こんにちは、ワンキャリ編集部です。
ワンキャリ編集部が総力を挙げて紹介する【最新版：業界研究】。
今回は全国に張り巡らされた交通網で安定した収益基盤を誇る鉄道業界の中から、「JR東日本（東日本旅客鉄道）・JR東海（東海旅客鉄道）・JR西日本（西日本旅客鉄道）・東急電鉄・名古屋鉄道・東武鉄道・東京地下鉄・阪急電鉄」の8社についてお伝えします。（以下、順に「JR東日本・JR東海・JR西日本・東急・名古屋鉄道・東武鉄道・東京メトロ・阪急電鉄」と表記）
＜目次＞ ●鉄道業界とは？ 事業内容／提供サービスを解説 ・鉄道業界の事業内容 ・JRと私鉄の違い ●鉄道業界の業界動向 ・全体の動向 ●鉄道業界の仕事内容・主な職種 ・鉄道現業職 ・総合職 ・営業職 ・技術職 ●鉄道業界大手8社の業績比較・ランキング（営業収益／営業利益／営業利益率） ●鉄道業界業界大手8社の特徴・強み ・JR東日本：在来線が要。世界最大級の超巨大インフラ ・JR東海：最強の収益基盤は東海道新幹線。次はリニア ・JR西日本：地域づくりを掲げる西日本の鉄道網の雄 ・東急：鉄道に留まらない、総合まちづくり企業 ・名古屋鉄道：地域に根ざしたさまざまな事業を展開 ・東武鉄道：保有の有名観光地を生かし、沿線価値の向上を目指す ・東京メトロ：都心の輸送インフラを担う一強。新規事業の芽が育つか ・阪急電鉄：さまざまな分野を展開し、沿線地域の発展を目指す ●鉄道業界業界大手8社の社風の違い・制度 ・JR東日本：あらゆる社員が働きやすい環境・制度を実現 ・JR東海：「鉄道業界＝堅い」はもう古い。上下の壁を感じない親しみやすさ ・JR西日本：真面目でこだわりの強い西日本 ・東急：主体的に挑戦できる環境で幅広いキャリアが築ける ・名古屋鉄道：地域密着型の温かい社風 ・東武鉄道：古き良き文化を残しつつ時代の変化にも柔軟に対応。人付き合いを大切にする社風 ・東京メトロ：少数精鋭の総合職。異動がないという利点も ・阪急電鉄：チャレンジ精神を兼ね備えたなじみやすい環境 ●鉄道業界業界大手8社の平均年収・平均年齢・平均勤続年数 ●鉄道業界で働く魅力・やりがい ・地域や人と多く関われる ・人々の生活を支えている実感を得られる ・さまざまなフィールドに携われる ●鉄道業界大手8社の選び方 ・自己分析で自分の強みや価値観を洗い出そう！ ・情報収集ではワンキャリアの【選考対策ページ】を有効活用しよう！ ・ワンキャリア公式YouTubeチャンネル『【公式】ワンキャリアライブ』を活用しよう！ ・手間がかかる「業界研究」はワンキャリアにおまかせ！ ・企業研究を効率よく進めたい方には「合格の秘訣」がおすすめ！ ・就活の軸を見つけ、自分の価値観を整理しよう ●鉄道業界大手8社が求める人物像・選考対策 ・鉄道業界が求める人物像 ・鉄道業界の選考対策
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鉄道業界とは？ 事業内容／提供サービスを解説
鉄道業界とは、主に鉄道を利用して人や物の輸送を行うことに加えて、それに関連するサービスを提供する業界を指します。鉄道業界は、運輸事業を中心に流通事業や不動産事業など多角的な事業を展開しており、地域のインフラを支えています。こちらの記事では、鉄道業界の事業内容について解説します。
鉄道業界の事業内容
鉄道業界は、運輸事業・流通事業・不動産事業の3つの主要事業を展開し、事業の多角化が進んでいます。
鉄道会社の中心となる事業は、人や物を運ぶ運輸事業です。日常の通勤や通学に利用される在来線や、旅行などで利用される新幹線・特急列車は多くの人にとって身近な存在です。また、人だけでなく、JR貨物のように貨物輸送を行う鉄道会社もあります。鉄道での運送を通じて得られる運賃収入が、鉄道会社のビジネスモデルの基盤を支えています。
鉄道会社のもう一つの大きな収益源は流通事業です。駅ビルやショッピングモール、百貨店、スーパーなどの運営が含まれ、駅構内にある「エキナカ」施設や、自社運営のコンビニエンスストアなども流通事業にあたります。駅を中心にした商業施設の開発は、駅利用者の増加に貢献し、鉄道利用者を増やすための戦略の一環でもあります。
流通事業では、鉄道会社が展開する商業施設や店舗の運営が利益を生み出すだけでなく、駅周辺の再開発を行い、鉄道利用者をさらに呼び込む効果があります。大規模な商業施設の建設により、地域経済の活性化にも寄与しています。
鉄道会社にとって、もう一つの重要な事業が不動産事業です。自社が所有する土地やビルを活用して家賃収入を得たり、駅周辺の沿線開発を推進したりすることがこの事業の中心です。特に、関東の東急電鉄や関西の阪急電鉄など、沿線の宅地開発に積極的に取り組んでいる鉄道会社は、そのブランドイメージを強固にし、沿線人口を増やしています。
鉄道沿線の住宅地開発が成功することで、鉄道利用者が増加し、運輸事業の収益にも直結するため、不動産事業は運輸事業と密接に結びついています。鉄道会社の不動産事業は、地域の発展とともに企業の成長を支える重要な要素です。
JRと私鉄の違い
JRと私鉄の違いは、運営形態と事業の範囲にあります。JRはもともと国が運営していた「日本国有鉄道（国鉄）」が1987年に民営化され、JR北海道・JR東日本・JR東海・JR西日本・JR四国・JR九州、そしてJR貨物の7社に分かれて独立経営を行っています（※1）。
これに対し、私鉄は民間企業が運営する鉄道会社で、地域に根ざしたサービスを提供している点が特徴です。
JRは全国規模の路線網を持ち、新幹線や在来線の運賃収入が大きな収益源となっています。そのため、鉄道インフラの運営が主な事業であり、総合職として入社した場合は全国各地への転勤の可能性も高くなります。
一方、私鉄は地域に密着し、鉄道事業以外にも不動産開発や商業施設運営など、多角的な事業展開を行っています。鉄道を中心に地域の活性化を図るのが私鉄の特徴で、鉄道事業以外の部署に配属されることも少なくありません。
また、私鉄はJRに比べて事業エリアが限られているため、転勤のリスクは比較的少ないと考えられます。地域密着型のビジネス展開を重視し、鉄道以外の事業にも力を入れる私鉄と、全国規模で鉄道インフラを支えるJRでは、働き方や事業の方向性に大きな違いがあるといえるでしょう。
（※1）参考：国土交通省「国鉄の分割民営化から30年を迎えて P.5」
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