SmartHRの新卒採用・就職・会社概要とクチコミ

SmartHR
本社:東京都
資本金:1億円
売上高:非開示
従業員数:1,543名(うち役員・正社員1,458名/2025年11月1日時点)
企業概要
SmartHRの インターン/説明会/本選考に関するクチコミ
SmartHRの 企業情報
| 事業内容 | クラウド人事労務ソフト「SmartHR」を提供しています。 雇用契約・入社手続き・年末調整・勤怠/給与計算などの労務手続きをペーパーレス化し、従業員データとして一元化します。 さらに、蓄積した従業員データを活用して、 また、HR領域以外にもサービス拡大を拡大し、役務提供も取り組むことで、 |
| 本社郵便番号 | 106-6217 |
| 本社所在地 | 東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー |
| 本社電話番号 | 03-6804-1880 |
| 設立 | 2013年1月23日 |
| 代表者 | 代表取締役 芹澤 雅人 |
| 資本金 | 1億円 |
| 従業員数 | 1,543名(うち役員・正社員1,458名/2025年11月1日時点) |
| 売上高 | 非開示 |
| 会社URL | https://smarthr.co.jp/ |
SmartHRの 企業の強み
SmartHRのこれまでと現在地
2015年11月、私たちは「SmartHR」をリリースしました。労務の効率化から始まったSmartHRは、タレントマネジメント、勤怠管理・給与計算、情シス、従業員ポータルへと領域を拡げ、いまや「人と組織のためのバックオフィスシステム」へと進化。2026年7月にはARR(年間経常収益)300億円を突破し、企業規模・業種を問わず日本全国の企業に活用いただいています。
**日本に数社しかないユニコーン企業になるなど、これまで急成長を遂げてきたSmartHRですが、**当社では、事業拡大の第二創業期に突入している自社のフェーズを「スケールアップ企業」としています。スタートアップのスピード感を保ちながら、社会に大きなインパクトを与え続けるサービスを提供する。その両方を併せ持つ企業として、2030年の売上1,000億円を目指しさらなる成長を続けています。

SmartHRの未来 ──「人事データ×AI」で挑む社会課題
日本の労働環境はいま、大きな構造変化に直面しています。2035年には384万人(*1)の労働人口不足が推計され、働く価値観の多様化も進んでいます。そして企業もまた、働き方や組織のあり方の変革を迫られています。これからの企業には、経験や勘に頼らない、データを用いた科学的な人材戦略・組織戦略の実践が不可欠です。
この課題に対する私たちの答えが「人事データ×AI」です。SmartHRで日々の人事・労務業務を行うことで、人と組織に関する最新のデータが自然かつ正確に蓄積されます。このデータとAIを掛け合わせ、企業の人材戦略・組織戦略の実践を支援します。
直近は、提供開始1年で導入900社を突破した「AIアシスタント」に続き、従業員向け・バックオフィス向けのAIエージェントや、人材の探索・育成の相談に答える「AI HRBP」(*2)など、新たなAIプロダクト群の展開を進めています。
単なる業務効率化にとどまらず、働くすべての人を支える「働く」のインフラ企業になること。そうして“誰もがその人らしく働ける社会を実現する”ことを、本気で目指しています。
(*1)パーソル総合研究所・中央大学「労働市場の未来推計2035」 ※2 本推計で導出された2035年の就業者1人あたり労働時間で割ることで算出しています。
(*2)プロダクト名は仮称

挑戦の数だけ広がっていくキャリア
SmartHRには、年齢や入社年次ではなく、高い成果を出す人・挑戦する人に機会がある実力主義のフラットな環境があります。新卒1年目から「事業をつくる仲間」として重要なテーマや意思決定に関わることができ、既存事業を拡大する「10→100」のダイナミズムと、新たな価値を生み出す「0→1」のカオス、一社で様々な事業フェーズを経験できる稀有なキャリア環境を実現します。
キャリアは、挑戦の数だけ広がっていきます。顧客と事業に深く向き合い成果を出し続けた先で、人を率いる、事業をつくる、戦略を描く等、4〜5年目で本部長・事業責任者といった経営レイヤーを担うキャリアパスも描けます。「スポンサー制度」「メンター制度」など所属チームに閉じない全社での育成支援体制のもと、一人ひとりの強みを起点に、圧倒的なスピードで成長できる環境です。

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SmartHRの 働き方データ
月平均所定外労働時間
平均有給休暇取得日数
育児休業取得対象者数・取得者数
男性
女性
合計
対象者
取得者
育児休業取得率
「育児休業取得対象者数・取得者数」のデータから算出しています。
役員・管理職の女性比率
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