体系的な人材育成制度を整え、若手のうちから積極的に能力開発を図っています。＜新入社員オンボーディング研修＞初年度の丸1年間かけて、焦らずじっくりと習熟して頂きます。現場でのOJT教育を中心とした実務ノウハウの習得と、様々な集合研修を通じた知識習得を両輪で進めています。【研修テーマ例示】・ビジネスマナー・業務遂行実務・ロジカルシンキング・財務会計・資本政策・会社法・その他金融教養（社内の公認会計士や専門講師による少人数マンツーマン研修）＜若手～中堅社員向け研修＞人材育成体系に基づき、階層別に必修研修を設け投資育成のビジネスパーソンとして必要な素養を身に付けます。年次があがるにつれて、リーダーシップやマネジメントなどのスキル習得を目指していきます。また、ビジネススクールへの通学でより専門的な経営戦略やマーケティング、ファイナンスなどを学ぶ機会もあります。

自己啓発支援制度

社内研修に加え、全社員年間10万円まで自己啓発の補助制度あり。そのほか、国家資格である中小企業診断士の資格取得をフルバックアップしています。

メンター制度

新入社員一人ひとりに対して、人事部からOJT担当（指導役）が1名任命し、年間を通してバックアップする体制を整備しております。人事担当者とも1ヶ月、3か月、6ヶ月、9ヶ月と節目のタイミングで個別にキャリア面談を実施。「自走できる2年目社員」に向けて多方面からの支援体制を構築しております。

キャリアコンサルティング制度

社内検定制度

東京中小企業投資育成の教育・研修制度

東京中小企業投資育成の 教育・研修制度

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