
船井総研ホールディングス(船井総研グループ)
本社:東京都
資本金:3,125百万円
従業員数:1,651人(グループ連結)
船井総研ホールディングス(船井総研グループ)の 企業の強み
■中堅・中小企業に特化した、独自のビジネスモデル
一般的なコンサルティング会社が大手企業を主戦場とする中、船井総研グループは中堅・中小企業を重点顧客に据え、業種別専門コンサルティングチームと独自のビジネスモデル(経営セミナー × 経営研究会 × 月次支援 × 新ソリューション)で、難易度の高い中堅・中小企業領域を強力に支援しています。
住宅・不動産、医療・介護・福祉、士業、製造業を主力4業種としつつ、レジャー・スポーツ・観光など新しい成長領域も急拡大中。
「業種・テーマ別経営者塾(経営研究会)」と「業種・テーマ別家庭教師(月次支援)」という、他社にはないユニークなサービス設計が、創業以来50年以上にわたり中堅・中小企業の経営者から信頼され続けてきた理由です。

■コンサルタントが一気通貫、若手から経営者と直接対峙
船井総研グループのコンサルタントは、営業からコンサルティング、アフターサービスまでを一人で担う「一気通貫体制」が特徴です。
年次に関わらず実力次第でクライアント企業の経営者と直接向き合い、案件をリードしていく文化が根付いており、コンサルタントの2025年実績は平均年齢32.3歳・平均年収832万円(2030年目標1,000万円)。新卒中心の採用・育成体制を強化しており、特に「家業人財」(実家に家業を持つ学生)の比率は2026年入社で31.4%にのぼります。
中堅・中小企業の経営現場を肌で理解する人材が、経営者の右腕として成長していく環境が整っています。

■ホールディングスでは持株会社として、グループ全体の戦略と成長を本社サイドから設計・支援
船井総研ホールディングスは、船井総研グループ全体の経営戦略の立案・グループ経営管理・コーポレート機能(経営企画・IR・財務・人事・広報・法務など)を担う、グループの司令塔となる持株会社です。中期経営計画で掲げる「年10%超の持続的成長」や、中堅企業「化」コンサル・AX/DXコンサル・経営研究会10,000会員化といったグループ全体の成長戦略は、いずれもこのHDが起点となって設計され、グループ各社と連携しながら推進されています。
コンサルタントとしてクライアント企業に伴走するキャリアとは別に、グループ全体の成長を本社サイドから設計・支援するキャリアがここにあります。
その重要な担い手として、HDでは2023年卒からスタッフ職の新卒採用をスタートしました。
さらに2025年卒からはHD単独ではなくグループ全体の一括採用へと枠組みを拡大し、グループの成長フェーズに合わせて採用機能を一段強化しています。
2026年入社では、コーポレート職6名、営業事務職(セミナー・経営研究会の事務局)12名を採用。
とりわけ営業事務職は、年間1,600本超のセミナーと208会の経営研究会(会員8,164名)という、船井総研グループ独自のビジネスモデルの根幹を運営面から支えるポジションであり、コンサルタント職とともにグループの成長を牽引する重要なキャリアです。

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