Changing the World Through Digital Experiences、これがアドビのミッションです。アドビでは世界を変えるようなデジタルエクスペリエンスを創造しています。新進のアーティストからグローバルブランドまで、様々な人々が優れたデジタルエクスペリエンスをデザインし提供することを可能にしています。魅力的でパワフルな画像、動画、アプリの作成や、企業がすべてのスクリーンを通じてカスタマーと繋がり交流していく力を提供することに多大なる熱意を持っています。
アドビでは一段と優れた方々を採用するミッションを掲げており、素晴らしいEmployee Experience を創造していくことにもコミットしています。新しいアイディアは組織のどこからでも生まれると確信しています。
企業URL | |
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会社名 | アドビ株式会社 |
設立年 | 1992年 |
事業内容 | ソフトウェアおよび関連サービスの提供 |
本社所在地 | 東京都品川区大崎1-11-2ゲートシティ大崎 イーストタワー |
代表者 | 神谷知信 |
朝、目覚めた瞬間からベッドで眠りにつくまで、一日を通じて利用するメディア、目に入る広告、アプリ、オンラインでの買い物など、こうした体験のすべてに、弊社の技術が使われています。
アドビは、創業以来、顧客体験をビジネスの中核に据えてきました。製品を通じて、人々が学び、働き、遊び、ビジネスに取り組む姿に変革を起こしてきました。これこそがデジタル体験の力であり、チャンスです。
アドビのサービスの真髄は、駆け出しのアーティストから世界的なブランドまで、すべての人々が最高のデジタル体験をデザインし、発信する時に必要なもの、すべてを提供することにあります。
アドビでは様々な製品、サービス、ソリューションをご用意していますが、開発の取り組みは2つの主要な成長分野に絞っています。Creative CloudやAdobe Document Cloudを扱うデジタルメディア事業と、Adobe Experience Cloudを扱うデジタルエクスペリエンス事業です。
それぞれのクラウドソリューションについて、簡単にご紹介します。
Creative Cloudでは、誰もがどこにいても、クリエイティビティを発見し、表現できるツールを提供しています。小学生から会社員、デザインを趣味とする人からプロのクリエイターまで、すべての人々にクリエイティブな力を与えます。
Document Cloudは世界中の組織や企業において、紙からデジタルへの自動変換を可能にすることで生産性を高めます。また、弊社では新しいPDFサービスを準備しています。「verbs」と呼んでいますが、より実用的な文書を作り、現代の働き方に最適化することができます。
そして、Adobe Experience Cloudでは、企業の規模を問わず、個々のお客さまに合わせた顧客体験をリアルタイムで提供するプラットフォームを提供しています。お客さまが収益性をあげながら、製品へのロイヤリティを高める顧客体験をデザインし、体験を提供する企業のデジタル化をお手伝いしています。
Creative Cloud、Adobe Document CloudとAdobe Experience Cloudは、それぞれの分野におけるトップソリューションです。ハードウェアの進化とAdobe Senseiを活用したAIが出会うことで、弊社や弊社のお客さまにはこれまで以上に画期的なチャンスが訪れています。
2020年度通年の収益は過去最高となる128億7000万ドルに達し、前年比15%増。収益100億ドル、時価総額1000億ドルを超える世界トップ5のソフトウェア企業です。2020年第4四半期も困難なマクロ経済状況にもかかわらず過去最高収益を達成しました。
また、アドビは過去4年間にわたりInterbrandの「Best Global Brands」ランキングで最も急成長を遂げたブランドの一つに挙げられています。さらにフォーチュン誌の「働きがいのある会社」ランキングにも19年連続で選ばれています。こうした評価はすべて、当社の優秀で多様な人材がいるからこそ得られたと考えています。
アドビは、多様性のあるチームこそイノベーションを生み出し、ビジネスの成果を導くと確信しています。ダイバーシティとインクルージョンの進展に向けたアドビのビジョンは「Adobe For All」と呼ばれ、アドビは性別や人種、民族性、年齢、障害、性的指向、ジェンダーアイデンティティ、文化的なバックグラウンドや宗教的な信仰を問わず、誰もが尊重され、公平な扱いを受けるべきだと考えています。
また、アドビは多様なメンバーのチームプレーにより大きな成果が生まれると考えています。社員自ら企画・制作し発刊される社内報「One Team Magazine」、社長主催で毎回数百名が参加する「バーチャル乾杯」など、社員同士のネットワークの構築やコラボレーションの促進に役立つ施策を行っています。