『People Tech Company』
テクノロジーによって人の可能性を広げるような事業を創造しようというアトラエの想いを込めた造語です。成果課金型求人メディア『Green』、AIビジネスマッチングアプリ『Yenta』、エンゲージメント解析ツール『wevox』の拡大はもちろん、今後は「People Tech」を軸にスポーツや、医療・健康、教育等の新規事業に挑戦します。
◆アトラエとは?
・41名で東証一部上場したテックカンパニー
・不必要なヒエラルキーを排除した自律分散型組織
・新卒入社社員主導で2事業を創出
・出退勤時間も働く場所も自由
・株主になることができる
◆アトラエで働くことの面白さ
・凄い会社に入るのではなく凄い会社を創る側になる
・既存のルールに乗るのではなく、疑い、新しいルールを創る側になる
・会社から何を得られるかではなく自分がどうすべきか考える側になる
◆アトラエで働くことの大変さ
・勝つことだけでなく勝ち方までこだわること
・前例や答えがない問題に対して仮説、検証を繰り返すこと
・目標が高いためうまくいかないことは日常茶飯事
◆アトラエに合う人とは?
・世界中の人々を魅了する事業・組織・プロダクト創りに挑戦したい
・1年目から自分の手で成し遂げたと言える仕事がしたい
・信頼できる仲間と共にプロダクトを創りたい
◆逆にアトラエに合わない人とは?
・まずは社会人としての基礎を教えてもらい少しずつ学びたい
・最低限の貢献をしながら仕事以外に軸足をおきたい
・人と関わらずにスキル向上に集中したい
◆アトラエ社員の声
・アトラエでの私の仕事
https://note.com/raykaga/m/m47d5baeafbe4
・アトラエのメンバーの頭の中
https://note.com/raykaga/m/m0cfa0f213bc6
・私がアトラエに入社した理由
https://note.com/raykaga/m/mf4378320d3ce
会社名 | 株式会社アトラエ |
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代表者 | 代表取締役CEO 新居佳英 |
所在地 | 東京都港区麻布十番1-10-10 ジュールA 8F |
設立日 | 2003年10月24日 |
従業員数 | 64名(2020年12月末) |
上場/未上場 | 東京証券取引所市場第一部(6194) |
受賞歴 |
アスリートやアーティストの世界では当たり前な考え方なのに、ビジネスの世界ではそうではない。なぜビジネスという世界においては、彼らのように本気で夢や目標に向かって切磋琢磨しているようなチームが見つからないのか、なぜ出世や肩書、給与などばかりに関心が向けられているだろうか。
『たった一度の人生だからこそ、最高の仲間と世の中に価値ある何かに挑戦し続ける人生でありたい。』
そんな意思を持った仲間が集まり、『世界中の人々を魅了する会社を創る』ことを目標に、社会に価値あるWebサービスを生み出し成長してきた会社がアトラエです。
「私達全員が誇りを持てる組織作りと事業作りにこだわり、世の中に類を見ない価値を提供することで、世界に私達アトラエのファンを増やし、社会を良い方向に変える。」
これが私達が描く未来です。
この未来に向かって、アトラエ独自の事業を生み出してきました。
アトラエには「ルールはMinimum」という考え方があります。昼寝をするのも、何時にランチをするのかも、全て各自に任されています。パパママのメンバーが子供を連れてオフィスに出勤するのも日常茶飯事です。さらにはエンジニアやデザイナーが自分たちで20%ルールを作ってみたり、ハッカソンと称して1日かけてアプリ開発に挑戦したりすることもあります。すべては組織やメンバーの成長につながるものだと信じ、各自の裁量に任されています。一人ひとりが本気でビジネスに取り組んでいるという信頼と、高い自己管理能力を有する人材しか採用していないという自信が、これらの自由な環境のベースになっています。
また、最大限パフォーマンスを発揮するためには、階層型組織は不要との考えから、取締役と社員という2つの階層しか存在しないホラクラシー型と言われるフラットな組織体系をとっています。出世や肩書、上司、部下といった概念が全く存在しません。全てはプロジェクト単位で活動し、プロジェクトリーダーはあくまでも役割分担の1つでしかないという全く新しい組織運営に挑戦しています。新人だろうとベテランだろうと、エンジニアだろうと営業だろうと、全員が自らの考えを主張する権利と責任を持っています。
そもそも経営陣だけが株を持っていること自体、全社員経営者主義を目指しているアトラエにとっては違和感がありました。「人生を賭けている社員たちがこの会社のオーナーであるべき」という考えがアトラエにはあります。
また、知識産業社会にシフトしつつある今日の社会における株式会社のあるべき姿として、取締役と従業員が垣根なくチームとして一致団結し、会社経営を行うことが重要だと考えています。組織に属するすべての人が経営的視点を持つことが、今後の事業運営において最大の強みになります。
そのため、日本で初めて全社員が自社株を持つ上場企業が誕生しました。従業員がより早期に株式を保有して経営者の目線で働くことができるように、全従業員(アルバイトを除く。)に特定譲渡制限付株式を付与しています。