日本国土開発は「戦後復興」を成し遂げるため、
土木工事の機械化施工を開拓・普及するために誕生した企業です。
現在は、大規模なインフラ開発などを得意とする土木事業部、多彩な建築物を高効率につくる建築事業部、
エネルギーや不動産に関する事業を行う関連事業本部の3つの事業部によるビジネスを展開しています。
◆戦後復興を担うために誕生
日本国土開発は、戦争で荒れ果てた国を「機械力」を用いて再生するために誕生。
以降、大規模な土木工事を得意とする会社として成長を遂げてきました。
◆「ゼネコン」として積み重ねた豊富な実績
社会インフラからスタジアムなどの大規模施設、ビルディングやマンションまで幅広く手掛け、
高い技術力で評価を得てきました。
◆技術力で災害からの復興を支援
復興は会社のDNAです。
2011年に発生した東日本大震災では、長年にわたって培った技術力を駆使して、復興を支援。
災害による被害を未然に防ぐための工事や、災害後の復旧・復興にも貢献しています。
◆持続可能な社会づくりへの挑戦
これから目指すのは、気候変動による異常気象をはじめとした脅威から社会を守ること。
太陽光発電所の運営や技術開発をはじめとした積極的なアクションを起こし、もっと豊かな社会づくりに貢献します。
◆“オンリー・ワン技術”で、世の中を変えていく
私たちの独創的・先進的な技術は、環境・防災・コスト削減の3つの観点から開発されており、そこから生まれた“オンリー・ワン技術”は当社の強みとなっています。
土木技術では、建設材料のリサイクルを実現する「ツイスター工法」、自然材料を利用した処分場覆土技術「キャピラリーバリア」、ゴミの減容化に対応する「動圧密工法」などを独自に開発・実用化し、環境負荷の低減に貢献しています。
また建築技術では、地震から貴重な財産を守る「免震技術」、食品工場の衛生管理をトータルエンジニアリングする「HACCPサポートシステム」、さらには建物診断や補修補強などの「リニューアル技術」をいち早く開発・実用化し、多くのお客様から厚い信頼を獲得しています。
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企業情報
社名 | 日本国土開発 |
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代表者 | 代表取締役社長 林 伊佐雄 |
本社 | 〒105-8467 東京都港区虎ノ門四丁目3番13号 |
設立 | 昭和26年(1951年)4月10日 |
資本金 | 50億 |
売上高 | 1,542億円(2022年6月1日〜2023年5月31日、連結) |
従業員数 | 1,094名 |
支店・営業所 | 東京、東北、大阪、名古屋、九州、台湾、バングラデシュ:計6支店 全国9営業所 |
会社HP | |
募集職種 | 施工職:土木施工、建築施工、設備施工 設計職:意匠設計、構造設計、設備設計 機械エンジニア 研究開発 不動産開発 再生可能エネルギー |