働く環境や組織をよくする組織コンサルティング会社
総務から日本を元気にしたい!との思いで設立したゼロインは、25年を迎えます。総務アウトソーシング事業からスタート。1998年に設立して以来、顧客と深い関係性を築く中で、顧客が抱えるお悩みからビジネスの種を見いだし、「オフィスデザイン事業」や「コミュニケーションデザイン事業」を新規事業として成立させてきました。これらの事業は、働き方改革の実施によりニーズが高まり、問い合わせ件数も右肩上がりで増加。働く環境・組織をよくするための課題解決を多角的に行っています。
すべての”働く”を元気にする。
企業理念は言うなれば、部活動のスローガンのようなもの。共通の目的を持つことでチームにまとまりが生じ、ゴールに向かいやすくなります。ある調査によると、日本でイキイキ働いている人の割合は僅か7%。企業の組織課題に対して幅広く3事業を展開しているゼロインなら、そんな世の中を変えられるはず。今後は、既存事業のIT化や自社商品の開発などを強化。企画のプロフェッショナル集団を目指して、ゼロインの価値を提供していきます。若手社員が頑張り次第でチャンスを掴める環境です。
特色ある制度も、ゼロインのDNAを構成している。
『顧客』の立場に立って物事を考え対話をしよう。『仲間』と言いたいことを言い合って建設的な対話をしよう。『自分自身』と対話し自分らしく自己成長し続けよう。これらは、行動指針の『ゼロインしよう。』を軸に考えたゼロインらしさ。独自の制度にも“らしさ”が出ており、異動希望申告制度『チャンスクリエイト』を利用し、自分の可能性を広げる社員も少なくありません。社員一人ひとりがゼロインの経営を我が事で考えて主体的にアクション。社内コミュニケーション活性化の取り組みを導入し、自らPDCAサイクルを回すことにより、お客様に納得感をもってサービスを提案することができます。
若手活躍!1年目から大きな仕事にチャレンジできます
ゼロインは、一年目から挑戦できる環境があります。
■挑戦できる環境
・自分のアイデアや工夫を仕事に反映
・プロジェクトのマネジメントへの挑戦
・顧客社長へのプレゼンをする機会 など
1年目から裁量権を持って働くことが可能で、お客様の課題設定・企画段階といった上流にも関わります。配属後1年目でプロジェクトの中心メンバーとして活躍する新人もいたり、実際にプロジェクトの主担当となってお客様と対話をし、プロジェクトの目的・ゴールを自らが先導して取り組みます。
ゼロインの仕事には答えがなく、枠にとらわれた仕事ではありません。自ら考え周りを巻き込み行動することが求められる環境です。どのように目標を達成するかは本人次第。1年目からMVPとして表彰を受ける新人もいます!
「三方よし」を大切に!チームで協働して取り組みます
三方よしとは、事業活動を「自分良し」「相手良し」「世間良し」の三方を満足させるよう行わなければならず、ビジネスは独り勝ちするなという意味の言葉です。顧客=世間でもあるので、ゼロインでは、協力会社(パートナー)を三方に、「顧客よし」「パートナーよし」「ゼロインよし」にたとえて経営の根幹を築いています。顧客やパートナー企業と「チーム」として課題に取り組むのがゼロインの仕事の特徴です。
もちろん社内との連携も欠かせません!プロジェクトによってメンバーの人数は異なりますが、ゼロインはどの事業部でもチームで仕事に取り組みます。
入社後は、分からないことも多いかもしれません。配属後から1年目の終わりまで、年齢の近い先輩が教育係として付きます。いち早く環境や業務に慣れ、活躍できるよう新人の成長をサポートします。
行動指針の1つ ”ゼロインしよう”という言葉
社名にもなっている”ゼロイン”は無線用語で、「相手の周波数に同調させる」という意味。顧客に深く入り込み、顧客課題に同調することで、芯を捉えた解決策を実現していこうという意味を内包した行動指針です。その懐に深く入り込むスタンスは顧客からも大きく評価され、大手企業を中心に業界・業種問わず、最近では外資系企業まで、幅広い企業の方々からお仕事のご依頼をいただいています。
働きやすさ、モチベーション向上、理念共感、職場環境、など従業員に投資をすることが、最終的にその企業の成長につながる、という視点で様々な取り組みを実施するのが当社の社会的ポジション。ゼロインはこれからも、顧客の成長に寄り添う企業活性化パートナーとして、”ゼロインしよう”を続けていきます。
多彩な働くを実現するゼロインのオフィス
ゼロインは2024年に新オフィスに移転しました。
このオフィス移転に際しては、社内から有志を集めてオフィス移転プロジェクトを立ち上げています。そして、プロジェクトメンバーで何度も集まり、「自分たちはどのような働き方を実現したいか」「ゼロインにとってオフィスはどのような場所か」「新しいオフィスにどのような空間・機能を求めたいか」などを議論し、自分たちが理想とするオフィスのコンセプト原案を策定しました。
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