東京センチュリーは、業界トップクラスの金融・サービス企業です。強みとする情報関連機器をはじめとした国内リース事業分野、法人・個人向けオートリースにレンタカーを加えた業界屈指の国内オート事業分野、また船舶、航空機、環境・エネルギー、不動産などのスペシャルティ事業分野、さらに欧米をはじめ、東アジアからアセアンなど業界有数の海外ネットワークをもつ国際事業分野と、広範な事業を展開しています。
会社名 | 東京センチュリー株式会社 |
---|---|
事業内容 | 金融・サービス企業 官公庁や法人向けに、情報関連機器、通信機器、各種機械設備、輸送用機器の賃貸・割賦販売事業、ファイナンス事業、各事業に関連するサービス等の事業を展開しています。 |
設立 | 1969年7月1日 |
代表者 | 代表取締役社長 野上 誠 |
社員数 | 7,365名(単体927名)(2020年3月31日現在) |
本社所在地 | 東京都千代田神田練塀町3 富士ソフトビル |
企業ホームページ |
当社グループは、優良なお客さまに恵まれるなか、規制に縛られない、銀行・商社・メーカーの中間領域で自由に事業展開できる稀有な存在です。「所有から利用へ」とドラスティックな時代の変化に合わせながら、「リース」という枠を超え、『金融×サービス×事業』の3軸融合による「金融機能を持つ事業会社」として、新しい金融・サービス業を目指しています。
「金融」の枠を超えた幅広い事業領域と、当社とお客さまとの強力なネットワークが融合することにより、当社グループの独自性のある価値を創出しています。当社は銀行や銀行系のリース会社に比べ、法律の規制が少なく、一般事業や投資事業へ事業展開することができます。その自由度の高い事業環境を活かし、新たな事業領域を切り拓くことが当社の更なる成長への道筋であり、強みだと考えています。
人材こそ経営発展の原動力。高い専門性を備えた「プロフェッショナル」を育成する教育研修制度が充実しています。新入社員は、入社後約1ヶ月間の導入研修、その後2回のフォロー研修により、リース取引に欠かせない金利計算・税務会計の基礎や法律を学び、配属先ではOJTトレーナーによる指導が1年間行われます。2年目以降も毎年実践的な内容の研修が用意され、年次別研修、新任管理職研修へと引き継がれていきます。また通信教育、社外講習の受講支援や、公的資格取得者への奨励金支給など、社員の学ぶ姿勢を会社が積極的に応援します。
組織・役職の垣根を越えたコミュニケーションの活性化を図り、柔軟で自由な発想で仕事ができる環境が整っています。
2019年度の会社案内動画ダイジェスト版です。
東京センチュリーの4事業分野の概要をご覧いただけます。