こんにちは、ワンキャリ編集部です。
ワンキャリ編集部が総力を挙げて紹介する【最新版:業界研究】。
今回は教育業界について、「教育×○○」という観点から、リクルート・ベネッセホールディングス(以下、ベネッセ)・Gakken(以下、学研)・公文教育研究会(以下、公文)・ナガセの5つの企業を見ていきます。
学生として教育を受けている就活生の皆さんは、教育業界に親近感を抱きやすいのではないでしょうか。教育業界では、教育だけにとどまらず、別の何かを掛け合わせて新しいビジネスを生み出しています。教育に興味がない学生にも適した業界といえるでしょう。
<目次>
●教育業界とは
・「教育」の対象は学生だけではない
・教育業界の事業内容/提供サービス
●教育業界の動向
・少子化の影響
・新型コロナウイルス感染症による打撃
・リモート教育・オンラインサービスの発達
・学習指導要領や大学入試制度の変更
・企業再編の動き
・AI(人工知能)やe-Learningの導入
●教育業界の主な職種
・講師
・教室マネジャー
・事務
・企画・制作
・営業・広報
●教育業界大手5社の業績比較・ランキング(売上高/経常利益)
●教育業界大手5社の特徴・強み
・リクルート:「オンラインで前例のない教育サービスを国内・海外に展開」
・ベネッセ:「人の一生にコミットする」教育業界のリーディングカンパニー
・学研:「教育」と「医療福祉」の2つの事業を中心に、すべての人のゆたかな人生にかかわるコンテンツ・サービス創造企業
・公文:独自の公文式教育により、一人一人へ質の高い教育を
・ナガセ:民間教育のリーディングカンパニー、時代の変化に合わせてデジタル人材育成にも着手
●教育業界大手5社の社風の違い・制度
・リクルート:ビジネスマンとして成長できる制度が魅力
・ベネッセ:「よく生きる」を掲げる企業だからこそ。家族や自分のキャリアも大切にできる会社
・学研:年齢や職種に関係なく、チャレンジする人を尊重する社風と制度
・公文:教育を通じた世界平和への貢献という理念のもと、誇りを持って生き生きと働いている社員が多い
・ナガセ:若手でもプロジェクト提案実行のチャンスがあり、社員の育成にも力を入れる
●教育業界大手4社の平均年収・平均年齢・平均勤続年数
●教育業界で働く魅力・やりがい
・人の成長や人生の選択に関与できる
・顧客(生徒)と長期的に深く関わっていくため、やりがいを感じやすい
・さまざまな分野での専門性を生かすことができる
・子どもと関わる機会が多い
●教育業界大手5社の選び方
・自己分析で自分の強みや価値観を洗い出そう!
・情報収集ではONE CAREERの【選考対策ページ】を有効活用しよう!
・ワンキャリア公式YouTubeチャンネル『【公式】ワンキャリアライブ』を活用しよう!
・手間がかかる「業界研究」はONE CAREERにおまかせ!
・企業研究を効率よく進めたい方には「合格の秘訣」がおすすめ!
・就活の軸を見つけ、自分の価値観を整理しよう
●教育業界大手5社が求める人物像・選考対策
・教育業界が求める人物像
・教育業界の選考対策
●教育業界以外の業界研究記事
教育業界とは
教育業界とは、何らかの分野における知識や技術について、顧客に教育サービスとして提供する業界です。以下では「教育」の対象や具体的な提供サービスについて紹介します。
「教育」の対象は学生だけではない
教育業界を知る上で1つ重要なのが、教育サービスを提供する対象は学生に限らないということです。
「教育を受けるのは子ども」というイメージがあるかもしれませんが、この後紹介するように社会人向けのサービスや年齢制限のないサービスも多くあります。「教育業のターゲット=学生」という認識は誤りだということを知っておきましょう。
教育業界の事業内容/提供サービス
ここでは、教育業界の具体的な事業内容・提供サービスについて詳しく解説します。
学習塾・予備校
学校とは別に、学校の勉強の補助や受験対策を目的として学習指導を行っています。塾は小中高生を対象に指導を行いますが、予備校は浪人生や高校生が主な対象です。
受験対策だけでなく資格試験の対策などを行っているところもあります。
英会話・語学教室
子ども向けの英会話教室から、ビジネスで英語を使うような社会人向けのものまでさまざまなサービスがあります。特に近年のグローバル化の影響で英語の重要性が高まる中、英会話・語学教室の需要は拡大しています。
幼児教育
子どもたちのさまざまな分野での成長をサポートするサービス全般を指します。水泳やピアノなど、いわゆる「習いごと」を教えている教室や、小学校受験対策を行う教室など、多様なサービスが展開されています。
資格取得学校
資格取得を目指す人々に向けて教育サービスを提供する学校で、主に対象は社会人です。扱う資格は多岐にわたり、建築士や税理士などの国家資格から、TOEICなどの民間団体の資格までさまざまです。
カルチャー教室
楽器演奏のほか、書道や絵画など本当に多様な内容を取り扱い、レベルとしても初心者向けのところからプロを目指す指導を行うところまでさまざまです。
学校のように必須の機関ではないが故に、東京などの都心部に集中しやすい点が地方在住者にとっての難点ですが、近年はオンラインで受講可能な教室も増えています。
通信教育
通信教育についても幼児向け・学生向け・社会人向けなど対象はさまざまですが、その大きな特徴は現在の技術の発達により大きく成長している教育分野だということです。
以前はテキストやDVDを郵送して行っていたものがオンラインで進められるようになり、提供できるサービスの幅も広がっています。
教材・教具販売
直接教育するのではなく、さまざまな学びの場で用いる教材や教具を生産し販売する事業も、教育業界のビジネス分野の1つです。近年はデジタル参考書などの販売を促進する動きも見られます。
教育業界の動向
ここでは、教育業界の動向や最近の状況について詳しくご紹介いたします。
少子化の影響
教育業界の顧客の中で大きな割合を占めるのが子どもであり、他の業界に比べて少子化の影響が大きいです。
これからも子どもの絶対数は減っていくことが予想されることから、「斜陽」傾向にあるといわれている教育業界ですが、発達する技術の導入や社会人向け教育サービスの拡充などが注目されています。
新型コロナウイルス感染症による打撃
新型コロナウイルス感染症の流行は、教育業界にも大きな打撃を与えています。
不要不急の外出自粛が促される中、学校以外の教育サービスでは受講や開講を控える動きがより顕著で、学習塾・習い事などの売上高は一度大きく低下しました(※1)。
一方で、新型コロナウイルス感染症の流行は必ずしも悪い影響のみをもたらしたわけではありません。停滞した学校教育を補う意図での学習塾の利用増加や、オンライン受講システムの発達・拡大などが生じています。結果として、一度大きな打撃を受けた教育業界ですが、パンデミックが落ち着いてきてからは全体的に回復傾向にあります(※1)。
(※1)参考:経済産業省「学習塾の動向;少子化とコロナ禍の影響」
リモート教育・オンラインサービスの発達
近年の技術の発達により教育業界も大きく形態が変化しています。その一例がリモート教育・オンラインサービスの発達です。
教室に行かなくても講座やレッスンが受けられるリモート教育は、教育サービスが少ない地方在住者や、仕事や健康上の都合で教室に行くことが難しい人たちにとって画期的なサービスです。
また、上述した新型コロナウイルス感染症の流行で対面での教育が難しくなった際には、対面不要のリモート教育が必要とされ、さまざまな教育サービスで導入されるようになりました(※2)。
(※2)参考:情報通信総合研究所「GIGAスクール構想とコロナ禍を経て、広がりをみせるオンライン授業」
学習指導要領や大学入試制度の変更
学習指導要領とは文部科学省が定めるさまざまな教育課程についての指針・基準ですが、小学校では2020年度、中学校では2021年度、高等学校では2022年度に改訂されました(※3)。
改訂の傾向として、今までの教師が生徒に一方的に知識を教えていくスタイルから、生徒の思考力などを養うための双方向的な授業スタイルへの変化が見られます。
また、大学入試制度についても大きく変化しています。2020年に、センター試験が共通テストに変わり、その後も形式や科目の改定が行われ(※4)、学習塾・予備校などではこういった入試制度の変化にも対応することが求められます。
このように、教育を取り巻く環境は変化しており、各教育サービスはこういった変化に対応していく必要があります。
(※3)参考:文部科学省「新学習指導要領について P.2」
(※4)参考:大学入試センター「大学入試センターと入試改善」
企業再編の動き
主に少子化の影響で、教育業界でもM&Aや業務提携の動きが多く見られます。
特に学習塾や予備校での動きが顕著で、2015年にはZ会が栄光ゼミナールを買収し(※5)、2010年には代々木ゼミナールがSAPIXを買収しています(※6)。
(※5)参考:日本経済新聞「『Z会』の増進会出版社、栄光HDにTOB」
(※6)参考:日本経済新聞「代ゼミ、学習塾「SAPIX」買収 中学受験強化狙う」
AI(人工知能)やe-Learningの導入
リモート教育の発達と並行して、教育現場でのタブレットやパソコンの利用も増加しています。内閣や省庁も全学年の生徒が一人一台端末を持って学習に活用することを目指す方針を決定して、全国の学校の通信環境や生徒が使用する端末の整備を進めています(※7)。
これに伴って、教育業界各社ではAI(人工知能)の教育への活用を試みています。例えばベネッセは、「生成AIを活用したテスト問題たたき台自動作成・採点」を経済産業省の「未来の教室」実証事業(生成AIを用いた教育サービスの検証)で提案しています(※8)。
AI(人工知能)の活用で、教育業界全体が業務効率化や各生徒への最適なカリキュラム作成を試みています。
(※7)参考:文部科学省「教育の情報化 ~GIGAスクール構想の実現~ P.3」
(※8)参考:PR Times「ベネッセが、2023年度経済産業省『未来の教室』 生成AIを用いた教育サービスの検証にかかる実証事業に参画」
教育業界の主な職種
講師
講師は実際に授業やレッスンを行い、生徒に直接教育サービスを提供する職種です。授業やレッスンの実施だけでなく、授業計画や準備、また授業外で生徒の相談に乗る場合などもあります。
学校の教師とは異なるため、教員免許の取得は必要ありません。
教室マネジャー
教室マネジャーは、1つの教室の運営を担っています。
具体的な業務としては、講師のマネジメントや教育カリキュラムの確認・見直し、講座やイベントの企画・実行などがあります。
事務
生徒や教材の管理を行ったり、入塾や入学の手続きを進めたりする職種です。
また、円滑な教室運営のため、さまざまな面で講師をサポートします。
企画・制作
企画・制作職は、その教育サービス独自の教材を作成したり、普段の授業以外のイベント企画を立案したりするなど、教育サービスとしての独自性・価値を上げる職種です。
先述したような業界のトレンドをすぐに把握して、対応していくことが重要です。
営業・広報
主に、新規顧客獲得のための活動をする職種です。
少子化で顧客獲得の必要性が増している中で、営業や広報の活動が重要になってきています。
教育業界大手5社の業績比較・ランキング(売上高/経常利益)
以下は教育業界大手5社の業績比較グラフです。
※出典:公文「連結財務諸表 P.2」
※リクルートは国際会計基準(IFRS)、ベネッセホールディングス・学研・ナガセは日本方式に基づいています。
教育業界大手5社の特徴・強み
リクルート:「オンラインで前例のない教育サービスを国内・海外に展開」
リクルートはライフイベント領域(結婚・教育・車)に関するサービスを行っています。教育サービスとしては「スタディサプリ」「Quipper」(※9)の2つが挙げられます。
「スタディサプリ」は、国内の有料会員数84万人を誇るWeb学習サービスで、小学講座〜大学受験講座などの幅広い年齢層の学生を対象とし、5教科のオンライン講座を提供しています。また、2020年の教育改革を踏まえ、「スタディサプリ for TEACHERS」「スタディサプリ for MARKETING」など校務のデジタル化や学校の魅力の最大化を目的としたサービスを開始しました(※10)。
以下は、リクルートのセグメント別売上比率をまとめたグラフです。
(※9)参考:リクルートマーケティングパートナーズ「サービス一覧」
(※10)参考:リクルートマーケティングパートナーズ「スタディサプリ」
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ベネッセ:「人の一生にコミットする」教育業界のリーディングカンパニー
ベネッセは「Benesse=よく生きる」を企業理念に、教育をはじめ、人の一生にコミットできる企業です。「国内教育」「介護・保育」「大学・社会人」の3つの事業を展開しています(※11)。
ベネッセでは、教材として「進研ゼミ」や「こどもちゃれんじ」、一般の顧客向けに「たまごクラブ」「ひよこクラブ」などを提供している一方で(※12)、法人向けにさまざまなソリューションサービスの展開も行っています(※13)。
とはいえ、教育といえば、思い浮かぶのは一番関わりの深い学校教育ではないでしょうか。
「学校コンサルティング営業」では、契約している全国の約90%の学校に対して訪問し(※14)、教材の提案から指導、校内の会議に参加し、教育の研究会を開催するなど幅広い仕事を行います(選考対策ページより)。現場へダイレクトに企画や提案が反映されるため、やりがいと責任が伴う仕事でもあります。
現在の教育を「変えたい、さらに良くしたい」と熱い思いを持った学生には、ベネッセの幅広い事業領域や学校や文部科学省も巻き込むほどの事業のインパクトの大きさは魅力的でしょう。
以下は、ベネッセのセグメント別売上比率をまとめたグラフです。
(※11)参考:ベネッセホールディングス「事業内容」
(※12)参考:ベネッセホールディングス「妊娠・出産・生活/乳幼児/小学生」
(※13)参考:ベネッセホールディングス「ベネッセホールディングスの法人向けソリューションサービス」
(※14)参考:ベネッセホールディングス「Benesse Report 2023 P.13」
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学研:「教育」と「医療福祉」の2つの事業を中心に、すべての人のゆたかな人生にかかわるコンテンツ・サービス創造企業
学研は出版活動を中心に教育サービス・コンテンツを提供している企業で、「すべての人が心ゆたかに生きることを願い、今日の感動・満足・安心と明日への夢・希望を提供」という理念を掲げています(※15)。
その特徴として事業内容の幅広さがあります。特に出版・コンテンツ事業や教室関連事業などの「教育」関連事業と、医療・看護出版コンテンツ事業などの「医療福祉」関連事業の2つを中心としています(※16)。
こういった多様な事業内容により、社員もさまざまな分野をまたいで幅広い業務経験を積むことができます。内定者によると同社では部署間の移動も多いようで、実際に1年目ながらも2つ目の部署で仕事をしている社員にも出会ったそうです(2021年卒 選考対策ページより)。
また、学研は教育へのITの導入、デジタル化に積極的で、コロナ禍で休園になった子どものための新たなサービスや(※17)、家庭と幼稚園をつなぐネットワーキングサービスを開始するなど(※18)、ITを活用したサービスを展開しております。
以下は、学研のセグメント別売上比率をまとめたグラフです。
(※15)参考:Gakkenホールディングス「Corporate Identity」
(※16)参考:Gakken「事業内容」
(※17)参考:EdTechZine「学研教育みらい、幼児向けデジタル教材「キッズクラス」を5月31日まで無料公開」
(※18)参考:PR Times「ICT側面から幼保園を支援! 学研教育みらいは、子育てクラウドサービス『hugmo』(ハグモー)を展開する株式会社hugmoとの協業で幼保園のサービス向上を推進」
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公文:独自の公文式教育により、一人一人へ質の高い教育を
公文は、「教育を通じて、地球社会が抱える課題解決にもグローバルに貢献する」という理念を掲げています(※19)。
教育への価値観は国や地域によって異なるものの、親が子の可能性を信じ「将来はこんな人間に育ってほしい」という思いを持つことは万国共通です。
その思いに応えるのが公文式学習であり、その特徴は、子どもの能力を少し超えた課題を与えて適度な負荷をかけるちょうどの学習と、易しい問題から高度な問題へと細かく区分されたスモールステップの教材です(※20)(※21)。
こうした特徴を持つ公文式学習は、今ではアジアやヨーロッパを中心とする63の国と地域の教室で400万人近い生徒に学ばれており(※22)、世界中の子どもたちの能力開発の一助となっていることが分かります。
また、理念にもある通り国際的な社会における課題解決を重視しており、「持続可能な開発目標(SDGs)」の4番目にある「質の高い教育をみんなに」について、さまざまな国や地域での公文式教育の提供や、パートナーとの連携による提供できる地域の拡大に取り組み、教育格差の改善を目指しています(※19)。
(※19)参考:KUMON「トップメッセージ」
(※20)参考:KUMON「公文式の特長」
(※21)参考:KUMON「3.スモールステップの教材」
(※22)参考:KUMON「KUMONグループの事業」
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ナガセ:民間教育のリーディングカンパニー、時代の変化に合わせてデジタル人材育成にも着手
「東進ハイスクール」や「四谷大塚」を経営していることで有名なナガセですが、学習塾経営だけでなく幅広い業務に携わっています。活動内容は、実際の教育現場での人材の「育成」、画期的な教育コンテンツの「開発」、ナガセのコンテンツについてのグローバルな「発信」という3つに分けられ、総合的に教育に関わっています(※23)。
また、そういった活動の根底には、「独立自尊の社会・世界に貢献する人財を育成する」という、ナガセの強い理念があります。この理念は社員やアルバイトにまで深く浸透していて、この理念に共感する社員たちがやりがいを持って仕事に臨んでいます(選考対策ページより)。
また、社会の最新動向への対応にも力を入れていて、「AI(人工知能)の導入」と「生涯学習への対応」が近年の中心的な事業展開といえるでしょう。
ナガセは、10年以上蓄積してきた学習データを利用し、生徒の学力を大幅に向上させるために、各生徒にとって現状最適な問題や映像授業を提供するAIを開発しました(※25)。このようなAIの導入によって、一人ひとりの生徒に対応する個別指導の丁寧さとプロ講師による一斉授業の高品質さを両立させる質の高い授業が今後可能になっていくようです(2021年卒 選考対策ページより)。
またナガセは、大人になっても学習を続けていく「生涯学習」の発達に対応し、社会人向けのビジネス教育・研修事業、ビジネス英語教育・研修事業の2つを展開しました(※26)。
以下は、ナガセのセグメント別売上比率をまとめたグラフです。
(※23)参考:ナガセ 新卒採用サイト「仕事紹介」
(※24)参考:ナガセ 新卒採用サイト「ナガセの企業理念」
(※25)参考:ナガセ 新卒採用サイト「社員インタビュー」
(※26)参考:ナガセ 新卒採用サイト「仕事紹介 育成」
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教育業界大手5社の社風の違い・制度
リクルート:ビジネスマンとして成長できる制度が魅力
リクルートには、若手から中堅まで新規事業開発にチャレンジできるRingという制度があります。事実、Ring制度を用いた新規事業開発にて、リクルートは「スタディサプリ(※27)」「Alumny(※28)」「termhub(※29)」など、世の中の課題を解決し、リクルートを支えるような大事業を世の中に輩出してきています(選考対策ページより)。
新規事業の立ち上げを若手でも挑戦できるリクルートであれば、潤沢な資金と人脈を使い、スピード感を持って世の中の課題解決に向けて取り組むことができます。「事業作りにより世の中に対して大きな価値を提供したい」「ビジネスについて若いうちから精通したい」という学生には、Ringを擁するリクルートは魅力的な企業であるといえます。
(※27)参考:リクルート「【リクルート】スタディサプリ新規事業開発秘話篇|リクルート『事業』と『人』が育つ理由」
(※28)参考:リクルート「リクルート、カムバック採用を支援する新サービス『Alumy』の実証実験を開始」
(※29)参考:リクルート「利用規約やプライバシーポリシー管理の新サービス『termhub』の立ち上げから学んだこと」
ベネッセ:「よく生きる」を掲げる企業だからこそ。家族や自分のキャリアも大切にできる会社
ベネッセの特徴の1つに、男女関係なく家族との時間や自分のキャリアを大切にできる環境が整っていることが挙げられます(※30)。
家族を大事にするという面では、男女にかかわりなく育休の最初の4週間を有休化するなど(※31)、育休制度は女性のものというイメージがまだ根強い社会に対して、会社のメッセージを明確にしています。育児休暇に限らず介護休暇などの整備も進んでおり、一般社員はもちろんのこと、男性管理職の取得事例もあるほどです(※32)(選考対策ページより)。
キャリアの面でも、男女関係なく活躍できる環境が整っており、同社の女性管理職比率は33%(※33)と、全国平均の10.9%(※34)という数字と比較しても、その圧倒的な高さがうかがえます。
(※30)参考:ベネッセコーポレーション「制度・働く環境」
(※31)参考:ワーク・ライフバランス「男性育休100%宣言」
(※32)参考:厚生労働省「均等・両立推進企業表彰 厚生労働大臣最優良賞 株式会社ベネッセコーポレーション」
(※33)参考:ベネッセホールディングス「ダイバーシティ、エクイティ&インクリュージョン(DE&I)」
(※34)参考:帝国データバンク「女性登用に対する企業の意識調査(2024年)」
学研:年齢や職種に関係なく、チャレンジする人を尊重する社風と制度
「すべての人が心ゆたかに生きることを願い、今日の感動・満足・安心と明日への夢・希望を提供」を理念としている学研は(※35)、顧客だけでなく社員についても大切にしています。
社員の子育て支援が手厚く、2022年時点でGakkenグループ会社7社が「子育てサポート企業」として厚生労働大臣から認定を受けた企業のみが受け取ることができる「くるみんマーク」を取得しています(※36)。フレックスタイム制なども導入していて(※37)、私生活との両立がしやすい職場が成立しています(選考対策ページより)。
(※35)参考:Gakken「学研グループの羅針盤」
(※36)参考:Gakken「社内制度」
(※37)参考:Gakken 新卒採用サイト「働く環境・制度」
公文:教育を通じた世界平和への貢献という理念のもと、誇りを持って生き生きと働いている社員が多い
「公文式教育を通じて地球社会の課題解決にグローバルに貢献する」という公文の理念に対して(※38)、社員も共感して、誇りを持っている人が多いです。それぞれの担当教室や担当業務が多く、忙しい中でも社員が仕事を楽しみ生き生きと働いているとのことです。
また公文といえば一人一人に合わせた公文式教育が特徴ですが、社員の研修においても一人一人に合わせた最適の研修制度を、国内外を問わず提供しています。社員にも「個人別教育」を施すことで、より効果的な成長を促しています(2021年卒 選考対策ページより)。
(※38)参考:公文「KUMONグループ代表メッセージ」
ナガセ:若手でもプロジェクト提案実行のチャンスがあり、社員の育成にも力を入れる
「独立自尊の社会・世界に貢献する人財を育成する」という理念を掲げるナガセは(※39)、社内でも自主性のある社員の育成に力を入れています。
特徴的なのは改良改善計画制度と呼ばれるもので、毎週全社員からのアイデアを集めて最良のものに実行する権利が与えられるという制度です。これにより若手にもプロジェクト立案や実行のチャンスがあり、若手社員の自主性が育つとのことです(選考対策ページより)。
(※39)参考:ナガセ「ナガセの企業理念」
教育業界大手4社の平均年収・平均年齢・平均勤続年数
有価証券報告書を公開していない公文を除いた、教育業界大手4社の平均年収・平均年齢・平均勤続年数は次の表のようになります。
※出典:2023年度有価証券報告書「リクルート P.19/ベネッセ P.10/学研 P.12/ナガセ P.8」
平均年収が最も高いのはリクルートでした。
日本全体の40代の平均年収が約511万円(※25)です。企業によって差はあれど、平均より高めの水準だといえるでしょう。
(※25)参考:国税庁長官官房企画課「令和5年分民間給与実態統計調査-調査結果報告- P.180」より算出し、小数点以下四捨五入しています。
教育業界で働く魅力・やりがい
ここでは、教育業界で働く魅力・やりがいについてご紹介します。
人の成長や人生の選択に関与できる
教育業のサービス内容は、生徒に知識や技術などを教えるというものです。講師を中心に、生徒が知識や技術を習得して成長していく姿を見ることができます。また、授業やレッスン以外でも、進路相談などを行うこともあり、生徒の人生に大きく関わる機会も少なくありません。
人の成長や人生の選択に良い影響を与えることは、社会全体への貢献にもつながるので、教育業の大きなやりがいの1つといえます。
顧客(生徒)と長期的に深く関わっていくため、やりがいを感じやすい
さまざまな教育機関がありますが、基本的には顧客と一定の期間契約して教育サービスを提供していきます。顧客との関わりが一度きりの業界も多い中で、生徒として顧客と長期的に関わるのは教育業の大きな特徴といえます。
そして長期的に関わっていく中で、生徒と仲良くなったり、成長を目の前で実感したりすることで、大きなやりがいを感じることができます。
さまざまな分野での専門性を生かすことができる
教育業では特定の分野についての知識・専門性を持った教育機関・講師が生徒に教育サービスとしてそれを提供します。よって、大学の専攻や今までの活動などで自分が習得した専門的なスキルなど、自分の強みをそのまま仕事に生かすことができます。
また教育サービスの種類も多岐にわたるので、あらゆる専門性を教育業に生かすことができるのも魅力の1つといえるでしょう。
子どもと関わる機会が多い
先ほども述べた通り教育サービスには社会人向けのものもありますが、基本的には子ども向けの教育サービスが中心です。
子どもが顧客(生徒)となり、深く関わることができる業界はそこまで多くないので、教育業界は、子供と関わることが好きな人にとって適しているといえます。
教育業界大手5社の選び方
自己分析で自分の強みや価値観を洗い出そう!
自己分析とは、過去の経験・エピソードから「自分がどういう人間で、何ができるかを言葉にするプロセス」のことです。
就活において基礎となるプロセスで、会社を選ぶ際だけでなく、自己PRや志望動機を作る際にも役に立ちますが、「自己分析のやり方が分からない」のが学生に共通する悩み。
こちらの記事では、自己分析のやり方をあらゆる角度から分解し、解説しています。
・自己分析のやり方【4通り】簡単にできる方法・ツールとメリットを解説
情報収集ではONE CAREERの【選考対策ページ】を有効活用しよう!
「第一志望に受かりたい」「選考突破に必要な情報だけを知りたい」「いろいろな人の考えに触れたい」。
そんな気持ちに答えるべく、ワンキャリアでは4,000社を超える人気企業の選考ステップや合格の秘訣(ひけつ)を掲載しているほか、1,800件を超える就活記事も掲載しています。
例えば、合格の秘訣のページでは、企業の魅力や各職種の魅力、会社が求める人物像、選考のポイント、内定者の感想を掲載しているため、会社を選ぶ際の参考にできます。
こちらの記事では、これらの情報を掲載している「選考対策ページ」「募集ページ」「就活記事」の活用法をご紹介します。
・「就活の赤本」内定のウラ情報が満載、ワンキャリアを使い倒せ!
ワンキャリア公式YouTubeチャンネル『【公式】ワンキャリアライブ』を活用しよう!
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手間がかかる「業界研究」はONE CAREERにおまかせ!
業界研究を行うことで、志望企業と競合他社の違いが明確になり、自分に合った会社を見つけることができ、志望動機の説得力が増します。
志望動機が重視される「日系メーカー」「インフラ」、業界研究をしないと「入社後やりたいこと」「強い志望動機」が語りづらい「金融」「商社」「広告」、内定辞退を恐れ、「業界1位・2位の企業ではなく、なぜうちなのか」がしつこく聞かれる「業界3位以下の企業」では業界研究はマストといわれています。
とはいえ、時間がかかる業界研究は、正直ちょっと面倒ですよね。
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就職活動が本格化して忙しい時期こそ、ワンキャリアの業界研究記事をぜひフル活用して、効率良く情報を集めましょう!
・【業界研究のやり方:36業界収録】めんどくさい業界研究は全て任せろ!金融/商社/不動産/メーカー/広告/コンサルなど人気業界/企業を徹底比較
企業研究を効率よく進めたい方には「合格の秘訣」がおすすめ!
企業研究は、企業のホームページを見て、OB・OG訪問をして……と、膨大な時間がかかるように思われがちですが、実は短時間で終わらせられるのです!
多くの企業が採用する「Big Five(ビッグ・ファイブ)理論」のテスト。実は簡易版のテストを使うだけでも、ある程度自分に向いている業界・会社・仕事分野がわかります。自分の適性をつかんでおけば「向いていない業種の採用選考を受け続ける」リスクを回避でき、企業研究の時間短縮にもつながるでしょう。
・企業研究は10分で終わらせる!「欲しい人材を見抜く」裏ワザ
次にワンキャリア編集部が皆さんの代わりに企業研究を行う「3分対策シリーズ」をお届けします。各企業の社風や選考のポイントをまとめてあるので、ES締め切り直前や面接前日の時間がないときの企業研究におすすめです!
・企業の対策は3分で全部終わらせる!ワンキャリ編集部がお届けする「3分対策シリーズ」
就活の軸を見つけ、自分の価値観を整理しよう
就活をしているとよく聞く「就活の軸」というワード。自分の就活の軸を持っていると行きたい会社は確固たるものになります。
就活の軸を見つけるにはまず、自己分析をして自分の「本音」と「建前」を整理しましょう。おのずと自分ならではの就活の軸が姿を現すはずです。
・就活の軸【例一覧100選】面接/ESでの答え方と業界・職種別の例文
教育業界大手5社が求める人物像・選考対策
教育業界が求める人物像
各社が求める人物像は、下記の「合格の秘訣」を参考にしてください。
リクルート
ベネッセ
学研
公文
ナガセ
ONE CAREERへの新規会員登録/ログインが必要です。
教育業界の選考対策
詳しい選考ステップは、下記の「選考対策ページ」を参考にしてください。
リクルート
ベネッセ
学研
公文
ナガセ
ONE CAREERへの新規会員登録/ログインが必要です。
エントリーシート(ES)対策
企業が志望動機で注目しているポイントは、「会社で活躍できる人材であるかどうか」という点です。そして具体的には以下の3つのポイントを重要視しています。
- 入社意欲がどれほど強いか
- 自社のカルチャーや目指す方向性と合っているか
- 入社後に活躍してくれそうか
これら3つのポイントを含んだ志望動機は説得力があり、過去の選考参加者や内定者のESからも高評価を受けやすいことが分かっています。
▼エントリーシート(ES)の書き方について詳しく知りたい方はこちら ・志望動機【例文17選】書き方の基本と職種・業界別内定者のES実例 ・ESの書き方&例文集|エントリーシートの基礎から質問別/業界別の回答例まで完全対策
Webテスト対策
Webテストは多くの企業で実施されており、企業ごとに異なるテストが使用されています。そのため、事前にテスト内容を把握し、対策をしておくことが重要です。
教育業界では、特に「SPI」と「玉手箱」が多く実施されています。
SPIは性格と能力の2領域を測定し、能力検査は言語(国語)と非言語(数学や算数)でわかれています。時間制限がついているという特徴があり、受験者の解答状況や正答率によって問題が変わっていきます。正答率が高ければ難易度の高い問題が出題され、高得点につながるので、時間内で的確に問題を解けるようにしておきましょう。
玉手箱は、計数理解(数学)、言語理解(国語)、英語理解、性格テストの4種類に分かれており、問題数に対して解答時間が非常に短いことが特徴です。そのため、満点を目指すのではなく、確実に解ける問題に集中することが求められます。また、玉手箱は毎年似たような問題が出題される傾向があるため、スピード感に慣れるために多くの問題を解いておくことが大切です。
▼Webテストについて詳しく知りたい方はこちら ・【Webテストとは】主要9種類を網羅!適性検査の特徴、対策本、出題企業一覧 ・【SPI対策】全問題形式を完全網羅!練習問題&解答一覧(言語・非言語・英語・構造的把握力) ・【玉手箱対策】問題&解答集|出題企業と問題形式(計数・言語・英語)まで紹介
面接対策
業界や会社によって面接で問われる内容は異なります。そのため、志望する業界に合わせた対策が必要です。以下では、業界や企業ごとに準備を進める際のポイントをご紹介します。
まず、面接選考を通過するためには「企業目線」で考えることが重要です。内定の判断を行うのは、その企業の人事担当者や役員ですので、企業が求める人材像を理解することが不可欠です。経営計画などの企業情報を調べることはもちろんですが、企業側の視点に立ち、「どのような人材が求められているのか」を意識しながら面接準備を進めましょう。
また、面接対策では自己分析を行い、自分をアピールするための材料をそろえることも重要です。しかし、選考対策の順番としては、まず企業や業界の分析を行い、その後に自己分析を進める方が効果的です。企業のニーズを理解した上で自分の強みを整理することで、より説得力のあるアピールが可能です。
ワンキャリアでは、企業ごとの選考ステップや合格の秘訣を紹介しています。これにより、各企業が重視する評価ポイントや求める人物像を効率的に把握でき、情報収集の手間も省けます。企業研究を進める際には、ぜひご活用ください。
OB・OG訪問
OB・OG訪問は、大学の先輩や知り合いを通じて紹介してもらったり、就活イベントを利用して社員と接点を持つことで機会を得たりできます。これにより、説明会では得られないリアルな情報を知ることができ、業界や企業についての理解が深まることは間違いありません。
さらに、業界や企業によっては、OB・OG訪問の有無や訪問時の評価が選考に影響することもあります。訪問の回数が多いと「熱意がある」と評価されたり、質の高い質問をすることで「優秀だ」と思われたりすることがあります。
OB・OG訪問をすべきか迷っている場合は、まずは最初の1人、同じゼミやサークルの先輩など身近な人から始めてみるといいでしょう。
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