デロイト トーマツ コンサルティング(DTC)は国際的なビジネスプロフェッショナルのネットワークであるDeloitte(デロイト)のメンバーで、日本ではデロイト トーマツ グループに属しています。
デロイトの一員として日本のコンサルティングサービスを担い、デロイトおよびデロイト トーマツ グループで有する監査・税務・法務・コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリーの総合力と国際力を活かし、あらゆる組織・機能に対応したサービスとあらゆるセクターに対応したサービスで、提言と戦略立案から実行まで一貫して支援するファームです。
5,000名超のコンサルタントが、デロイトの各国現地事務所と連携して、世界中のリージョン、エリアに最適なサービスを提供できる体制を有しています。
また、DTCはクライアントの持続的で確実な成長を支援するコンサルティングサービスはもちろん、社会課題の解決と新産業創造でクライアントと社会全体を支援してます。
会社名 | デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 |
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設立日 | 1993年4月 |
資本金 | 500百万円(2018年5月末現在) |
代表者 | 神山 友佑、長川 知太郎(代表執行役) |
従業員数 | 5,111名(2024年5月31日現在) |
所在地 | 東京都千代田区丸の内三丁目2番3号 丸の内二重橋ビルディング |
DTCホームページ | https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/dtc/dtc.html |
受賞歴 |
高い専門性を追求しつつ、豊富な経験を持つインダストリーとオファリングふたつのサービス軸のプロフェッショナルがチームを組むアプローチにより、複雑に絡み合う経営や、社会課題をダイナミックに解決します。そして、持続可能な成長とともに、デジタル社会の進展によってますます求められているのは、業界・業種の垣根さえ取り払う、企業の飛躍的な成長です。DTCはその実現のために、仮説検証型に加え、実験実証型のサービスに取り組む体制を整えています。
●オファリングサービス
(1) Cloud
(2) Human Capital
(3) Core Business Operations
(4) Strategy, Analytics, M&A
(5) Customer & Marketing
(6) Enterprise Technology & Performance
●インダストリーサービス
(1) コンシューマー
(2) 資源・エネルギー・生産財
(3) 金融
(4) ライフサイエンス&ヘルスケア
(5) 政府・公共サービス
(6) テクノロジー・メディア・通信
社会課題は人々の無知や悪しき志向によってのみ生まれるわけではありません。多くの社会課題が解決されない根源的な原因は、「経済合理性」との矛盾です。新興国企業のみならず先進国企業でさえも日々の収益確保に必死の事業環境において、短期的なコスト削減だけを考えたなら廃棄物投棄や労働者酷使は目的に適ってしまいます。
社会課題を生む活動が、逆にコストアップになるような仕組みができたならば、企業は利益追求のためだけだとしても社会課題を防止するでしょう。当社のSocial Impact活動は、「ESG投資」等のB/S(貸借対照表)視点のみならず、P/L(損益計算書)視点で経済合理性と社会課題解決を繋ぐルール形成を仕掛けます。
また、過去の経済活動が蓄積してしまった社会課題を解決する営みが「儲かる」活動なのであれば、既に誰かが率先してやり遂げているはずです。政府や非営利組織に頼るだけではSDGs達成が間に合わないことは自明です。Deloitte Social Impact は、最新の技術も用いつつ、利益を創出する工程や範囲を工夫したビジネスモデルを提案し、新たな「経済合理性」による社会課題解決を目指します。
個人の多様性を尊重し、すべての社員・職員に光を当て、潜在的な才能を輝かせるー デロイト トーマツ グループが目指す「People First」な組織。
ロールモデルを目指す事が目的ではない。
今の自分を肯定し、湧き上がる成長意欲によって行動する先に未来の自分がある。
これはデロイト トーマツで働くプロフェッショナル達の「じぶん」ストーリー。