こんにちは、ワンキャリ編集部です。
ワンキャリ編集部が総力を上げてお届けする業界研究。今回は石油(エネルギー)業界です。今回は、ENEOS(旧:JXTGエネルギー)・出光興産・コスモエネルギーホールディングス・国際石油開発帝石(INPEX)・石油資源開発(JAPEX)・三井石油開発(MOECO)について、各社の特徴を比較しながらお伝えします。
エネルギー業界の魅力は、「グローバルな環境」「事業投資の経験を積める」という総合商社と同様の魅力に加えて、「理系学生は専門性を生かした仕事を行うことができる」ということです。
詳しく見ていきましょう。
<目次>
●業界全体の傾向
●業績比較
●各社の特徴と魅力
・ENEOS
・出光興産
・コスモエネルギーホールディングス
・国際石油開発帝石
・石油資源開発
・三井石油開発
●各社の平均給与
●商社との共通点、相違点
●おわりに
業界全体の傾向
石油業界の状況は自動車運転人口の減少や電気自動車の普及、CO2排出量削減などの影響により、需要は縮小傾向にあります。こうした傾向は今後も続くと見られており、2040年には燃料油の需要は半分になることが想定されています(※1)。
9月に英国の石油大手BPが発表したレポートでは、「石油に対する世界の需要は数年でピークに達し、新型コロナで減った消費は回復しないのではないか」と懸念されているようです(※2)。
地球温暖化が叫ばれる昨今、今後は従来の化石燃料から再生可能エネルギーへのシフトが進むと見られ、世界が脱炭素社会に向かって大きく歩み始めています。
(※1)参考:業界動向SEARCH.COM「石油業界」
(※2)参考:WEDGE Infinity「脱炭素と新型コロナで生まれ変わり迫られる石油業界」
業績比較
続いて、6社の業績を見ていきましょう。まずはこちらのグラフをご覧ください。
※出典:2019年度有価証券報告書「ENEOS HD P.88/出光興産 P.79/コスモエネルギーHD P.66/国際石油開発帝石(INPEX) P.93/石油資源開発(JAPEX) P.64」/三井石油開発「第51期決算 P.2」
※数値は各企業の会計基準に準じます
売上高はENEOSが10兆を超え、第1位となっていますが、営業利益のグラフを見てみると、新型コロナウイルス感染症や資源価格の急落などの影響を受け、約1,131億円の営業損失となっています(※3)。
次は、各企業の特徴や魅力を見ていきましょう。
(※3)参考:ENEOSホールディングス「2019年度有価証券報告書 P.27」
ENEOS(旧:JXTGエネルギー)
エネルギー業界の雄として、日本の産業を支える責任と誇り
ENEOSは、燃料油の資源調達から精製、販売まで行う国内最大手の石油元売り会社です。
ENEOSの魅力について、内定者は日本社会や産業を支える貢献度と語ります。背景にはエネルギー供給における石油業界の重要性と、業界内での圧倒的なプレゼンスが挙げられます。
日本の最終エネルギー消費に占める石油の割合は47.6%と、電力(25.8%)、石炭(10.1%)を大きく上回っており(※4)、石油はエネルギー供給の中心的役割を担っています。
ENEOSはその国内供給において、2020年度の時点で国内燃料油の販売シェアは47%超え、精製(生産)分野での原油処理能力は1日187万バレルで国内1位と、圧倒的な地位を誇っています(※5)。
燃料油の供給を通じて、産業や社会を支える責任と誇りを持って働きたいという方に魅力的な企業でしょう。
(※4)参考:経済産業省 資源エネルギー庁「令和元年度(2019年度)エネルギー需給実績(速報) P.2」
(※5)参考:ENEOS「数字で見るENEOS」
拡大する海外勤務のチャンス
ENEOSは海外18カ国に40の拠点を有しており(※6)、エネルギー業界の中では海外展開が進んでいます。
現在、約9,000人いる社員のうち、188人の社員が海外勤務しており(※6)、説明会での「今後海外勤務の機会は増えていく」という社員の話や、面接での「海外で働くことに抵抗はないか」という質問があったことからも、海外に飛び出すチャンスは増えていくと考えられます(選考対策ページより)。
(※6)参考:ENEOS 新卒採用サイト「ENEOSだからできること」
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出光興産
2019年から業界大手2社が経営統合。それぞれの強みを生かしつつ業界トップを目指す
現状、売上高や国内燃料油のシェア率の高さから、石油業界はENEOSの1強となっています。この業界構造に一石を投じるべく、出光興産と昭和シェルが2019年4月に統合しました(※7)。
実際に、「異なる方針・特徴を持つ2社が統合することで、イノベーションが起こりJXTG(現・ENEOS)が1強になってしまっている業界構造に変化をもたらしたい」と人事が述べていたそうです(選考対策ページより)。
また、中期経営計画では、「統合シナジーの最大化」を掲げており、2019年から2022年で燃料油セグメント の売上を2倍以上にすると計画しています(※8)。
以上から、業界1位を追いかける勢いの強い会社で、多様な強みを生かしながら仕事をすることに期待をする学生にはおすすめだといえるでしょう。
(※7)参考:出光興産「沿革」
(※8)参考:出光興産「中期経営計画(2020~2022年度) P.15」
業界内では比較的少数精鋭で成長できる環境
出光興産には、業界において比較的少数精鋭で成長できる環境があります。
業界最大手のENEOSの連結従業員数は約41,000人と、非常に多くなっています(※9)。結果、「意思決定が遅い」「個人の裁量が少なめ」というデメリットがあるそうです(ある学生によるENEOS人事社員談)。
対して、出光興産の連結従業員数は約14,000人です(※10)。
出光興産の「人を大切にする」という社風、昭和シェルの外資系で比較的「年次」よりも「実力」を重視する風潮とが相まって、少数精鋭で仕事に取り組める環境が形成されたと思われます。
以上から、1つ1つの案件の額が大きく若手の裁量が少なくなりがちな石油業界大手の企業でも、比較的少数精鋭で自分の実力を試すことができる成長環境を求める人には適しているといえるでしょう(選考対策ページより)。
(※9)出典:2019年度有価証券報告書「ENEOS HD P.11」
(※10)出典:2019年度有価証券報告書「出光興産 P.12」
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コスモエネルギーホールディングス
グループ各社の連携で築く一気通貫の石油サプライチェーン
コスモエネルギーは、「地球と人間と社会の調和と共生」を理念として掲げ、安全で安定したエネルギーの供給によって社会に貢献することを使命とする企業です(※11)。同グループの強みは、石油のサプライチェーンの上流・中流・下流の各段階を、グループ内の企業がそれぞれを担っていることです。
・上流(石油開発事業):コスモエネルギー開発
・中流(石油精製事業):コスモ石油
・下流(石油製品販売・カーリース事業):コスモ石油マーケティング
ある社員は「一貫したサプライチェーンによって事業サイクルを速く回すことができ、価格競争力も高くなる。今後は下流の販売業務、特にSS(サービスステーション)関連のカーリース事業を強化する予定だ」と述べており(ある内定者による社員談)、上流から下流まで手掛けるメリットを生かしたさらなる事業拡大が推測できます(選考対策ページより)。
以上のことからコスモエネルギーは、今後も一貫したサプライチェーンを活用した石油の供給により、人々の生活に貢献していく企業だといえるでしょう。
(※11)参考:コスモエネルギーホールディングス 新卒採用サイト「コスモエネルギーグループについて」
一般的な水準を大きく超える充実した福利厚生
一般的に、充実した福利厚生があるというイメージを持たれているエネルギー業界ですが、そのようなイメージ通り、コスモエネルギーにも充実した福利厚生が整っています。実際に同社の有給休暇取得率は90.9%(※12)という高水準で、この数値は全国平均の56.3%(※13)を大きく上回っています。
また、他業界の日系大手企業から転職してきたある社員が「前職の福利厚生にも十分満足していたが、コスモエネルギーの福利厚生やワークライフバランスの良さは想像以上だった」と述べていることからも、同社が非常に働きやすい環境であることがうかがえます(選考対策ページより)。
したがってコスモエネルギーは、充実した福利厚生のある会社で安心して働きたいと考える学生にはおすすめの企業です。
(※12)出典:コスモエネルギーホールディングス 新卒採用サイト「働く環境」
(※13)出典:厚生労働省「令和2年就労条件総合調査の概況 P.6」
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国際石油開発帝石(INPEX)
エネルギー貧国を根底から支える「インフラのインフラ」
INPEXは「豊かな社会づくりに貢献する」(※14)を理念に掲げ、石油販売企業のさらに上流の資源開発を担っているため、INPEXの業務は「インフラのインフラ」と形容されています。
事実、INPEXは石油の埋蔵量・生産量ともに国内No.1を誇っており(※15)、日本の生活を支える貢献性の高さはエネルギー業界の中でも群を抜いて高い企業といえるでしょう。
(※14)参考:国際石油開発帝石「経営理念・企業行動憲章」
(※15)出典:国際石油開発帝石「数字で見るINPEX」
エネルギー保有国を中心とした、豊富な海外勤務環境
INPEXは、出張や研修、駐在など海外で働く機会が多い企業です。これは、日本には資源が少なく、エネルギー資源を豊富に持つ海外を主なビジネスフィールドとしていることが関係しています。
制度面では、原則入社3年目の社員を対象として、海外勤務へ派遣する「海外事務所実習」があります(※16)。
また、ある内定者が人事社員から聞いた話によると、「1年目から出張する部署もあり、遅くとも20代後半から30代で行う2〜10年程度の海外赴任はほとんどの社員が経験する」ようです。
ビジネスの特性上、海外での勤務が多いINPEXは海外志向の強い学生にとってうってつけの企業でしょう(選考対策ページより)。
(※16)参考:国際石油開発帝石「グローバルスタッフ事務の育成プログラム」
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石油資源開発(JAPEX)
E&P事業のパイオニア企業
JAPEXは、石油・天然ガスの探鉱・開発・生産に半世紀以上にわたって取り組む、日本におけるE&P(Exploration & Production)のパイオニア企業です(※17)。
長期ビジョンとして、2030年に目指す姿に「石油・天然ガスE&Pとその供給事業基盤を生かした総合エネルギー企業への成長」を掲げており、創業以来の主要事業である石油・天然ガスのE&P(探鉱、開発・生産)とその供給インフラに加えて、新たな事業を創出することにより、事業構造の変革と成長を目指しています(※18)。
(※17)参考:石油資源開発 新卒採用サイト「JAPEXのアイデンティティ」
(※18)参考:石油資源開発 新卒採用サイト「JAPEXが目指す社会」
技術のエキスパートを目指すことができる環境
JAPEXでは学生時代の研究を最大限に生かすことができる環境が整っています。
技術に関しては、石油だけでなく、風力発電・メタンハイドレート・バイオマス発電などに関連する技術も持っており(※19)、特にメタンハイドレードに関しては早くから着目し、石油・天然ガスE&Pで培ってきた技術、経験、ノウハウを率先して日本のメタンハイドレート資源の研究・開発に提供しています(※20)。
内定者の方も、「研究で学んだことを生かせるだけの技術がある」と語っており、制度としても、海外留学研修などを通して仕事に役立つ知識を身につけることができます(※21)。
このことから、研究者として磨きをかけることができる環境が整っているといえます。
(※19)参考:石油資源開発(JAPEX)「コーポレートレポート2020 P.19」
(※20)参考:石油資源開発(JAPEX)「コーポレートレポート2020 P.36」
(※21)参考:石油資源開発(JAPEX)「人材育成・訓練」
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三井石油開発(MOECO)
将来への種まきを絶やさず、エネルギーの安定供給の実現へ
三井石油開発は、1969年に三井グループの石油開発会社として創立されて以来、タイ沖天然ガス開発を中心に石油・ガスの探鉱・開発・生産に取り組むとともに、地熱発電事業の拡大やグローバルな事業展開を続けています(※22)。
現在も、タイを中心とする東南アジアをはじめ、中東・北米・南米・欧州・日本など世界中で事業を展開し、エネルギーの安定供給を通じた社会貢献を目指しています(※23)。
(※22)参考:三井石油開発「Corporate Profile P.2」
(※23)参考:三井石油開発「Corporate Profile P.12-14」
裁量が大きく大胆に仕事ができる環境
三井石油開発では少数精鋭で、若手から責任ある仕事に任される環境があり、海外での仕事にチャレンジする機会も豊富で、ある内定者によると10年目までに2〜4年間駐在を経験させてもらえるようです。
実際に、とある社員は入社2年目からアラブ首長国連邦(UAE)のアブダビ海上油田操業へ出向したのち、その現場経験を買われてプロジェクトにアサインされた社員もいます(※24)。
その他、入社3年目までに、「財務の資金繰りから、事業用保険や固定資産管理、単体決算・計画作成まで、経理・財務業務をひととおり経験させてもらった」と話す社員もおり、若手から裁量のある環境で働きたい学生にとってぴったりの会社であるといえるでしょう(選考対策ページより)。
(※24)参考:三井石油開発「社員紹介」
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各社の平均給与
以下の表は各社の平均年収をまとめたものです。
企業名 | 平均給与 | 平均年齢 |
ENEOS |
1130万円 | 42.6歳 |
出光興産 |
911万円 | 42.4歳 |
コスモエネルギー |
929万円 | 42.7歳 |
国際石油開発帝石 |
922万円 |
39.3歳 |
石油資源開発 |
868万円 |
40.9歳 |
三井石油開発 |
不明 | 不明 |
※出典:2019年度有価証券報告書「ENEOS HD P.11/出光興産 P.12/コスモエネルギーHD P.10/国際石油開発帝石 P.13/石油資源開発 P.10」
※平均給与は千の位、平均年齢は小数点第一位を四捨五入しています
※ENEOSと出光興産とコスモエネルギーの平均年齢は、「1カ月=0.83歳」で算出しています
※三井石油開発は、有価証券報告書に記載なしのため「不明」と表記しています
日本全体の35歳から44歳の平均年収が約460万円(※25)です。給料水準は他の業界と比較しても高い水準なのは間違いないといえるでしょう。
(※25)出典:国税庁長官官房企画課「令和元年分民間給与実態統計調査-調査結果報告- P.140」より算出し、小数点以下四捨五入
商社との共通点、相違点
商社志望者の併願先として志望されることの多い石油(エネルギー)業界ですが、商社で働く魅力である「グローバルな環境」「投資事業の経験」に加え、「身に付いた専門性が生かせる」という特色があります。
グローバルな環境
日本で消費される原油はほぼ全てを輸入に頼っているため、必然的に海外に関わる機会が多くなります。勤務地が日本でも、「開発」や「輸出」の権利を持つオイルメジャーをはじめとする海外とのやりとりが多いです。海外出張や海外赴任もあり、海外と競い合いながら仕事をするという点において、グローバル環境で働きたい学生にとっては魅力的な選択肢となるでしょう。
投資事業の経験
投資事業という意味は、他のエネルギー業界の会社や総合商社などと共同出資し、子会社を設立し事業を拡大するなど、事業の先を見据えた事業投資の経験を積むことができます。日本のエネルギー産業の根幹という、規模が大きな投資業務を経験したい方にはうってつけの環境です。
エネルギー業界の志望動機:商社にはない魅力「身に付いた専門性を生かせる」
さらに、商社にはない魅力として理系院生は「専門性を生かした仕事を行うことができる」ことが挙げられます。商社は配属後にその分野の知見を深め専門性を身に付けるのに対し、エネルギー業界では化学・エンジニアリングなど、大学院で身に付いた専門知識を生かせます。さまざまな商品を扱う商社に対して、エネルギー業界は特定のものを扱うので、商社に比べて配属リスクが低いという利点もあります。自分の専門を生かしたい理系院生にオススメです。
おわりに
いかがでしたでしょうか。エネルギー業界についてみなさまの知見が深まれば幸いです。
詳しい選考ステップや合格の秘訣(ひけつ)は、下記の「選考対策ページ」を参考にしてください。
※注釈のない記載は、選考対策ページ(下記)の情報をもとにしています
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