【鉄鋼商社：業界研究】大手4社「JFE商事・伊藤忠丸紅鉄鋼・阪和興業・メタルワン」を比較！業績ランキング・平均年収・社風／強みの違い

伊藤忠丸紅鉄鋼：強力な海外ネットワークを持つグローバル企業

伊藤忠丸紅鉄鋼（以下：MISI）は、2001年に伊藤忠商事の鉄鋼部門と、丸紅の鉄鋼製品部門が分社、統合し、新たなビジネスモデルの先駆者として誕生した鉄鋼総合商社です（※12）。国内外に146のグループ会社を保有し、幅広い地域や分野で事業を展開しています（※13）。

2023年度の決算では、円安を生かした海外収益の拡大により増収を達成しました。鋼材市況の悪化や需要減速の影響を受けながらも、米国建材事業の安定した需要や多角的な事業展開に支えられ、一定の収益基盤を維持できました（※14）。

また、2024年度には、第8次中期経営計画の「2030年代を目処に、鉄鋼流通におけるグローバルトップ」を発表しました。既に、成長投資の積極展開のために、「投資推進チーム」を設置し、M＆Aの専門性を持った社外人材を迎え入れて事業投資センスを磨き上げています（※15）。

（※12）参考：伊藤忠丸紅鉄鋼新卒採用サイト「理念・コンセプト」
（※13）参考：伊藤忠丸紅鉄鋼新卒採用サイト「数字で紐解くMISI」
（※14）参考：伊藤忠丸紅鉄鋼「2023年度決算 P.2-3」
（※15）参考：産業新聞「社長に長期ビジョンを聞く」

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阪和興業：独立系ならではの強みを生かし、幅広い事業を展開

阪和興業は、鉄鋼をはじめ非鉄金属、食品、石油、化成品、木材、機械など幅広いビジネスを展開する、独立系専門商社です。

中でも、鉄鋼事業の売上高は全体の51%を占めており、阪和興業の基幹事業といえるでしょう。

※出典：阪和興業「事業セグメント情報」

同社は、国内有数の大型流通センターを各地に保有し、在庫・加工機能を生かしたサービスを提供しています。独立系の特徴を生かし、国内外のあらゆるメーカーと取引でき、系列に制約のない仕入れができるという強みがあります。

国内有数の大型流通センターの保有・活用に加え、バリューチェーンの川上から川下まで全体をカバーする「そこか」（即納・小口・加工）戦略を推進しています（※16）。情報機能、在庫機能、加工機能など、付加価値の高いソリューションを提供しているところも、阪和興業ならではの強みだといえるでしょう（※17）。

「中期経営計画2025」では、今後2030年を向けて、「サステナビリティ経営」を基礎に、「経営基盤の強化」（1階）、「事業戦略の発展」（2階）、「投資の収益化」（3階）という3階建てとなっています。鉄鋼事業の具体的な戦略として、以下の3つがあります（※16）。

1.「そこか」戦略：東日本での流通機能の強化
2.パーツ商社：「加工」機能を高度化し、付加価値の高い加工品を扱う
3.ソリューション機能の拡大：、設計・施工会社との アライアンスを結ぶ

また、同社は、海外事業において、続けて「東南アジアに第二の阪和を」戦略を推進しています。グループ会社のネットワークの活用や現地の有力な流通業者とのアライアンス（企業同士の提携のこと）、日系企業との共同進出などを通じて、海外のユーザーとの取引拡大を図っています。さらに、今後は、ASEN（東南アジア諸国連合）でのプレゼンスを一段と向上させるとともに、グローバル拠点のさらなる拡大を進めていく予定です（※18）。

このように、阪和興業はアジア地域を中心に世界各地域のマーケットを開拓し、グローバルに多種多様な商材を流通させる機能を提供しています。

（※16）参考：経済産業省「統合報告書2024 P.68」
（※17）参考：阪和興業「事業紹介鉄鋼事業」
（※18）参考：阪和興業「統合報告書2024 P.79」

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メタルワン：「変革と挑戦」で飛躍的進歩を成し遂げる、世界最大の鉄鋼総合商社

メタルワンは、三菱商事と日商岩井（現・双日）の鉄鋼製品部門が統合し、2003年に設立されました。株主会社である三菱商事と双日の豊富な情報や機能を活用できる点は同社の強みです。

その他にも、3つの強みが挙げられます。（1）トレーディングだけではなく、さまざまな機能を提供する力、（2）世界のあらゆる地域の需要業界の動向だけではなく、政治・経済を含めた総合的な情報を収集・蓄積できるネットワークの力、（3）DX（デジタルトランスフォーメーション）やカーボンニュートラルなど、イノベーションに貪欲にパートナーと協業して新ビジネスを創る力です。同社はこうした3つの競合力を生かし、鉄鋼総合商社ならではの付加価値の高い機能やサービスを駆使して、市場に新たな価値を創造しています（※19）。

また、M&Aにも積極的です。具体的な取り組みは以下の通りです。

2019年：住友商事グループとメタルワングループの国内鋼管事業を統合し、住商メタルワン鋼管を設立（※20）
2020年：メタルワングループ100%出資のNicometalグループ3社を、吸収合併して統合（※21）
2021年：NejiLawとメタルワンが新会社を設立（※22）
2024年：イタリア LAGOR S.r.l.社を子会社化（※23）

デジタルプラットフォームの活用や積極的な出資を通じて、2022年度からスタートした中期経営計画の「変革」「成長」の成果を出しています。（※24）。

（※19）参考：メタルワン「メタルワングループの競合力とは？」
（※20）参考：日本経済新聞「住友商事とメタルワン、国内鋼管事業統合会社『住商メタルワン鋼管』を設立」
（※21）参考：メタルワンニュースリリース「Nicometalグループ統合と会社名変更について」
（※22）参考：メタルワンニュースリリース「NejiLawとメタルワンの共同出資会社 NejiLaw MO IP Innovation社設立について」
（※23）参考：メタルワンニュースリリース「伊LAGOR S.r.l.社の子会社化について」
（※24）参考：産業新聞「新社長に聞く／メタルワン／渡邉善之氏／機能重視　成長施策を加速／次期中計、北中米で案件創出へ」

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