業界研究】大手4社（東京海上日動火災保険・損害保険ジャパン・三井住友海上火災保険・あいおいニッセイ同和損害保険）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【カード：業界研究】大手3社「三井住友カード・ジェーシービー（JCB）・三菱UFJニコス」を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【信託銀行：業界研究】大手3社「三井住友信託銀行・三菱UFJ信託銀行・SMBC信託銀行」を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【証券：業界研究】大手5社「野村證券、大和証券、SMBC日興証券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券」を比較！業績ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【外資系投資銀行：業界研究】大手4社「J.P.モルガン、バンク・オブ・アメリカ、ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレー」を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【アセットマネジメント：業界研究】大手4社「野村アセットマネジメント・アセットマネジメントOne・大和アセットマネジメント・三井住友DSアセットマネジメント」を比較！業績ランキング・平均年収・社風／強みの違い
■コンサル ・【戦略コンサル：業界研究】MBB「マッキンゼー・BCG・ベイン」を比較！仕事内容・社風／強みの違い
・【業界研究：総合コンサル】大手6社（アクセンチュア、デロイト、PwC、EY、KPMG、アビーム）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
■マスコミ・エンタメ ・【出版：業界研究】4大出版社（集英社・講談社・KADOKAWA・小学館）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【テレビ局：業界研究】キー局4社（フジテレビ・日本テレビ・TBSテレビ・テレビ朝日）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【大手広告代理店：業界研究】大手6社（電通・博報堂DYグループ・サイバーエージェント・セプテーニ・デジタルHD・ADK）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【業界研究：旅行業界】「JTB、HIS、KNT-CT、日本旅行」大手旅行会社4社それぞれの強みや社風、給料を徹底比較！
■インフラ・資源
・【鉄道：業界研究】大手5社「JR東日本・近畿日本鉄道・JR東海・JR西日本・東京地下鉄」を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【海運：業界研究】大手3社「日本郵船・商船三井・川崎汽船」を比較！業績ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【私鉄：業界研究】大手3社「東急・東武鉄道・小田急電鉄」を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【ガス：業界研究】大手4社「東京ガス・大阪ガス・東邦ガス・西部ガス」を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【業界研究：エネルギー】電力・ガス業界の大手4社「東京電力・関西電力・東京ガス・大阪ガス」の事業や年収を徹底比較！
・【業界研究：石油業界】「ENEOS・出光興産・コスモエネルギー・国際石油開発帝石・石油資源開発・三井石油開発」石油大手6社の業績、社風を徹底比較！
・【非鉄金属：業界研究】大手4社（住友電気工業・JX金属・三菱マテリアル・住友金属鉱山）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
■不動産・建設 ・【デベロッパー：業界研究】大手6社（三井不動産・三菱地所・東急不動産・住友不動産・野村不動産・森ビル）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【デベロッパー2：業界研究】大手4社（ヒューリック・東京建物・日鉄興和不動産・NTT都市開発）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【スーパーゼネコン：業界研究】主要5社（大林組・鹿島建設・大成建設・清水建設・竹中工務店）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風/強みの違い
■IT・通信 ・【SIer：業界研究】SIer大手5社ランキング（アクセンチュア・NTTデータ・野村総合研究所・日本IBM・富士通）！業績比較・平均年収・社風／強みの違い
・【通信：業界研究】大手キャリア4社（NTTドコモ・ソフトバンク・KDDI・楽天）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
■人材・教育 ・【人材：業界研究】大手4社「リクルート・パーソルキャリア・パソナ・リンクアンドモチベーション」を比較！業績ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【教育：業界研究】大手4社「ベネッセ・リクルート・トライ・LITALICO」を比較！業績ランキング・平均年収・社風／強みの違い
▼就活記事の総集編まとめ
・【新特集スタート】就活生の悩むべき問題は5つだけ。モヤモヤした視界を切り開く「就活の羅針盤」
・26卒就活はいつから？スケジュールとインターン準備の有利な進め方
・OB・OG訪問とは？やり方から内定者が使うアプリまで完全解説
・志望動機【例文17選】書き方の基本と職種・業界別内定者のES実例
・【自己PRの書き方】ESで強みを効果的にアピールするには？新卒採用担当の目線と内定者の回答例から解説
・ESで強みを効果的にアピールする方法は？【内定者例文付き】
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・【Webテストとは】主要9種類を網羅！適性検査の特徴、対策本、出題企業一覧
・グループディスカッション完全対策！全テーマの進め方／流れやコツを網羅的に解説
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（Photo：Denis Belitsky／Shutterstock.com）
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