こんにちは、ワンキャリ編集部です。
就職活動を意識し始めた就活生の中には、「外資系企業って、日系企業と比べてどこが違うの?」
「どんな外資系企業が人気なの?」
と疑問を感じている人もいるのではないでしょうか?
今回はそんな疑問を解消すべく、日系企業と比較した外資系企業の特徴や、業界別人気企業ランキングを発表します。
きっと自分に合った外資企業が見つかるかもしれません。
ぜひ、ご一読ください。
<目次>
●外資系企業とは? 日系企業との違いを比較
・外資系企業とは?
・日系企業との違い
・外資系企業の仕事内容
●外資系企業の人気の理由は年収だけ? 働くメリットとデメリット
・【メリット1】年収が高い
・【メリット2】男女平等な出世機会
・【メリット3】若手も裁量が大きい
・【デメリット1】クビと隣り合わせな社風?
・【デメリット2】意外に薄給なことも
●就活生が選ぶ人気ランキング一覧:有名外資系から穴場な優良外資系まで
●1. 外資系コンサルティングファーム
・1-1. 戦略系コンサルティングファーム
・1-2. 総合コンサルティングファーム
・1-3. 会計コンサルティングファーム
●2. 外資系金融
・2-1. 外資系投資銀行
・2-2. 保険業界
・2-3. その他金融
●3. 外資系メーカー
・3-1. 消費財メーカー
・3-2. 化学メーカー
・3-3. 電機・重工メーカー
・3-4. 製薬会社
●4. 外資系IT企業
●5. 外資系広告
●外資系企業の就職に必要なスキル
・TOEIC700点以上の英語スキル
・即戦力になる経験やスキル
・積極性やアピール力
●外資系企業に向いている人・活躍できる人の特徴
・実力主義の環境で働きたい人
・変化や速いスピードを好む人
・英語を生かしたグローバルな仕事がしたい人
・自分の意見をはっきりと主張できる人
●おわりに:外資系企業の就活対策記事まとめ
外資系企業とは? 日系企業との違いを比較
いわゆる「外資系」という単語は「外国」と同じで世界をひっくるめた非常に幅広い意味を持つ言葉です。つまり、外資系企業とは、世界にある日系企業を除いた企業を指します。
ここでは、外資系企業の4つの種類と日系企業との違いについて詳しくご紹介します。
外資系企業とは?
外資系企業とは、海外の企業が出資して日本で作った会社のことを指します。海外企業側の出資の割合や、日本企業との関係性(買収や支社など)から主に以下の4つの種類に分けられます。
ここでは、以上4つの種類の外資系企業に関して企業例を挙げながら詳しく説明します。
1. 海外企業の子会社(日本法人)
外資系企業と聞いて、一般的に思い浮かぶのがこの海外企業が日本に進出し子会社を作ったパターンです。外国に進出してくるということは、それだけ知名度も資本もある有名な企業が多いです。
こういった企業では、社員はほとんど日本人で構成されますが、最初は本社とのやりとりが多いため英語が話せないと就職は厳しいでしょう。
<企業例> グーグル(Google)、IKEA、マッキンゼー・アンド・カンパニー
2. 海外企業と日系企業の共同出資の会社
海外企業が日本に進出するにあたって、日本という市場の情報力を補うために日系企業と共同出資という形で進出してくる会社もあります。市場の情報だけでなく、双方の企業の技術やブランド力を活用できるメリットが考えられます。
ただし、出資の比率により経営方針が決まるため、拮抗しているとその分方針を決めるために混乱が起きやすく、最終的にどちらかの100%出資に変わり海外企業の100%子会社となることもよくあります。
<企業例> 日本マクドナルド
3. 外国の企業に日系企業が買収(M&A)された会社
日系企業が海外企業に買収(M&A)され、外資系企業となるパターンもよくあります。買収されてしまえば働き方や社員は海外企業と同じ基準になるため、急に英語で話すことを求められることも少なくありません。
しかし、日本市場という点で日系企業にアドバンテージがあり、経営権が完全に移らず維持する場合もあるようです。
<企業例> シャープ、合同会社西友、ラオックスホールディングス(旧:ラオックス)
4. 海外企業の日本支社
上記3つのパターン以外にも、海外企業の日本支社に対しても外資系企業という名称が使われます。
日系企業との違い
外資系企業で働くメリットを考え、英語の勉強に力を入れる就活生も増えてきています。しかし、就活においては「自分と合う企業を選ぶ」ことが最も重要であるため、日系企業との違いを踏まえて外資系企業を選ぶべきかしっかり見極めましょう。
日系企業と比べて外資系企業には、一般的に以下の特徴があります。
- 年収が高い
- 「ジョブ型」採用のため、他職種への移動は基本的になく裁量権が大きい
- 実力主義
- チームワークより個人の能力が求められる
- ジェネラリストよりスペシャリストが求められる
- 残業が少ない
- 有給休暇が取りやすい
- 海外出張もある
- 社内の公用語が英語
外資系企業の社風や年収などの特徴
外資系企業の社風や年収は本社所在地や業種によって異なります。 今回は、本社所在地の観点で、新卒で特に受ける方が多い「米系」「欧系」を例に、社風・年収の特徴をご紹介します。
社風の違い
米系:ハードワークの実力主義
欧系:まったり安定志向
日系:ほぼ終身雇用型の社風
※参考:ONE CAREER「外資系メーカーの社風|業種/本社所在地ごとの違いを出身者が一覧にして解説」
以上を踏まえると、日系企業は米系よりも欧系の企業に似た社風であると考えられます。
年収の違い
米系:68,257ドル
欧系:68,912ドル
日系:41,509ドル
※参考:OECD「平均賃金 (Average wage) 」の2022年の数値をもとに平均値を算出
これらの数値を比較すると、欧系の年収が最も高いことが分かります。 一方で、日本の年収は、米系・欧系に比べ約2割低い水準であることが特徴的です。
外資系企業の仕事内容
ひとえに「外資系企業の仕事内容」といっても、業務は業界ごとに大きく異なります。ここでは、5つの業界ごとの主な仕事内容をご紹介します。
外資系コンサルティングファームの仕事内容
企業の課題解決に向けた支援を行う外資系コンサルティングファームは、日本のコンサルとサービス内容はほとんど変わりませんが、1人がプロジェクトを掛け持ちせず、「チームで1つのプロジェクトに集中する点」で異なります。
プロジェクトの内容は、クライアントの企業の経営戦略やIT戦略、ブランディングと多岐に渡るため、役割分担をしながら課題解決に向けた提案を行います。役割は主に4つあり、主に以下のような仕事を行います。また、それぞれ入社後に任されるポジションの順に表記しています。
1. アナリスト・アソシエイト:情報の収集、分析 2. コンサルタント:ソリューションの提案、効果検証 3. マネジャー:プロジェクトのマネジメント 4. パートナー:クライアントの開拓やプロジェクトの受注
外資系金融の仕事内容
外資系金融は、「投資銀行」「証券会社」「保険会社」「クレジットカード会社」の4つに分けられます。
また、その中でも「IBD部門」「マーケット部門」「リサーチ部門」「アセット・マネジメント部門」の4つの職種が存在します。それぞれの仕事内容は以下のようになっています。
<企業の種類と仕事内容> 1. 外資系投資銀行:企業の資金調達・M&Aのサポート 2. 外資系証券会社:投資家同士の取引の仲介 3. 外資系保険会社:生命保険・損害保険の販売 4. 外資系クレジットカード会社:クレジットカード加盟店・発行枚数の増加 <職種と仕事内容> 1. IBD部門:投資銀行の代表的な部門で、クライアントの資金調達・M&Aのサポートを行う 2. マーケット部門:株式・債券の機関投資家への売買、トレーディング 3. リサーチ部門:株式の動きをリサーチし今後の動向をレポートする 4. アセット・マネジメント部門:クライアントの資産を増やす
外資系メーカーの仕事内容
外資系メーカーは、「消費財メーカー」「化学メーカー」「電機・重工メーカー」「製薬会社」などがあり、いずれも日本のメーカーと仕事内容は変わりません。
ただし、日本企業とのシェア争いが激しかったり、本国と働き方の違いがあったりと、ハードワークを求められる部署も多いといった違いがあります。
外資系IT企業の仕事内容
外資系企業IT企業は、本国で開発されたソフトウエアやハードウエアなどの商品を、日本向けにカスタマイズすることが主な仕事内容です。
また、商品を開発・製造する「メーカー」とそれを販売する「ベンダー」の両方の役割を担っている企業がほとんどです。
外資系広告の仕事内容
外資系広告代理店の仕事内容は、日本の広告代理店と大きな差はありません。ただし、ビジネスの手法に差があります。
日本の広告代理店は、クライアントにメディア枠を販売し、その手数料が利益になります。しかし、外資系広告代理店では「フィー制度」という、プロジェクトにかかる人件費を事前に見積もり、その範囲内で広告を作成・運営します。見積もりは、広告作成費や広告媒体費、営業などに伴う人件費を、職種や経験ごとに異なる単価で、時間や人数なども合わせて計算します。
外資系企業の人気の理由は年収だけ? 働くメリットとデメリット
外資系企業と聞いて、みなさんはどのようなイメージを思い浮かべますか? 多くの就活生は、「実力主義」「クビになりやすい」など、プラスとマイナスそれぞれのイメージが混在していると思います。外資系企業ならではの「メリット」と「デメリット」を簡単にまとめました。
【メリット1】年収が高い
前述したように、外資系企業は日系企業に比べて年収が高いといわれており、平均して10〜20%高いようです(2022年時点)。
年収が高い理由は、「個人の成果に合わせて年収が決まる」という傾向が強いためです。個人主義・成果主義の外資系企業では、日系企業に比べて成果次第での給料の上がり幅が大きく、入社時から高次のポジションを任されることも少なくありません。
逆に言えば、結果が全てであるため、結果が出せなければ年齢が上がっても年収は上がりません。
<入社後に気づいた良いギャップ> 外資系なので成果主義だとは思っていたが、想像以上に成果が給与に反映された。入社時と退職時(4年間弱)で、給与は1.5倍以上になった。 ※出典:ONE CAREER PLUS|グーグル(Google)の年収の入社後ギャップに関する社員クチコミ
【メリット2】男女平等な出世機会
日本政府は「2020年までに女性管理職の割合を20%にする」という政策を掲げており、日系企業でも女性管理職の割合は増加傾向にあります。
しかし、エンワールドの2021年の調査によれば、この目標を達成した企業は外資系企業が22%、日系企業が13%と、まだまだ外資系企業の女性管理職の割合の方が多いことが分かります(※1)。
(※1)出典:エンワールド「女性管理職登用についての意識調査」
【メリット3】若手も裁量が大きい
例えば、ある外資系メーカーに務める社員は「新卒1年目からブランドの立ち上げに関わった」といいます。このように外資系企業では、働く魅力に「裁量の大きさ」が多く挙げられます。
<成長実感・活躍支援> 自分で動ける力が身につく。仕事をこなしていくうちに自分でどうにか出来るようになり、周りの期待にも答えられるようになり自信も身につく。 <新入社員の活躍支援> 教育環境は整っている。しかし、言われたことしかしないといった自分から動かないことをしていると成長できない。 ※出典:ONE CAREER PLUS|マッキンゼー・アンド・カンパニーの仕事の魅力・成長に関する社員クチコミ
【デメリット1】クビと隣り合わせな社風?
外資系企業は成果主義で雇用が不安定な傾向にあります。これは、「UP or OUT」という考え方が一般的であるためです。
UP or OUTは「昇進か、さもなくば会社を去る」という、コンサルを中心とした外資系のシビアな雇用環境を表す言葉です。ただし、ベイン・アンド・カンパニーやA.T. カーニーなど、人材育成に時間をかける企業もあるため、社風に依存する面が大きいでしょう(※2)。
(※2)参考:ONE CAREER「外資系メーカーの社風|業種/本社所在地ごとの違いを出身者が一覧にして解説」
【デメリット2】意外に薄給なことも
一般的に、外資系企業は「高収入」といわれます。しかし少数精鋭の環境であり、1人あたりの仕事量が多く、仕事量に対して給与が少ないという意見もあるようです(※3)。
<転職を考えた理由・きっかけ> 外資系の消費財メーカーで営業を続けていくことや、社内で仕事のロールが変わることに魅力を感じず、業界の成長性もなく、上司達の給料を聞いても希望を感じなかったため。 ※出典:ONE CAREER PLUS|ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループからの転職体験談
(※3)参考:ONE CAREER「【外資志望者必見】外資だって低収入・上司運で出世が決まる?外資の3つの真実」
▼外資系企業について詳しく知りたい方はこちら
・【25卒向け】外資系企業に興味があるあなたへ。ジョブ選考を突破するために、まずはこの10記事を読もう【外資特化編】
・【25卒向け】外資系コンサルの秋・冬インターンに行きたいならこう動け!年内内定への「完全ロードマップ」と選考対策
就活生が選ぶ人気ランキング一覧:有名外資系から穴場な優良外資系まで
ここからは、外資系にどのような企業があるのか見ていきましょう。
2022年卒のワンキャリアユーザーの声をもとに、業界別の人気ランキングを作成しました。外資系志望者はぜひ参考にしてください。
※ランキング順位はワンキャリア「東大京大 22卒就活人気ランキング」およびユーザーによる「お気に入り」登録数から算出。
※こちらは2016年10月に公開された記事の再掲載ですが、22卒の人気ランキングをもとに一部情報を更新しています。
1. 外資系コンサルティングファーム
外資系コンサルティングファームは、全業界の中でも高い人気を誇る業界です。
戦略系コンサルティングファームでは「ボストン コンサルティング グループ」、総合コンサルティングファームでは「アクセンチュア」、会計系コンサルティングファームでは「KPMG」がトップにランクインしています。
1-1. 戦略系コンサルティングファーム
【1位】ボストン コンサルティング グループ
アメリカ合衆国に本社を構え、アーサー・ディ・リトルからスピンアウトした外資系戦略コンサルティングファームです。
世界50カ国・100カ所以上のオフィスを基盤とするグローバルなネットワークと、日本における深く幅広い経験から生まれる知見をもとに、政府・民間企業が抱える重要課題に広くコンサルティングを展開しています。
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【2位】マッキンゼー・アンド・カンパニー
アメリカ合衆国に本社を構え、多くのトップ企業にコンサルを行うトップファームです。
グローバル全体ではアメリカ合衆国・ヨーロッパ・アジア・南米・東欧など、数多くのコンサルティング・プロジェクトを手掛けています。
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【3位】ベイン・アンド・カンパニー
アメリカ合衆国ボストンに本拠を置く、世界40カ国に65拠点のネットワークを展開する外資系戦略コンサルティング企業です。
ベインは徹底した「結果主義」を掲げ、グローバル展開により携わった5,000以上のプロジェクトを通じて世界中のあらゆる産業で知見を蓄積し、コンサルティングサービスを提供しています。
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【4位】A.T. カーニー
アメリカ合衆国のシカゴに本拠地を構え、世界41の国と地域に71拠点(傘下のCervello社およびProkura社を含む)外資系戦略コンサルティング企業です。
外資系企業や政府系機関に対して、戦略からオペレーション、ITに至るまで一貫したサービスを提供しています。
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【5位】Strategy&
アメリカ合衆国に本社を構え、世界151カ所に拠点を置く外資系戦略コンサルティング企業です。
100年以上のコンサルノウハウと、PwC傘下のネットワークを生かし、自動車・産業機械など多岐に渡りコンサルを行っています。
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【6位】ローランド・ベルガー
ドイツ・ミュンヘンに本社を置く外資系戦略コンサルティング会社です。
業界別と機能別の2つの専門グループを組織してコンサルティングサービスを提供しており、全社戦略・企業再生・ブランド・マーケティング戦略・新興国戦略などを提案しています。
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【7位】アーサー・ディ・リトル
アメリカ合衆国のボストンに本拠地を構え、1886年に創業した世界最古の戦略コンサルティングファームです。
幅広い業界のクライアントに対して、全社戦略やグローバル戦略を提案しています。その中でも特にビジョン策定に秀でているため、民間だけでなく官公庁に対して国家戦略の提案も行っています。
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1-2. 総合コンサルティングファーム
【1位】アクセンチュア
「ストラテジー & コンサルティング」「インタラクティブ」「テクノロジー」「オペレーションズ」の4つの領域で幅広いサービスとソリューションを提供する総合コンサルティングファームです。
現在49カ国200都市以上において、電子情報システムの開発と統合のサポート業務のコンサルを行っています。
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【2位】デロイト トーマツ コンサルティング
世界4大会計事務所(Big4)の1つ、デロイト トウシュ トーマツ(デロイト)のメンバー企業です。
そんなデロイトの強みは、グローバルで30万人を超えるメンバー、全世界に拠点は250以上を有するデロイトネットワークを生かしたソリューションを提供できる点です。
経営戦略やM&A・ITアドバイザリーなど幅広い専門サービスの提供に加えて、社会課題の解決と新産業創造を行っています。
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【3位】PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社
イギリス・ロンドンに本拠を置く、世界151カ国に約364,000人のスタッフを擁する世界最大級の外資系プロフェッショナルサービスファームです。
強みはPwCのグローバルなネットワークの大きさであり、専門スタッフ約8,000人以上の知見を生かしたサービスを提供しています。
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【4位】マーサージャパン
経営戦略・組織変革・人事コンサルティングの3つの分野でビジネスを展開する総合コンサルティング企業です。
世界130カ国に広がるグローバルネットワークを生かした知見をもとに福利厚生・退職給付制度構築などを行っています。
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【5位】コーン・フェリー・ヘイグループ(旧ヘイ コンサルティング グループ)
アメリカ合衆国のフィラデルフィアに本拠を置き、世界50カ国以上に拠点を置くを構え、組織・人材に関するコンサルティングサービスを提供する総合コンサルティング企業です。
行動心理学を基礎とするアカデミックな知見やデータから、職務評価・コンピテンシー・EQ分野へのコンサルを行っています。
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1-3. 会計コンサルティングファーム
【1位】KPMGコンサルティング
オランダを本部とし、世界143カ国のグローバルなネットワークにおいて監査・税務・アドバイザリーサービスを提供する外資系プロフェッショナルサービスファームです。
具体的には、事業戦略策定・業務効率の改善・収益管理能力の向上などを手掛けています。
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【2位】EYストラテジー・アンド・コンサルティング(旧EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング)
ロンドンを本拠地とし、世界150の国・地域に700以上の拠点を置き、会計・税務・アドバイザリーサービスなどのプロフェッショナル・サービス事業を展開する会計コンサルティング企業です。
製造業・医療機関・金融機関などにコンサルを行っています。
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2. 外資系金融
外資系金融は平均年収が外資系の中でNo.1といわれており、インセンティブ給の高さが魅力の1つになっています。
投資銀行部門では「ゴールドマン・サックス」、保険業界では「アフラック(アフラック生命保険)」、資産運用や貿易金融などを扱うその他金融業界では「ソシエテ ジェネラル」がトップにランクインしています。
2-1. 外資系投資銀行
【1位】ゴールドマン・サックス
1869年に創業、ニューヨークに本社を構え、世界中の金融機関・投資家・政府機関などの幅広い顧客を有する投資銀行です。資産運用業務・証券業務などを中心に金融サービスを手掛けます。
厚い顧客層による投資銀行業務、セールス&トレーディング業務の収益が主な売り上げを構成しており、その他の業務を含め全ての金融サービスにおいて死角がないため、常にリーグテーブルの上位を占めています。
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【2位】J.P.モルガン
ニューヨークに本社を構え、25万人を超える社員を有している世界最大規模の投資銀行です。
幅広い海外ネットワークが国をまたいだグローバル規模の案件の受注を可能にし、結果としてリーグテーブルでも上位に位置しており、他の外資系投資銀行の中でも高いプレゼンスを誇ります。
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【3位】モルガン・スタンレー
ニューヨークに本社を構え、世界42カ国に拠点を有し、世界有数の売り上げを誇る外資系総合金融機関です。
法人・機関投資家向けの証券業務・資産運用・ウェルスマネジメントの3つを主軸に、債権・株式・投資銀行業務などを世界規模で展開しています。
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【4位】シティグループ
ニューヨークに本社を構える世界有数の売り上げ規模を誇る総合金融機関です。
グローバルネットワークを有しており、世界160以上の国と地域でサービスを展開し2億以上の口座数を保有しています。日本ではこれまで、顧客層も幅広く、個人・法人・政府系機関などを対象に、リテールバンク業務やカード事業、投資銀行業務などを行っていましたが、2015年に日本のリテールバンク事業を三井住友銀行へ、日本のカード事業を三井住友信託銀行へ売却することで、個人向けサービスから撤退しました。そのため、現在は投資銀行サービスと法人向け金融サービスをメインに日本では展開しています。
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【5位】バンク・オブ・アメリカ
ノースカロライナ州シャーロットに本社を構え、アメリカ合衆国の総合金融グループであるバンク・オブ・アメリカのグループ企業としてホールセール部門に特化したサービスを行う世界最大級の投資銀行です。
主な業務は投資銀行業務、資本市場業務、債権・株式取引業務やアドバイザリーサービスなどを行っています。
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【6位】UBSグループ
スイスのチューリッヒに本拠を置き、世界50カ国以上に拠点を広げており、証券業務・資産運用業務・投資銀行業務など総合的な金融サービス業務を行う総合金融機関です。
株式部門とウェルスマネジメント(富裕層向け資産運用業務)部門において世界トップクラスの地位と信頼を得ており、マーケットサイドでは無類の強さを誇っています。
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【7位】バークレイズ
ロンドンに本社を構える、最古の外資系総合金融機関です。
英国を基盤としながらヨーロッパ・北米・アジア・アフリカ・中東など世界中に拠点を持ち、リーマン・ブラザーズの北米事業部を傘下に収めることで世界規模の投資銀行として成長しました。2016年1月に、日本を含むアジア地域で現物株式の業務から撤退していますが、今後も世界の金融市場をけん引することが期待されている企業です。
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【8位】ドイツ銀行グループ
ドイツに本社を構え、世界各国に8万人以上の社員を有し(2022年7月末時点)、幅広い金融サービスを担う総合金融機関です。
商業銀行という出自を持ち、投資銀行業務だけではなく包括的な金融サービスも行えるため、財務基盤の強さや高い信用力を生かして顧客のニーズに細かく答えることができるという点が強みになっています。
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【9位】クレディ・スイス証券
スイスのチューリッヒに本社を置き、世界50カ国の拠点がもたらすグローバルネットワークを強みとした、証券・投資銀行業務・富裕層向け資産運用業務・資産運用業務などをグローバルに展開する世界有数の規模を持つ外資系金融コングロマリットです。
アジア市場からの撤退傾向が強い他の金融企業とは逆行する戦略を取るほどアジア展開に力を入れています。
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【10位】BNPパリバ証券
フランス・パリに本拠を置き、世界63の国と地域に18万3千人を超える社員を有し、世界規模での総合金融サービスを行う総合金融機関です。
ユーロ圏においてリテール・バンキングで確固たる地位を築いているだけでなく、北米・アジアなどに勢力を拡大しており、日本国内でも資産運用業務や証券業務で信頼を得ています。
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2-2. 保険業界
【1位】アフラック(アフラック生命保険)
アメリカ合衆国に本社を構え、1958年に世界で初めてがん保険を始めた生命保険会社です。
第3保険領域においての商品開発力や、業界随一の既契約者数を誇ります。販売代理店営業方式を日本で初めて展開するなど、独自性に特徴があります。
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【2位】プルデンシャル生命保険
アメリカ合衆国に本社を構え、米トップクラスの金融サービス機関「プルデンシャル・ファイナンシャル」の一員として1987年に設立された外資系生命保険会社です。生命保険のプロフェッショナルであるライフプランナーによるコンサルティングセールスを強みとしており、オーダーメイドの保険商品のみを販売するビジネスモデルを構築しています。
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【3位】AIGグループ
世界規模で商品開発などを行うため多種多様な保険商品を提供することや、各国のグループ企業で国境を越えたシナジーを発揮できるのが特徴です。
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2-3. その他金融
【1位】ソシエテ ジェネラル
フランスのパリに本社を構える、クレディ・アグリコル、BNPパリバ証券と並ぶフランスの外資系大手都市銀行です。世界66カ国に拠点と2,500万人もの顧客を持ち、同国トップクラスの規模を誇ります。
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【2位】ブラックロック・ジャパン
欧米・アジアなど世界25カ国以上に拠点を置く、世界有数の外資系資産運用企業です。
運用資産高の実績も資産運用業界では群を抜いており、2020年12月末時点で、グローバルのグループ全体で運用資産残高は8.68兆米ドル(約896兆円)にのぼります。
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【3位】HSBC
イギリスのロンドンに本社を置く世界最大級の外資系銀行です。
リテール・バンキング&ウェルスマネジメント、商業銀行、グローバルバンキング&マーケッツ、グローバル・プライベートバンキングという4つのグローバル事業を中心に収益を上げており、日本で歴史の長い外資系銀行です。
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【3位】クレディ・アグリコル
フランスのパリに本社を構え、1894年に設立された日本フランスの外資系金融機関で、日本でいう農林中央金庫に当たる金融機関です。
法人営業・投資銀行部門などに強みを持っており、2020年時点で、総資産2兆2,175億ユーロ(284兆円)を有する世界有数の総合金融グループです。
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【5位】ロイヤルバンク・オブ・スコットランド
イギリス第二の金融都市であるエディンバラに本社を置く外資系銀行です。
スコットランドポンドの発行から貿易金融や預金・送金業務まで幅広い業務を行っています。
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3. 外資系メーカー
外資系メーカーは消費財メーカー、化学メーカー、重機・重工メーカー、製薬会社などに分類されます。
消費財メーカーでは「P&G Japan」、化学メーカーでは「デュポン」、電機・重工メーカーでは「GEジャパン」、製薬会社では「ジョンソン・エンド・ジョンソン」がトップにランクインしています。
3-1. 消費財メーカー
【1位】P&G Japan
アメリカ合衆国のオハイオ州で設立され、事業拠点は70カ国以上に存在し、総社員数約110,000人の、世界トップクラスの収益を誇る外資系メーカーです。マーケティングに強みを持ち、優れた人材を輩出し続ける企業としても知られています。
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【2位】ユニリーバ・ジャパン
ユニリーバ・ジャパンは、イギリスとオランダに本社を構える世界最大級の消費財メーカー、ユニリーバの日本法人として1964年に設立されました。
紅茶の「リプトン」や日用品の「LUX(ラックス)」「ダヴ」などのブランドは日本においても消費者から高い支持を得ており、数多くのブランドを生み出して事業を展開しています。
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【3位】日本ロレアル
フランスに拠点を置き、売上高約5兆3000億円(2022年度)を誇る世界No.1の外資系化粧品会社です。
ロレアルは世界で多数のブランドを展開しており、日本では「メイベリン ニューヨーク」「ロレアル パリ」「ランコム」などのブランドがユーザーから高い支持を得ています。
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【4位】ネスレ日本
スイスに本社を構え、世界188カ国の販売網を誇る世界最大の外資系食品メーカーです。
チョコレート菓子の「キットカット」や「エアロ」そしてコーヒーの「ネスカフェ」などのブランドを始め多くの製品が国内においても高い評価を得ています。
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【5位】エスティローダー
アメリカ合衆国に本拠を置き化粧品やスキンケア用品・ヘアケア用品・香水を取り扱う外資系化粧品メーカーです。
高級輸入化粧品としての地位を確立し、日本国内では現在計15ブランドの商品が販売されています。
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【6位】LVMHグループ(ルイ・ヴィトン モエヘネシーグループ)
フランスに本社を置く世界最大の外資系ファッション企業です。現在はヨーロッパ(フランス・イタリア・スペインなど)を中心に80近くの高級ブランドを持っており、「ファッション&レザーグッズ」「パフューム&コスメティックス」「ワイン&スピリッツ」「ウォッチ&ジュエリー」「セレクティブ・リテーリング」「その他の活動」の6つの事業を主軸としています。
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【7位】マースジャパンリミテッド
ブリュッセル(ベルギー)やニュージャージー州、ペンシルバニア州(アメリカ合衆国)に本社を構える外資系大手食品企業です。
全世界で100年以上続くブランドが5つ、50年以上続くブランドを8つを有しており、日本ではマース リグレー(菓子) ・ペットケア・食品・マース エッジの4つの事業領域で事業を展開しています(日本での展開はマース リグレー(菓子)とペットケア事業の2事業)。
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【8位】フィリップ モリス ジャパン
アメリカ合衆国のニューヨーク州を本拠地とする世界最大の外資系たばこメーカーです。
全世界で人気を誇るマールボロ、ラーク、バージニア・エス、パーラメントなどのマーケティングおよび販促活動を行っており、日本市場のシェア39.6%(2023年末)を誇る、日本で第2位のたばこ会社です。
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【9位】スリーエムジャパンプロダクツ
アメリカ合衆国のミネソタ州で創業された外資系素材メーカーで、約5万5,000種類以上の製品を扱う世界最大規模のコングロマリット企業です。「ポスト・イット」や日用品である「スコッチ・ブライト」などは知名度の高い製品の1つです。4つの事業分野と10の事業でビジネスを展開しています。
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【10位】ブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BATJ)
イギリスのロンドンに本社を置く、外資系タバコメーカーです。43カ国に工場を有しており、180を超える市場で事業を展開しています。
現在ダンヒル・ケント・ラッキーストライク・キャメル・ポールモール・アメリカンスピリットなどの製品を製造、販売を行っています。
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3-2. 化学メーカー
※デュポンとダウ・ケミカルは統合し、ダウ・デュポンとなりました。本記事の掲載情報は初掲載時のものです。
【1位】デュポン
アメリカ合衆国に本社を構える外資系化学メーカーです。
製品の製造・輸出入・販売、研究・開発、技術サービスおよび合弁会社に関する業務といった幅広い業務を行っています。
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【2位】ダウ・ケミカル
アメリカ合衆国のミシガン州に本社を置く外資系化学メーカーで、現在では「接着剤」や「添加剤」などの製品技術から建築・建材・インフラ、自動車・輸送まで幅広く事業を展開しています。
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【3位】BASFジャパン
ドイツのルートヴィヒスハーフェン・アム・ラインに本社を置き、150年の歴史を持つ世界最大の外資系総合化学メーカーです。
ケミカル、マテリアル、インダストリアル・ソリューション、サーフェステクノロジー、ニュートリション&ケア、アグロソリューションの6つの事業を展開。グローバルでの売上高は約689億ユーロ(2023年)を誇っています。
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3-3. 電機・重工メーカー
【1位】GEジャパン
アメリカ合衆国のコネチカット州に本社を置き、全世界に約170拠点を展開する世界最大の外資系コングロマリットです。
日本ではヘルスケア・アビエーション・パワー・オイル&ガス・エナジーコネクション・ライティングの6つの事業領域でビジネスを展開しています。
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【2位】ABB
スイスに本社を置き、世界100カ国以上に進出しており、電力関連・重電・重工業を主たる事業として展開している外資系重工企業です。
日本国内において石油ガス・電力・化学・鉱物・紙パルプの生産のための機械・ロボットなどのオートメーションに関する事業を、製造・販売・サービスの各分野で展開しています。
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【3位】日本ヒューレット・パッカード
ヒューレット・パッカード エンタープライズの日本法人で、サーバー・ネットワーク機器などのエンタープライズ製品を製造・販売することや、ソリューションサービスの提供を主な事業とする外資系企業です。
サーバーやネットワーク機器などを自社で製造しつつ、他社のシステム開発・納入や保守・運用まで一気通貫的にサービスを展開しています。
▼社員の生の声もあります!
若手社員であっても比較的早い段階から仕事を任せてもらえる。あまりトップダウンで物事が決まって現場まで落ちてくるということはない。週4日までリモートワークが使える制度がある。
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【4位】日本サムスン
韓国のソウルに本社を構える、韓国最大の外資系総合家電・電子部品・電子製品メーカーです。
現在はモバイルディスプレイ・ITディスプレイ・PID・テレビディスプレイを製造しており、東京支社は海外での初拠点となっています。
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3-4. 製薬会社
【1位】ジョンソン・エンド・ジョンソン
世界60カ国に250以上のグループ企業を有する、グローバルにおいて世界最大級のヘルスケアカンパニーの地位を確立している総合医療を扱う外資系製薬会社です。
事業領域をヘルスケアビジネスに特化するとともに、事業分野を「消費者向け製品」「医療機器」「医薬品」の3つに分けて運営しています。
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【2位】ファイザー
アメリカ合衆国のニューヨーク州に本社を置き、医薬品売上高で世界1位(※5)の外資系製薬企業です。
事業概要は医療用医薬品やワクチンの研究開発、製造、販売。日本法人は、「ワクチン部門」「インターナルメディスン/病院/抗ウイルス医薬品部門」「スペシャルティケア部門」「オンコロジー部門」の4つの事業部門で構成されています。
(※5)参考: AnswersNews「【2023年版】製薬会社世界ランキング ファイザー、業界初の売上高1000億ドル突破で首位…2位はロシュ、メルクは2年ぶりトップ3に」
▼社員の生の声もあります!
コンプライアンスへの取り組みが進んでいる。現在はリモートワークが勧められている
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【3位】アストラゼネカ
イギリスの大手化学会社ICIから医薬品部門が分離してできたゼネカと、スウェーデンに本社を置き北欧最大の医薬品メーカーであったアストラの2社が合併して誕生した、ロンドンに本拠を置く外資系製薬企業です。
日本においては、主に「オンコロジー」「循環器・腎・代謝疾患」「呼吸器免疫疾患」「ワクチン・免疫療法」を重点領域として、医療用医薬品の販売を行っています。
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【4位】グラクソ・スミスクライン
現在日本では医療用医薬品事業・ワクチン事業・コンシューマーヘルスケア(シュミテクトなどのケア用品)の3つの事業を展開しています。
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【5位】日本メドトロニック
※コヴィディエンは2015年にメドトロニックに統合されました。本記事の掲載情報は初掲載時のものです。
アイルランドの首都である、ダブリンに本社を置く外資系ヘルスケアカンパニーです。
世界150カ国以上に90,000名以上の社員を有し、医療専門家向けにペースメーカーを中心に、さまざまな医療機器・サービスを提供しています。
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4. 外資系IT企業
外資系IT企業の特徴は「インセンティブ給(業績給)」の年収に占める割合が非常に高いことです。仕事効率を上げると多くのインセンティブ給がもらえるため、平均残業時間が低いことが魅力の1つです。
外資系IT企業のトップは検索エンジンを扱う「グーグル(Google)」で、2位はeコマースで興隆した「アマゾンジャパン」です。
【1位】グーグル(Google)
アメリカ合衆国に本社を置き、世界50カ国に70以上のオフィスを構えた世界的な外資系IT企業です。
創業者のラリー・ペイジの思いの下、検索エンジンからGmailに至るまでの全てのサービスを、ユーザー目線に立って提供しており、生活に密着したサービスを世界的に展開しています。
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【2位】アマゾンジャパン
アメリカ合衆国のワシントン州シアトル市に本拠を置く、eコマースにおける世界的に有名な外資系企業です。
書籍だけにとどまらず、家電や玩具(がんぐ)・衣料品や食料品など幅広いジャンルの商品を販売、イギリス、ドイツ、フランス、日本、カナダ、中国、イタリア、スペインなどでウェブサイトを運営し、世界各地50カ所を超える物流センターを設置しています。
▼社員の生の声もあります!
ベンチャースピリットが高い。意思決定は非常に早く、毎日のように意思決定が求められる
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【3位】日本IBM
アメリカ合衆国に本社を構え、サービス・ソフトウエアだけでなくAI(人工知能)まで手掛ける外資系通信企業です。
サービス・ソフトウエア・ハードウエアに大別され、コンサルティングやシステム構築、企業向けミドルウエアの提供、サーバー製品のIBM Systemsの提供、ストレージ製品のSystem Storageの提供などを行っており、現在ではAIのIBM Watsonを用いた事業の展開を行っております。
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【4位】日本マイクロソフト
アメリカ合衆国に本社を構える外資系トップソフトウエア企業です。ソフトウエアやクラウドサービス・デバイスの営業やマーケティング・販売などを行います。「Windowsシリーズ」と「Microsoft 365シリーズ」で有名です。
ハードウエアとして、「Surfaceシリーズ」や「Xboxシリーズ」のほか、無料でのオンラインサービスとして、MSN、Bing、Skypeなども提供しています。
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【5位】LINE
※LINEは2023年、ヤフーと統合し、LINEヤフーになりました。本記事の掲載情報は初掲載時のものです。
韓国に本社を構える「NAVER社」の日本法人としてビジネスを行っており、現在では世界各国で愛用されている無料の通話・メールアプリケーションサービスを提供している外資系インターネット企業です。
LINEアプリを事業軸として通信料を大幅に安くできる「LINE Out」やクレジットカード情報を登録することで迅速な決済を可能にした「LINE Pay」といった通信サービスを主軸にした事業展開も行っています。
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【6位】ヤフー(Yahoo! JAPAN)
※ヤフーは2023年、LINEと統合し、LINEヤフーになりました。本記事の掲載情報は初掲載時のものです。
アメリカ合衆国に本社を構え、検索エンジンに強みを持った外資系通信企業です。
日本においては、ヤフー株式会社はソフトバンクの連結子会社です。Yahoo! BBなどのソフトバンクグループと提携したサービスを提供しており、検索エンジンによる莫大(ばくだい)なアクセス数とそれに付随する安定的な広告収入にて収益を上げています。
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【7位】ブルームバーグ(Bloomberg)
ニューヨークに本社を構え、現在ではニューヨークに加えて、ロンドン・東京・香港・シンガポール・ドバイ・サンパウロなど全世界に約180拠点を置く外資系通信社・放送事業会社です。
金融・経済情報の日本語版ニュースや日本独自の会計基準とIFRSへの移行に対応した企業財務データの提供強化などを行っています。
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【8位】日本オラクル
アメリカ合衆国に本社を構える、ビジネス用途のソフトウエアに特化したマイクロソフト、IBMに並ぶ世界的な外資系ソフトウエア企業です。
企業の事業活動の基盤となるソフトウエアおよびハードウエアの販売、これらをインターネット経由で提供するクラウドサービスや、それに付随する各種サービスの提供を行っています。
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【9位】シスコシステムズ
アメリカ合衆国に本社を置く、世界最大級の外資系コンピューターネットワーク機器開発会社です。
事業内容としては、ルータを中核とし、セキュリティ・ワイヤレスLAN・ウェブ会議アプリケーションなどの開発・販売を行っています。
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【10位】DELL EMC
※DELL EMCは2020年に合併し、デル・テクノロジーズになりました。本記事の掲載情報は初掲載時のものです。
アメリカ合衆国のマサチューセッツ州に本社を構え、世界中で180以上の拠点と約15万人の社員数を擁する外資系通信企業です。ビジネス・サービス プロバイダーの運用改善やITaaS(サービスとしてのIT)提供しています。
「クラウド」「ビッグデータ」「トラスト(セキュリティ)」の3分野を中心にビジネスを展開しており、ハイブリッドクラウドデータ分析、ビジネスモビリティにおけるリーディングカンパニーとしてビジネスを行っています。
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5. 外資系広告
外資系広告は日系の大手広告代理店と異なり、「一業種一社制」(※6)を取っています。
外資系広告代理店では「マッキャンワールドグループホールディングス」がトップにランクインしており、2位は「ジオメトリー・オグルヴィ・ジャパン合同会社」です。
(※6)……一業種一社制:企業全体で1つの業界につき、1社だけを対応すること
【1位】マッキャンワールドグループホールディングス
アメリカ合衆国に本社を置く「マッキャンエリクソン・ワールドワイド」と日本に本社を持つ「博報堂」の合弁会社として設立された外資系広告代理店です。
日本に拠点を置きながら、アメリカ合衆国本社の100年以上の歴史で積み重ねたノウハウを生かした広告・コミュニケーションサービスに強みを持つ国際広告会社です。
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マッキャンワールドグループホールディングスが参加予定のイベント一覧
【2位】ジオメトリー・オグルヴィ・ジャパン合同会社
ニューヨークに本社を構える、イギリスの代理店オグルヴィの100%子会社としてマーケティング・コミュニケーションを行う外資系広告代理店です。
「アストラゼネカ」や「ユニリーバ」といった外資系企業から「味の素」や「三菱商事」などの日系大手企業に至るまで幅広いクライアントを有しています。
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ジオメトリー・オグルヴィ・ジャパン合同会社が参加予定のイベント一覧
【3位】カンター・ジャパン
イギリスにある上場企業WPPグループの中核事業の1つである調査 ・コンサルティング部門に属している外資系広告代理店です。
日本で50年以上市場調査を行ってきたマーケティングリサーチをもとに幅広いクライアントに対してマーケティングを用いたソリューションを展開しています。
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【4位】ビーコンコミュニケーションズ
アメリカ合衆国の大手総合広告代理店「レオ・バーネット・ワールドワイド」の日本法人として設立された外資系広告代理店です。
フィリップ・モリス、マクドナルド、ナイキなど日本に進出している大手の外資系企業をクライアントとしフィービジネス(プロジェクト単位のコストを算出してフィーとして請求する)を展開しています。
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【4位】I&S BBDO
アメリカ合衆国の大手広告代理店オムニコムグループと資本提携し、傘下にある外資系広告代理店です。
創業以来60年以上にわたり日本の市場で培ってきた知識・経験を生かし、「BBDOワールドワイド」の一員としてグローバルなネットワークに蓄積されたノウハウを活用することで、最適なマーケティング・ソリューションを提供しています。
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外資系企業の就職に必要なスキル
外資系企業は日系企業と比べていくつか異なる特徴があります。外資系企業への就職を考えている就活生は、以下のスキルを身につけてから就活のスタートダッシュが切れるように準備しておきましょう。
TOEIC700点以上の英語スキル
外資系企業への就職を考えているなら、TOEIC700点以上の英語スキルが必要です。
TOEIC700点は、「業務上や日常のコミュニケーションに支障がなく英語を理解できるレベル」とされています。外資系企業では、上司が外国人であったり、本社とのミーティングでは英語を使わなければならなかったりと、業務の中で英語を使う場面が多くあるため、コミュニケーションに支障がない程度の英語レベルは必須といえるでしょう。
企業によっては、英語を必須スキルとしていない場合もありますが、外資系企業であれば、働く上で英語のスキルがあることに越したことはないため、英語力を伸ばしておくといいでしょう。
また、募集要項に「TOEICの点数が◯点以上であること」を記載している企業もありますが、面接時に英語力を測られるケースも多くあります。資格としての英語スキルにこだわるのではなく、まずは面接などの実践で
<選考前にやっておくべき対策や工夫> 英語については、想定される設問とその回答を準備することが求められる。 また、どのように突っ込まれるか、突っ込まれた場合にどう切り返すか、まで入念なシミュレーションが必要。選考前にネイティブスピードで英会話練習することが必須。 ※出典:ONE CAREER PLUS|ゴールドマン・サックス (情報システムエンジニア) の中途面接の体験談使える英語のコミュニケーションスキルを身につけておくことも重要です。
英語面接の対策法については、以下の記事で詳しくまとめているためぜひご参考ください。
▼英語面接について詳しく知りたい方はこちら ・【就活】英語面接を突破!聞かれる質問と面接官を納得させる回答例文
▼資格について詳しく知りたい方はこちら ・就活で有利な資格10選!業界別・文理別のおすすめとESの書き方
即戦力になる経験やスキル
外資系企業の新卒採用枠はとても狭く、競争率が高い傾向にあります。その中で他の就活生に差をつけるために、即戦力になる経験やスキルを持っておけると良いでしょう。
前述したように、外資系企業は実力主義であるため、年齢や採用形態に関わらず、成果で判断されます。したがって、採用時にも「成果を出せる人間かどうか」「即戦力となって働けるかどうか」という点は重要視されます。
学生時代にそういった経験を積んでいることや、スキルを身につけていることは、加点要素になるでしょう。具体的には、「自主的に業務を効率化した経験」「業務に積極的に取り組む姿勢」「応募企業の業界に関連するスキルを身につけた経験」「優先順位を決めて業務に取り組んだ経験」などをアピールできると、即戦力になる人材として高評価を得られるといえます。
<仕事のやりがい> 外資なのでとにかくチームメンバーも少なく、新卒1年目からも戦力となることが要求された。言い換えると1年目の下っ端だろうが、Directorだろうが対等に議論をし、意見を言い合える風通しの良さがあり、もっと学びたい、早く追いつきたい、という気持ちが強くなる環境だった。 ※出典:ONE CAREER PLUS|マッキャンワールドグループホールディングスの仕事の魅力・成長に関する社員クチコミ
積極性やアピール力
外資系企業は「ハードワークの実力主義」であるため、積極性があり自ら成果をアピールしていける人が活躍できる傾向にあります。
外資系企業では、積極的に動かなければ周りにどんどん置いてかれてしまいます。いつまでも活躍し続けるには、業務に対して積極的に働きかけられる姿勢が重要です。
また、上司に成果を報告する時も、伝え方次第で評価が大きく異なる場合もあります。実力主義の外資系企業で、効果的に自分をアピールできる能力は、面接でも評価されるといえるでしょう。
<仕事のやりがい> 自分からガツガツと仕事をとりに行く人はいいと思いますが、受け身の人だと居場所がなくなります。性格がどっちに向いているかが肝です。 <成長実感・活躍支援> 自分から活躍しようと努力すれば成長はできると思いますが、待ちの姿勢では全く成長できないので、どのようなスタンスで働くか次第です。 <新入社員の活躍支援> オンボーディングについてはしっかりしていると思いますが、丁寧に教えてくれるわけではないのである程度のキャッチアップは大事。 ※出典:ONE CAREER PLUS|マッキンゼー・アンド・カンパニーの仕事の魅力・成長に関する社員クチコミ
外資系企業に向いている人・活躍できる人の特徴
外資系企業と日系企業の社風の違いをもとに、外資系企業に向いている人・活躍できる人の特徴を4つご紹介します。
実力主義の環境で働きたい人
常に実力を試される環境の中で挑戦し続けたいという人は、外資系企業に向いているといえます。
日系企業では、「新卒カード」という言葉があるように、新卒であることで就活を有利に進められたり昇進が有利に働いたりとあらゆる特権が与えられます。しかし、外資系企業では中途採用が主流であり、学歴主義や年功序列という考え方もないため、職場での成果次第で評価されていきます。
したがって、「常に挑戦し続けたい」「実力で評価されたい」という思考を持った人には、向いている環境だといえるでしょう。また、成果次第で年収もレイヤーも上がっていくため、早くからトッププレイヤーとして活躍したい人にも向いています。
変化や速いスピードを好む人
外資系企業はあらゆる場面で変化のスピードが速いため、変化やスピードを好む人にも向いているといえます。
例えば、突然チームや顧客がシャッフルされたり、レイヤーの高い人でも入社後程なくして解雇になり大きな組織変更があったり、採用までの選考が1日単位で進む(企業によって異なります)などの例が挙げられます。
問題があることにはいち早く対処し、目まぐるしく変化する外資系企業では、ゆっくり成長したい人や臨機応変に動くことが苦手な人は向いていないでしょう。
英語を生かしたグローバルな仕事がしたい人
国際的な環境で働きたい人にも外資系企業はおすすめです。
日常的にさまざまな国の人とコミュニケーションを取りグローバルに働きたい人にとっては、外資系企業は最適な環境といえるでしょう。レイヤーに関わらず積極的な発言や成果が認められるため、年齢に関わらず多くの人とコミュニケーションを取れることも利点です。
しかし、日本法人やM&Aで買収された外資系企業では、日本人ばかりの職場もあるため注意が必要です。
自分の意見をはっきりと主張できる人
実力主義の外資系企業では、成果の伝え方次第で年収もキャリアも大きく左右されます。謙遜せず自分の意見をはっきりと主張できる人は、外資系企業に向いているといえるでしょう。
外資系企業で評価を行うのは、人事ではなく直属の上司です。成果次第で給料・ボーナスが大きく変わるため、上司に自分の成果や意見をはっきり主張できることが重要です。
また、企業によっては、相対評価で下位5%の社員を解雇するといったところもあるため、自分をアピールできることは絶対条件ともいえます。反対に、日系企業では自分の意見が通りにくい、謙遜が美徳とされている企業も多くあるため、向き不向きをきちんと見極めることが重要です。
おわりに:外資系企業の就活対策記事まとめ
いかがでしたか?
外資系企業といってもさまざまな企業があり、日系企業と比べた際にメリットになるものが多くあります。
そのため外資系企業への入社メリットや企業の強みを理解した上で、納得感を持った就活ができるようにしていきましょう。
▼気になるあの企業の転職先を知る、転職サイト「ONE CAREER PLUS」リリース!
ワンキャリアでは、多くの人のキャリアに関する悩みを解決すべく、新たに転職サイト「ONE CAREER PLUS」をリリースしました。
実際に以下のような転職事例が掲載されています。
例)
三菱商事→マッキンゼー・アンド・カンパニー
電通→ボストン コンサルティング グループ
「志望企業の転職事例を知りたい……」
そのように考える方は以下のリンクからご覧ください!
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