皆さんは「建設現場」と聞いて、どのような光景を想像しますか？ ヘルメット姿の人たちが汗を流して資材を運ぶ──そんな姿を思い浮かべた人も少なくないのでは。
「自動運転のブルドーザーやロボットがダムやビルを建設するのが当たり前になりつつあります。一昔前であればSFの世界の話だったかもしれませんが、それをデジタルの力で実現しようとしているのです」
そう話すのは、鹿島建設でグループのデジタル戦略を立案・推進する真下さん。旧態依然とした印象を持たれやすいゼネコン業界ですが、鹿島建設はデジタル技術で業界を変革するトップランナーだと言います。現場出身で人事を担当している、宮島さんも加え、そのイメージを覆すダイナミックなデジタルトランスフォーメーション（DX）の世界と魅力に迫ります。
「建設現場はアナログ」の誤解。人手不足を背景に鹿島が進める「DX」とは？
──今日はよろしくお願いします。真下さんは鹿島建設のデジタル戦略を担当されていると伺っていますが、具体的にどのような仕事をされているのでしょうか。
真下：今は鹿島グループの中長期の経営戦略を立案する部署にいます。5年、10年、場合によっては20年、30年先の会社の姿と、そこに至るロードマップを考えています。私は入社以来、IT戦略の立案や建設現場のIT活用を推進してきた経験を生かして、主に鹿島グループのデジタル戦略を立案・推進する仕事を担当しています。
真下 英邦（ましも ひでくに）：秘書室コーポレート企画室 担当部長、ITソリューション部（ITマネジメント担当）
東北大学 大学院情報科学研究科を卒業後、1997年に鹿島建設株式会社へ入社。情報システム部マルチメディア推進室配属後、社内のIT活用をけん引。2002年に名古屋支店（現、中部支店）に建設現場のIT活用推進のため異動。ITソリューション部に異動後は企画管理グループを経て、2006年には現場支援グループ長として、全社の視点から建設現場のIT活用を推進。2015年に株式会社カジマアイシーティ取締役を経て、現職に至る。
──こういう言い方は失礼かもしれませんが、意外でした。建設現場ってアナログなイメージがあったもので……。
真下：特に最近は、建設現場でもデジタル化が急速に進んでいます。iPhoneやiPadに代表されるモバイルコンピューターが発達して、クラウド上に保管した図面をiPadで見る時代です。昔のように紙の図面を持ち歩くことは減っています。また、IoTやAI（人工知能）を駆使して、現場の遠隔管理や建設機械の自動化にも取り組んでいます。
宮島：製造業などは工場が機械化されていて、ベルトコンベアやロボットアームがあって……と自動化されている様子が分かりやすいと思いますが、建設では難しかったんです。
私たちが造る建造物に2つとして同じものはありません。建設する場所は毎回違いますし、設計図も異なるため、機械化や自動化が難しく、製造業より少し遅れていた面もありました。最近はセンシングなどの技術が急速に発達したので、機械化や自動化といったデジタル化を強力に推し進めています。
──毎回違うものを作るのならば、工程も含めて規格化しにくい。だからデジタル化も進みにくかったと。
真下：鹿島はオリジナリティ溢れるものを一つひとつ丁寧に作ることが強みです。これまで、匠の技と勘と経験を持つ優秀な技能労働者たちに支えられてきましたが、そうも言っていられない状況を迎えつつあります。
──どういう問題でしょうか。
真下：日本は人口減少時代に入り、高齢化が急速に進んでいます。特に、建設業は深刻な労働力不足に直面しています。匠の技術や経験、そして勘はこれからも重要で不可欠なものです。だからこそ、貴重な人材は、本当に人間がやらないといけないところに集中し、コンピューターや機械ができるものはどんどん任せることが大切です。また、匠の技を可能なところからデジタルで継承する努力も欠かせません。
──なるほど。建設業に限らない日本の大きな課題ですね。
真下：鹿島は2018年に「鹿島スマート生産ビジョン」を発表しました。2025年を目標に「作業の半分はロボットと」「管理の半分は遠隔で」「全てのプロセスをデジタルに」という3つのコンセプトを軸に建設工事のDXを進めています。
──こうした新しい動きは現場で受け入れられるものなのですか？
宮島：これまで実現できなかった場所での工事や、より効率的な工法の開発など、積極的に変化を取り入れていこうとする風土が当社にはあります。また、私たちは建設業界の中でも工事全体の企画やマネジメントをする立場の会社なので、新しいことを提案しやすい環境というのもありますね。
建設前に仮想空間にビルを建てる──工事現場のムダをなくしたシミュレーションの力
──建設業におけるDXというのは、具体的にはどのようなものなのでしょう。
真下：私たちは、他の産業の進んだ部分を参考にしながら、建設業のDXを考えています。例えば、製造業の工場では機械化やロボット化が進んでいます。これを建設に応用できる部分がないか考えてみましょう。
製造業では工場で生産を始める前に、コンピューターの中で、製品を設計し、工場でどのように作るか、販売した後のメンテナンスがしやすいかなどを検証します。全く同じというわけにはいきませんが、建設業でも部分的に似た取り組みが可能になってきました。
──それはどのように行うのですか？
真下：最近はBIM／CIMという3D図面にさまざまな情報をためる技術が発展してきました。これらとIoT、AI、VRなどの先進技術を組み合わせ、企画、設計、施工、運営までをデジタルで最適化できるようになりました。
現実の世界と同じものをデジタルに再現する技術を「デジタルツイン」と呼ぶのですが、鹿島は日本で初めて、企画から運営まで、建物の全てのフェーズにデジタルツインを導入しました。
──仮想（Digital）上に同じもの（Twin）を作るから「デジタルツイン」というわけですね。
宮島：自動車や家電などであれば、試作機を作って検証ができますが、巨大な建造物では不可能です。コンピューターで仮想のビルを作り、地震のシミュレーションをしたり、空調や水道、電気がきちんと通るのか確かめたり。そこでさまざまなデータを取得し、あらかじめ課題や無駄を見つけることで、建設前の段階で改善をする、というイメージです。
宮島 宏斗（みやじま ひろと）：人事部 人事グループ 採用担当
慶應義塾大学環境情報学部を卒業後、2013年に鹿島建設株式会社に入社。中部支店管理部経理グループに配属され名古屋での勤務を経験し2014年に中部支店現業グループ土木に異動し、新東名高速道路や、ダム、浄水場など中部エリアのインフラ建設に携わる。2017年から本社 人事部にて、新卒・中途の採用業務を担当。
──先にコンピューターの中でビルを建ててしまうと。これまでとは工事の仕方も大きく変わりますね。
真下：その通りです。これまでは工事が始まってから、工事の進捗（しんちょく）に合わせていろいろな問題を解決していく必要がありました。デジタルツインを活用することで、工事を始める前にさまざまな場面を想定して問題点を解決します。これにより、工事が始まった後の不具合やトラブルを減らすことができますし、お客さまと早い段階で建物の内容や使い勝手を相談して決めることができます。
──ん、ちょっと待ってください。設計図があるのに、工事が始まってから不具合が出るんですか？
宮島：私も現場で働くまで知らなかったのですが、これだけ大きな建造物を建設する過程では、実際に図面を立体にしていくと、現場では再現できないというトラブルが起こることもあります。
真下：そうなんです。今ではデジタルツインのデータを使って、お客さまにVR（仮想現実）やAR（拡張現実）を使って完成した後の様子を見てもらうことが可能です。「AとB、どちらのパターンがいいですか？」という感じで確認もできます。
──すごい！ これは近未来感がありますね。
宮島：成果物からはITを感じないと思いますが、その作り方はデジタルで大きく変わっているのが、建設の面白いところだと思います。
これからの時代は「メンテナンス」を制するものが勝つ。異業種連携で街づくり事業もスタート
真下：また、デジタルツインは建物を建て終わった後にも役立ちます。「どのように建物が利用されているか」「設備や電気の使用量はどのくらいか」「どのくらいで故障の確率が高くなるか」などが分かります。コンピューターの中にあるデジタルツインに現実世界のデータを結び付けて再現し、その後の様子を条件を変えながらさまざまなケースを想定して何度もシミュレーションできます。
──確かに、建てた後のサポートも重要ですよね。
真下：ビルを建てるとき、最初の建設費が高額なので、そこに目が行きがちですが、実は、建物は完成した後にかかるコストも大きいです。私たちは、コストを抑えて、長く便利に建物を使ってもらうことを目指して、日本マイクロソフト様やベンチャー企業様と一緒に「鹿島スマートBM（Kajima Smart Building Management）」を開発しました。
──マイクロソフトですか！ こうしたトップのIT企業と組むのはあまりイメージがなかったです。
真下：お客さまは「建物を建てること」が目的ではなく、あくまで「建物を使うこと」が目的です。どう上手に使ってもらうかをサポートすることが、お客さまのためになると考えています。
設備や環境に関する情報などの建物データをクラウド上に蓄積し、AIで分析します。これによって設備維持のコストを最適化し、省エネや維持費の削減が可能となります。鹿島が持つハードの強みと他の企業の強みを掛け合せて、新しい価値やサービスを生み出します。さまざまな企業の人たちと一緒に新しいものを生み出すのは、本当にわくわくしますよ。
──ビジネスの幅も広がっていると。
真下：そうですね。それこそがDXの醍醐味（だいごみ）です。鹿島のDXは、これまで鹿島が強みとしてきた建設工事をデジタルで変革・強化すること、新たなビジネス分野を開拓することの2軸で進めています。
新分野の開拓では、最近、京浜急行電鉄様やダイワハウス様、富士フイルム様、さまざまな企業と協業してスマートな街づくりに取り組んでいます。羽田空港のすぐ近くに「HANEDA INNOVATION CITY（HICity）」を先日オープンしましたが、先進的な取り組みとして注目していただいています。
──HICityプロジェクトはさまざまな業界の企業が参加していますね。
宮島：不動産開発は「土地を買う」「でき上がったものを運用する」という2つの要素がある、投資に近いビジネスだと思います。HICityをはじめとする都市部の再開発はプロジェクト規模も大きく、もともと街づくりをしていなかった企業も事業に出資する形で参入しています。鹿島は建設のみならず、都市開発や事業マネジメントも行えるため、パートナーになりやすい企業だと思います。
真下：DXを進めるカギの1つは「異業種との連携」です。自社だけでできることは限界があります。違うものが交わるからこそ、新しいものが生まれるのです。
──こうしたDXに関するプロジェクトというのは、どういう方がいるのでしょうか。お話しを聞いていると理系の人が多いイメージを抱いたのですが。
真下：デジタルの活動は、20代・30代の比較的若い社員が活躍しています。HICityでも若い社員が、人々や乗り物が街中でどのように動くかを立体的に表示するシステムを提案して作りました。新しい分野への挑戦は、若い人たちの新しい発想やパワーが大切ですね。
宮島：DXを推進する場面では、文系理系問わず若手メンバーを中心にソフト・ハードを使いこなす場合が多いですし、現場や部署でのDX推進や、社内の技術をお客さまにかみ砕いて説明するような、橋渡しができる文系社員の重要性も高まっています。
真下：大学の専門性はあまり気にしない方がいいと思います。技術革新が激しい世の中では、学生のときよりも、社会人になってから学ぶことの方が多いですから。
DXの分野で活躍しているのは、いろいろなことに興味を持ち、課題意識を持って「他の人たちと一緒に何かを成し遂げよう」というバイタリティーがある人たちです。若い人の感性や視点は非常に重要です。若い人にいろいろ考えてもらって、提案してもらって、どんどんやってもらう。そういう場を作るのが、私の役割だと思っています。
デジタル化に向けた「トップ」の覚悟が違う。変わり続けることで180年生きてきた
──先日、鹿島建設は東京証券取引所と経済産業省が選ぶ「DX銘柄2020」に選定されました。優れたデジタル活用の実績が表れている企業、という評価を受けたわけですが、その理由はどこにあるとお考えですか。
真下：鹿島の「ビジョンやビジネスモデル」を高く評価いただきました。経営トップのメッセージでも最初に「デジタル」に触れられることが多くあります。これは、DXが経営戦略の中で重要なポジションに位置付けられており、全社を挙げてDXに取り組んでいる姿勢の表れです。
宮島：建設は、建物やインフラがなくならない限り、終わることはありませんし、造る建造物が大きく変わることもありません。技術が進歩し、会社の規模を問わず、ある程度のものを作れるようになりましたが、その中で差別化し、一歩踏み出すためにデジタルへと舵を切ったわけです。常に新しいことへ取り組み続ける姿勢が評価されたのだと思います。
──鹿島建設は創業180年の歴史を持つ企業です。今まで積み上げてきたものがある分、挑戦する際に障害になったりはしないのでしょうか。
宮島：私たちは「鹿島建設」が正式名称ですが、「鹿島」と2文字で表現することが多く、新聞やニュースでも「鹿島」と言われます。これは建設にとらわれず広く事業活動していこうという自負から、自社を「鹿島」と表現するようになったのです。
真下：長い歴史を持つ会社は、変わらないコアを持ちながら、社会やお客さまの変化に合わせて変わり続けています。いろんな可能性にチャレンジしてきたからこそ、180年も鹿島建設という会社が存続しているのだと思います。
──なるほど。変わり続けたから生き残っていると。新たなチャレンジという点で言えば、鹿島建設は海外事業にも注力されていますよね。
宮島：売り上げの4分の1程度、5000億円弱が海外事業となっており、そのうち半分はアメリカです。もともと日本の建設会社として初めて海外に進出した会社でもあります。
現在はアメリカやアジア、オセアニア、ヨーロッパで建設や不動産開発を展開しています。鹿島は古くから海外でインフラを作ってきた実績があり、現地政府との関係性や信頼を築くことができています。こういったことから、現地政府から土地を借りて、建物を建てて、大きな街を開発するといった事業などもかなり以前から行っています。
真下：建設や不動産開発は、製造業と違い、何かものを作って、それを海外に持っていって販売するという産業ではありません。国や地域によって文化や法律などが異なり、建物などに求められるニーズも違います。海外の多様なニーズに応えるためには、それぞれの国や地域をよく理解して、そこの一員となって事業を展開していくことが大切です。
──ちなみに海外事業に関わる人はどれぐらいいるのでしょう。
宮島：鹿島の海外事業は、その地域に現地法人を設立し、分社化して展開をしています。そのため、現地スタッフも含めると相当の人数になりますが、鹿島に籍を置き、海外法人に出向する社員は1割程度です。鹿島の社員は、業務が進むよう現地スタッフのマネジメントや現地法人の経営管理を担っています。
鹿島のDXは業務効率化にあらず。世界中の人たちを幸せにすることだ
──ありがとうございます。ここまで鹿島建設のさまざまな面をお話しいただきましたが、今後の建設業界におけるDXの醍醐味（だいごみ）と鹿島に入る面白さを教えていただけませんか。
宮島：これまで労働集約的に働いてきた業界が、デジタルによって大きく変わろうとしている姿を体感できるのは、建設、そして鹿島ならではだと思います。私が入社した7年前からも大きく変わっていますが、これからの変化はさらにすさまじいものになるはずです。
今日は主にDXについてお話ししましたが、それ以外でも、秋田県に日本初となる商業用洋上風力発電所を設計・建設するプロジェクトや、シンガポールに建設中のKajima Global Hubでは、技術開発に積極的なシンガポールを舞台に、外部企業、政府機関や大学などとのオープンイノベーションを推進するプロジェクトが進んでいます。
また、人材面でいえば、社員の能力向上と組織マネジメント力の強化を目的にタレントマネジメントシステムを導入、次世代のビジネスリーダー育成の場となる新研修施設の建設など、常に挑戦を続けています。
真下：鹿島での挑戦は、日本の建設業界、場合によっては海外にも大きな影響を及ぼす可能性があります。自分でやったことが鹿島だけでなく、日本、時には海外も動かす、本当に面白い仕事です。鹿島は建設や不動産開発の強みを生かしつつ、デジタルを組み合わせて社会の課題解決やニーズに応えていく会社です。そういう会社でDXに取り組む仕事は、世界中の人たちを幸せにすることだと感じています。
──最後にこの記事を読む読者にメッセージをお願いします。
宮島：最初に建設とデジタル、と聞くと「え？」と疑問を持ったかもしれません。時代の変化のスピードが著しく早くなった現代では、建設というコア事業だけではなく不動産開発や管理・運用、建設する過程でもAIやITなど、異なる分野の融合が大切になっています。
就職活動では、先入観にとらわれることなく、いろいろな業界・会社・事業を見て、自分の可能性や将来を思い描いてみてください。新しいものに順応でき、楽しめる人なら鹿島は合うと思いますよ。「建設って、思ったより面白いかもしれない」と少しでも思っていただけたらうれしいです。
真下：私が学生の皆さんにお伝えしたいのは、「社会人は、学生時代と立場が逆転する」ことです。学生は、お金を払って勉強させてもらう立場でした。しかし、社会人は他の人からお金をもらう立場になります。つまり、他の人の役に立って、その人を幸せにして、初めて対価としてお金をもらえます。
そう考えると、社会人は、人に喜んでもらうためにプレゼントを贈り続ける存在です。そのプレゼントが会社の製品やサービスであり、プレゼントを渡すステージを選ぶのが就活です。「自分はこのステージで人に喜んでもらいたいな」、そう思えるステージを選んでください。鹿島には素晴らしいステージがあると自負しています。
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【ライター：スギモトアイ／撮影：百瀬浩三郎】
