【テレビ局：業界研究】キー局6社（フジテレビ・日本テレビ・TBSテレビ・テレビ朝日・テレビ東京・NHK）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い

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日本テレビ：12年連続の三冠王！　あらゆる部門で人気番組を保持

1952年に日本初の民間テレビ放送免許を獲得した日本テレビ（※29）。長い歴史を誇る日本テレビは、「感動×信頼のNo.1企業」というビジョンを掲げています（※30）。

過去には2018年9月に58カ月連続で月間視聴率三冠を達成し、在京民放テレビ局の歴代最長記録を樹立（※31）。さらに、「2022年年間個人視聴率（2022年1月3日～2023年1月1日）」において、全日・プライム・ゴールデンの全3部門で1位を獲得。個人3冠は12年連続を記録しています（民放のみの比較）（※32）。

また、上述した通り、2023年度の営業利益では約419億円で首位に立っており、ビジネス観点でも圧倒的な強さを誇っているといえます。ある役員は「バラエティのフジ、ドラマのTBS、スポーツのテレ朝というイメージがあるが、日本テレビはオールマイティーに各部門に強みがある」と言及しています（選考対策ページより）。

※出典：バフェットコード「日本テレビ」

『世界の果てまでイッテQ！』（バラエティー）（※33）、『news zero』（ニュース・情報）（※34）、『金曜ロードショー』（映画）（※35）、『Going! Sports&News』（スポーツ）（※36）など、あらゆる部門で人気番組を保持する日本テレビ。メディア・コンテンツ事業は、売上高の9割以上を占めています。

また、2014年にインターネット動画配信サービス会社「Hulu」の日本事業を買収し、SVOD（Subscription Video On Demand：定額制動画配信）事業に本格的に参入しました（※7）。また、その他にも、日テレ系の見逃し番組を無料で視聴できる動画サイト「日テレ無料（TADA）by 日テレオンデマンド」や「アンパンマンとこれなあに？」などのデジタルコンテンツ（※37）にも注力しています。

さらに、2023年9月には、スタジオジブリの株式を取得し子会社化したことを発表。「スタジオジブリの自主性を尊重し、スタジオジブリは今後ともアニメーション映画の制作、ならびにジブリ美術館、ジブリパークの運営に専念していく（※38）」としています。

（※29）参考：日本テレビ「日本テレビ略史」
（※30）参考：日本テレビ「トップメッセージ」
（※31）参考：日本テレビ企業・IR情報「プレスリリース 2018年年間視聴率『三冠王』を獲得いたしました！」
（※32）参考：日本テレビ企業・IR情報「プレスリリース 2022年年間個人視聴率『三冠』を獲得いたしました！」
（※33）参考：日本テレビ「バラエティ・音楽」
（※34）参考：日本テレビ「ニュース・情報」
（※35）参考：日本テレビ「映画」
（※36）参考：日本テレビ「スポーツ」
（※37）参考：日テレ公式デジタルコンテンツサイト「アプリ」
（※38）引用：スタジオジブリ「日本テレビによるスタジオジブリの株主取得に関するお知らせ」

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TBS：不動のドラマ王！　国内外の配信事業も好調

TBSは1951年に株式会社ラジオ東京として設立され、ラジオ本放送を開始しました。1955年にテレビ本放送を開始。カラー本放送を開始した1960年に、社名を株式会社東京放送（略称TBS）に変更しました（※39）。

ドラマ制作に強みを持つTBSは近年、王道のドラマ枠「日曜劇場」でヒットを連発しています。2021年度は金曜ドラマ『最愛』が「2022年日本民間放送連盟賞番組部門テレビドラマ最優秀賞」（※40）を受賞。さらに、2022年度は『TOKYO MER～走る緊急救命室～』、2023年度は『アトムの童（こ）』が「コンテントアジア賞ベストアジアドラマ部門最優秀賞」を受賞しています（※41）（※42）。

実際に、ある社員も「撮影期間に余裕があるなど、他局に比べて内容にこだわったドラマ作りができる」と語っていたそうです（選考対策ページより）。

また、「2023年度新ファミリーコア視聴率（4〜49歳）」のG帯P帯で2位を獲得しており、幅広い世代に人気を博しているといえます（※43）。

※出典：バフェットコード「TBS」

売上高の7割以上を占めるメディア・コンテンツ事業。2023年度は、国内の無料動画配信や国内外の有料動画配信の好調に加え、舞台『ハリー・ポッターと呪いの子』のロングラン公園で総観客数は100万人を突破、2024年1〜3月の総合番組再生数ランキングではTBSドラマやバラエティが1位、2位を獲得するなど、テレビの内外でもTBSのコンテンツは多くの人々を引きつけています（※44）。

また、売上高の2割弱を占めるライフスタイル事業においては、従来の雑貨小売販売事業やビューティ&ウェルネス事業に加え、知育・教育事業へ本格参入。「知育・教育コンテンツを通し、子どもたちに多くの夢や希望、そして生きる力を伝えていきたい」としています。これに伴い、2023年6月、やる気スイッチグループホールディングスを連結子会社化しています（※45）。

（※39）参考：TBS「沿革」
（※40）参考：TBS「『最愛』が日本民間放送連盟賞番組部門テレビドラマ最優秀賞を受賞！」
（※41）参考：TBS「『TOKYO MER〜走る緊急救命室〜』がコンテントアジア賞2022でベストアジアドラマ部門最優秀賞を受賞！」
（※42）参考：TBS「『アトムの童』がコンテントアジア賞2023でベストアジアドラマ部門最優秀賞を受賞！」
（※43）出典：TBS「TBSグループ統合報告書2024 P.3」
（※44）出典：TBS「TBSグループ統合報告書2024 P.39」
（※45）出典：TBS「TBSホールディングスがやる気スイッチグループホールディングスに出資連結子会社化し、知育・教育事業へ本格進出」

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テレビ朝日：テレビコンテンツとネット放送で幅広い年齢層を掴（つか）む

テレビ朝日は、1957年に株式会社日本教育テレビとして創立されました。1966年には『題名のない音楽会』、1976年には『徹子の部屋』、1979年には『ドラえもん』と、現在も続く人気番組を放送開始しています（※46）。

2023年度は、全日・プライム・ゴールデン（世帯）で2年連続3冠を達成。特に「AFCアジアカップカタール」の「日本×イラン戦」の視聴率は2023年度プライム帯の民放最高視聴率を獲得しました。その他、『相棒season22』をはじめ、『特捜９season6』『刑事7人』など人気シリーズを中心に5作品が民放連続ドラマの年間トップ10内にランクインしたり、『ザワつく！金曜日』が2023年度すべての放送回で同時間帯民放トップを獲得したりしました（※47）。

※出典：バフェットコード「テレビ朝日」

テレビ放送事業とインターネット事業が、売上高の8割以上を占めるテレビ朝日。番組連動CM企画や、『動画、はじめてみました』をはじめとするネット連動企画など、積極的な「コンテンツ360°展開」が収益に貢献しているとしています（※48）。

インターネット戦略においては、「ABEMA」のWAU（1週間のアクティブユーザー数）が2300万前後で好調、「TELASA」も会員数200万人達成を目指す勢いです。その他にも、オウンドメディアの「テレ朝news」「テレ朝動画」「ANN NEWS」、動画広告配信プラットフォームの「UltraImpression」など、データ利活用を促進しています（※49）。

また、エンタテイメントとテクノロジーが融合する発信拠点として「東京ドリームパーク」が 2026年春開業予定。その他、アニメ・ゲーム、メタバースなどコンテンツを活用した新たなビジネス領域にチャレンジするとしています（※50）。これらの取り組みから、テレビ番組やインターネット配信以外にも注力していることが伺えます。

（※46）参考：テレビ朝日「社史」
（※47）出典：テレビ朝日「2024年3月期決算説明会 P.8-9」
（※48）出典：テレビ朝日「2023年3月期決算説明会 P.8」
（※49）出典：テレビ朝日「2024年3月期決算説明会 P.14-15」
（※50）出典：テレビ朝日「2024年3月期決算説明会 P.17／P.21」

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テレビ東京：アニメや経済ニュースなどの得意ジャンルを中心に事業拡大

1964年に、日本科学技術振興財団テレビ局(通称・東京12チャンネル)という、教育専門局として開局しました。1973年に一般総合局に移行し、1981年にテレビ東京に名称を変更しています（※51）。

今年開局60周年を迎えたテレビ東京は、「ちょっといい明日のために。」をキャッチコピーとして、新たな企業理念を作成しました（※52）。テレビ東京といえば、特にアニメ番組に強みを持っており、「新世紀エヴァンゲリオン」や「ポケットモンスター」などの、誰もが知る人気アニメを放送しています。

「2024-2026年度中期経営計画」でも、「アニメ・経済報道・独自IPの強化」の3つを軸としており、アニメや経済ニュースなどの得意ジャンルをさらに伸ばす方針をとっています（※52）。具体的には、日本最大級の経済動画サービス「テレ東BIZ」の事業拡大や（※53）、アニメ・IP戦略室の設置、さらなる海外展開（※54）などの方策を打ち出しています。

※出典：バフェットコード「テレビ東京」

テレビ放送による売上が最も多いですが、割合では6割程度であり、他の大手テレビ局に対して少なくなっています。それに対して特徴的なのがアニメ・配信事業での売上が大きい点です。テレビ東京の得意ジャンルであるアニメを存分に生かして、配信、商品化、ゲーム化などさまざまな事業を展開し、減少傾向のテレビ放送の売上をカバーしています（※55）。

（※51）出典：テレビ東京「沿革」
（※52）参考：テレビ東京「トップメッセージ」
（※53）参考：テレビ東京「2024年3月期通期決算説明会 P.11」
（※54）参考：テレビ東京「2024年3月期通期決算説明会 P.13」
（※55）参考：テレビ東京「2024年3月期通期決算説明会 P.8」

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NHK："いつでも　どこでも　誰にでも"必要な情報を届ける公共メディア

1950年、もともとあった社団法人日本放送協会を解散し、放送法に基づく特殊法人として設立された日本放送協会（通称NHK）。1953年に日本初のテレビ本放送を行い、1964年には東京大会オリンピックを史上初の衛星中継をするなど、日本のテレビ放送の歴史において重要な役割を担ってきました（※56）。

NHKは日本で唯一の公共放送であり、国が設立・所管しています。コンテンツ戦略も公共放送としての役割を重視しており、インターネットの発達で情報の増加とともにフェイクニュースなども問題となっている現代において、正確で信頼できる情報の発信源となり民主主義における多角的な視点の確保に貢献することを目指しています（※57）。

※出典：NHK「2023年度（令和5年度）決算概要 P.23」

NHKは売上のほとんどが受信料で成り立っています。そして、NHKは2023年10月にこの受信料を1割値下げしました。これは、受信料を払う世帯を少しでも100%に近づけて、より公平に必要な情報を提供する公共メディアとしての役割を達成するための方策といえます（※58）。

（※56）出典：NHK「NHKの沿革と放送史」
（※57）参考：NHK「NHKことしの仕事 2024 P.2」
（※58）参考：NHK「受信料を値下げしました」

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